グループホームとは?特徴や入居条件、間取りや費用などを徹底解説

グループホームとは?特徴や入居条件、間取りや費用などを徹底解説

グループホームは、認知症の方が専門スタッフのサポートを受けながら、少人数の家庭的な環境で共同生活を送る地域密着型の施設です。

グループホームのイメージ

『ケアスル 介護 独自調査レポート 2026』によると、7割以上の方がグループホームについて詳細を把握していないのが現状です。

本記事では、グループホームがどのような施設なのか、入居条件費用相場他施設との違いなどを詳しく解説します。

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一般社団法人マリーゴールド 理事
所有資格:ジェロントロジー・マイスター,介護離職防止対策アドバイザー
専門分野:介護施設の選び方、在宅介護
職業: フリーランスのライター・編集者

1973年、宮城県仙台市生まれ。フリーランスのライター・編集として働く傍ら、国内で唯一「老年学研究科」がある桜美林大学大学院に社会人入学した矢先に、夫の両親の認知症が立て続けに発覚。離れて暮らす80代義父母の認知症介護にキーパーソンとして関わり、仕事と介護、研究の三つ巴生活が送る。詳しくはこちら

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グループホームとは?

グループホームとは

グループホームは、認知症の方が専門スタッフのサポートを受けながら、少人数の家庭的な環境で共同生活を送るための地域密着型施設です。

認知症の有病者は今後も増える見込みとなっており、適切な支援体制への理解が欠かせません。

一人ひとりの状態に合わせたケアや住居形態を知ることで、本人の能力を最大限に活かせる環境を選択できます。

各施設が提供する具体的な支援内容や居室タイプの特徴を確認し、検討の参考にしてください。

「ユニット型」と「サテライト型」の違い

項目 ユニット型(標準タイプ) サテライト型(自立志向タイプ)
生活環境 5〜9人の少人数で家事などを分担 民間アパートなどの独立した住居
設備構成 個室+共用の居間・台所・浴室 本体施設から20分圏内の別住居
交流スタイル 常にスタッフや入居者と関わる 食事や行事の際に本体施設へ移動する
向いている人 見守りが必要、孤独を避けたい方 一人暮らしを望む、自立度の高い方

グループホームには、共同生活を送る「ユニット型」と自立を重視した「サテライト型」があり、本人の状態に合わせて選択します。

「ユニット型」は個室でプライバシーを保ちつつ、共用スペースで他者と交流できるのが特徴です。

少人数制のため環境変化に敏感な認知症の方でも馴染みやすく、家庭的な雰囲気の中で安心感を得られます。

対して「サテライト型」は、本体施設に近い別住居で暮らす形式です。

将来の自立を目指す方や、自分のペースを大切にしたい方に適しており、必要な時だけ本体施設のサポートを受けられます。

手厚い見守りを求めるなら「ユニット型」、自立した生活を望むなら「サテライト型」が最適です。

本人の自立度や性格を考慮して、より自分らしく過ごせるタイプを選びましょう。

グループホームのサービス内容

グループホームで提供されるサービスは、認知症の方が自立した生活を維持できるよう、心身の状況に合わせた柔軟なサポートが中心です。

サービス項目 内容の詳細
介護サービス 食事・入浴・排泄の介助など、日常生活に必要な身体的サポート
生活支援サービス 掃除・洗濯・買い物などの家事代行や、日常生活の相談・援助
レクリエーション 脳トレや散歩、地域行事への参加など、認知症の進行を抑える活動
健康管理 毎日のバイタルチェック(体温・血圧測定)や服薬管理、体調の異変確認
看取り介護 終末期において、本人が望む場所で最期まで穏やかに過ごすための支援

グループホームの入居者は、認知症の症状があっても歩行や食事を自身で行える方が多いため、必要最低限の介助に留めるのが基本です。

スタッフは「何でも代行する」のではなく、利用者が持っている能力を活かせるよう見守り、転倒防止のサポートや動作の補助を行います。

入居前にはケアマネジャーらが本人や家族と話し合い、一人ひとりに最適なケアプランを作成します。

入居後はこのプランに基づき、専門スタッフが「できること」を継続できる環境を整え、安心感のある暮らしを支えているのです。

なお、高度な医療処置や高級老人ホームのような個別対応は、施設によって対応範囲が異なります。

持病がある場合や特定のサービスを希望する際は、事前に体制を確認しておくことが大切です。

グループホームにおける看取り

グループホームは看取りに対応もできます。しかし、すべての施設が看取り対応しているわけではありません

家庭的な環境共同生活を送る場であるグループホームは、医療的な処置への対応に限界があるためです。そのため、看取りを希望する場合はあらかじめ施設に確認しておきましょう。

グループホームにおける看取りの流れ
① 入居前の確認 施設が「看取り介護加算」を届け出ているか、見学時に確認する
② 計画書の作成 本人・家族の希望をもとに、施設スタッフが「看取り介護計画書」を作成する
③ 医師・看護師との連携 嘱託医(しょくたくい:施設と契約している医師)や訪問看護師が定期的に状態を確認し、痛みのコントロールを行う
④ 家族への連絡 容態に変化があった場合、施設から家族へ速やかに連絡が入る
⑤ 最期のお別れ 本人が過ごし慣れた施設で、家族と最期の時間を過ごすことができる

グループホームでの看取りについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。

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グループホームの間取り

出典:グループホームあおぞら

グループホームの間取りは、「個室+共有スペース」の組み合わせが基本です。

また、各居室の広さは法律で約5畳(7.43m²)以上と定められています。

グループホームの居室スペック
居室の広さ 約5畳(7.43m²)以上(法令で定められた最低基準)
居室タイプ 原則として個室(プライバシーが確保されている)
持ち込み可能な物 使い慣れた家具・写真・小物など(施設によって異なる)
1ユニットの人数 5〜9名(法令で定められた上限)
グループホームの主な共有スペース
リビング・食堂 食事・レクリエーション・日中の団らんに使用する中心的なスペース
キッチン 入居者がスタッフと一緒に料理を行うこともある。生活リハビリ(日常動作の維持訓練)の場として活用
浴室 ユニットごとに設置。介助が必要な方でも安全に入浴できる設備が整っている
トイレ 共用トイレのほか、個室内にトイレが設置されている施設もある

グループホームの食事

グループホームの食事例

出典:グループホームみんなの家・横浜今宿

グループホームの食事における特徴は、入居者がスタッフと一緒に料理の準備や盛り付けをする点です。

料理は認知症の進行予防や心身機能の維持にもつながることから、多くのグループホームで行われています。

グループホームの食事の特徴
主な提供スタイル 入居者とスタッフが一緒に調理・配膳・片付けを行う
食事回数 1日3食(朝食・昼食・夕食)を施設内で提供
食費の目安 月額約3〜6万円程度(施設によって異なる)

グループホームの食事について詳しくは、以下の記事をご覧ください。

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グループホームの入居条件

グループホームの入居条件

グループホームへ入居する条件は、原則として65歳以上で要支援2以上の認定を受け、医師から認知症の診断を受けていることです。

具体的な入居条件を、以下にまとめました。

  • 65歳以上の高齢者で「要支援2」または「要介護1以上」の認定を受けている方
  • 医師から認知症の診断を受けている方
  • 共同生活を営むのに支障のない方
  • 施設と同一の市区町村に住民票のある方

また、65歳未満でも特定疾病がある場合は入居可能であり、対象年齢は以下の表のとおり区分されます。

区分 対象年齢 条件
第1号被保険者 65歳以上 原因を問わず要支援2・要介護1以上
第2号被保険者 40歳〜64歳 特定疾病により要支援2・要介護1以上

入居後は共同生活を送るため、暴力・暴言がある方や寝たきりの方は入居できません。

地域密着型サービスのため、住民票のある市区町村の施設にのみ入居できる点に注意しましょう。

グループホームの費用

グループホームの費用の仕組み

グループホームの利用料金は、初期費用(入居一時金・保証金)が0〜20万円、月額費用は12〜18万円程度が目安です。

グループホームの初期費用(入居一時金・保証金)

グループホームの初期費用は平均8万円であり、他の民間介護施設と比較して安めであることが分かります。

老人ホームの種別ごとの初期費用相場

なお、「初期費用」「入居一時金」「保証金」は同じ意味です。施設によっては呼び方が異なりますが、要は契約時に施設に支払う費用という点に変わりはありません。

この初期費用は施設によって差があるものの、退去時には未償却分や保証金の残金が返還されるのが一般的です。

目先の金額だけでなく、返還制度を含めた実質的な負担額を確認しておきましょう。

グループホームの月額費用

グループホームの月額費用は平均で12.4万円であり、民間施設の中では比較的安くに利用でき施設といえます。

老人ホームの種別ごとの月額費用相場

介護付き有料老人ホームと比較すると月々10万円以上の負担差になります。

なお、月額費用の内訳は居住費や食費が中心ですが、都市部ほど家賃に比例して高くなる点に注意してください。

「自分の住んでいる地域ではどれくらいの費用になるか知りたい」という方は、以下の費用シュミレーターをご活用ください。

グループホームの
費用シミュレーター
入居金
???万円
月額費用
???万円
選択した市区町村
老人ホーム全体の費用相場
入居金
???万円
月額費用
???万円
※費用はケアスル 介護の掲載施設から独自に集計した平均値です

グループホームの費用についてより詳しく知りたいという方は、以下の記事も参考にしてみてください。

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【実例】グループホームの請求書

グループホームの月額費用は、介護サービス自己負担分と家賃や食費などの実費合計で、20万円前後になるケースもあります。

実際の請求明細を確認すると、介護保険サービス料に加え、生活に関わる以下の費用が計上されていることがわかります。

項目 金額
居室料(家賃) 70,000円
給食費(食費) 58,320円
管理費 51,500円
水道光熱費やリネン代などの日常生活費 18,630円

男性・要介護2
施設に関しては良かったです 費用もそれなりにかかりました。対応いただいた看護師や病院と連携され、何かあった場合の対処が良かったです。

利用者の声に上記があるとおり、手厚いケアを受けられる分、一定の支出を想定しておく必要があります。

医療連携などの安心感は大きなメリットといえるでしょう。

請求書の実例から費用の内訳を正しく把握し、納得感のある施設探しに役立ててください。

グループホームのメリット・デメリット

グループホームのメリットは認知症の進行予防ケアを受けられる、家庭的な生活環境の2点です。

一方、介護職中心の少人数制施設のため、医療対応の限界や入居待ちの長さという注意点も存在します。

グループホームのメリット

グループホームのメリット

グループホームのメリットは大きく4つです。

グループホームの主なメリット4選
認知症専門スタッフによるケア 認知症特有の心理を熟知したスタッフが24時間対応。不安を和らげる声掛けや、一人ひとりの生活リズムに寄り添ったケアを行う
少人数(5〜9名)の家庭的な環境 同じ顔ぶれの入居者・スタッフと過ごすため、環境変化に敏感な認知症の方でも馴染みやすい。居場所を見つけやすく精神的な安定につながる
認知症特化のレクリエーション 料理・掃除などの日常家事や地域住民との交流を通じて、脳の活性化と身体機能の維持を目指したプログラムが用意されている
住み慣れた地域で暮らし続けられる 地域密着型サービスのため、馴染みのある環境での生活継続が可能。環境の変化による認知症症状の悪化を防ぎやすい

認知症の方は環境変化により症状が悪化しやすくなるため、住み慣れた地域のグループホームを選ぶことで体調変化もしにくいです。

グループホームのデメリット

グループホームのデメリット

グループホームのデメリットは、以下の4つです。

グループホームの主なデメリット4選
医療対応の限界 夜間は看護師が不在の施設が多い。インスリン注射・胃ろう(いろう:管で直接胃に栄養を届ける方法)などの医療処置が必要な方は入居を断られる場合がある
入居待ちが長い 1ユニット5〜9名・最大18名という少定員のため、空きが出るまで数ヶ月〜数年かかるケースがある。早めの情報収集と複数施設への登録が必要
要介護度重度化時の退去リスク 寝たきりや常時医療管理が必要な状態になった場合、施設の体制上、退去を求められることがある。看取り(みとり)まで対応している施設は一部に限られる
プライバシーの制限 食事・レクリエーションは共用スペースで行うため、一人で静かに過ごす時間が限られる。入居者同士の相性によってはストレスを感じる場合もある

グループホームのデメリットについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。

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グループホームのデメリットを入居者の声をもとに紹介!
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グループホームと他の施設との違い

グループホームは認知症ケアに特化している一方、他の介護施設とは入居条件や医療体制の充実度が異なります。

施設種別 概要 月額費用の目安
グループホーム 認知症の方が家庭的な環境で暮らす 12〜18万円
介護付き有料老人ホーム 幅広い介護や医療ケアに対応 10〜30万円
住宅型有料老人ホーム 生活の自由度が高くサービスを選択可 10〜40万円
ケアハウス 低予算で福祉的なサポートを受ける 7.5〜25万円
介護老人保健施設 在宅復帰に向けたリハビリが中心 8〜14万円
特別養護老人ホーム 重度の介護が必要な方の終の棲家 5〜15万円

最適な住まいを選ぶには、各施設の目的や費用の特徴を正しく比較することが不可欠です。

本人の心身の状態に適した環境を見極めるためにも、各施設の相違点について詳しく確認していきましょう。

有料老人ホームとの違い

グループホームと有料老人ホームは、認知症への専門性や介護サービスの提供形態において違いがあります。

ケアスル 介護の最新調査データを踏まえた、グループホームと介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホームの主な相違点は、以下のとおりです。

項目 グループホーム 介護付き有料老人ホーム 住宅型有料老人ホーム
運営元 社会福祉法人、NPO、民間企業など 民間企業(株式会社)が中心 民間企業(株式会社)が中心
入居難易度・待機度 定員が少なく、数ヶ月〜年単位の待機が発生しやすい 施設数が多く、予算や条件が合えば比較的早期に入居可能 施設数が多く、空室があれば比較的早期に入居可能
入居条件 医師に認知症と診断された要支援2以上の方 原則65歳以上で自立〜要介護5まで 原則60歳以上(自立、要支援、要介護の方まで幅広く対応)
退去要件 常に医療ケアが必要な状態や共同生活が困難な場合 支払不能や高度な医療対応が不可能な場合(看取り対応施設は継続可) 重度の要介護状態で施設の対応限界を超えた場合や医療ケアが必要な場合
定員 1ユニット5〜9名の少人数制 30名〜100名以上の大規模施設が一般的 数十名から100名以上の大規模施設まで多様

費用面を比較すると、介護付き有料老人ホームは月額平均約24.2万円、初期費用平均約379.9万円と負担が大きくなる傾向にあります。

住宅型有料老人ホームは月額平均約14.1万円、初期費用平均約77.9万円です。

一方、グループホームは月額平均約12.4万円、初期費用平均約8.0万円と、費用を抑えつつ専門ケアを受けられる点が魅力といえます。

医療体制や看取りの柔軟性を重視するなら介護付き有料老人ホーム、自由度を保ちたいなら住宅型有料老人ホーム、家庭的な雰囲気での認知症ケアを望むならグループホームが適した選択です。

本人の認知症の進行具合や予算、将来的な医療リスクを考慮して、最適な環境を選定しましょう。

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ケアハウスとの違い

グループホームとケアハウスは、運営主体の公的な性質や、受け入れ対象となる方の状況に違いがあります。

各施設の主な相違点は、以下の表のとおりです。

項目 グループホーム ケアハウス(一般型) ケアハウス(介護型)
運営元 民間企業、社会福祉法人など 地方公共団体、社会福祉法人 地方公共団体、社会福祉法人
入居条件 要支援2以上の認知症の方 60歳以上で自立した生活に不安がある方 65歳以上で要介護1以上の方
入居難易度 定員が少なくやや高い 比較的安価なためやや高い 施設数が少なく普通〜高い
退去条件 長期入院や集団生活が困難な場合 自立した生活の維持が困難な場合 高度な医療ケアが必要になった場合
定員 1ユニット5〜9名 20名以下 20名以下

費用面において、ケアハウスは所得に応じた事務費の減免制度などがあるため、民間施設に比べて月額費用を抑えやすい傾向にあります。

対してグループホームは月額12〜18万円程度が相場ですが、ユニット制による手厚い専門ケアを受けられる点がメリットです。

将来的な生活を見据える際は、本人の認知症の進行度と経済的な維持可能性をあわせて検討しなければなりません。

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介護老人保健施設(老健)との違い

グループホームと介護老人保健施設(老健)の違いは、長期的な生活の場であるか、在宅復帰を目的とした一時的な居室であるかという入居目的にあります。

両者の主な相違点は、以下の表にまとめたとおりです。

項目 グループホーム 介護老人保健施設(老健)
運営元 民間企業、社会福祉法人など 医療法人、社会福祉法人など
入居難易度・待機度 定員が少なく、やや高い傾向にある 入退去の回転が速いため、普通程度である
入居条件 要支援2以上の認知症診断を受けた方 要介護1以上の認定を受けた高齢者
退去要件 長期入院や集団生活が困難な場合 自宅生活が可能と判断された場合
定員 1ユニット5〜9名 10名〜100名以上の大規模施設が多い

老健は公的な施設のため入居一時金が不要で、月額費用も多床室であれば平均月額8.7万円程度に抑えられます。

一方、グループホームは月額12〜18万円程度が目安ですが、家庭的な雰囲気の中で認知症ケアを継続的に受けられる利点があります。

医療やリハビリを集中して受けて自宅に戻りたいのであれば老健、認知症と共に穏やかな共同生活を続けたいならグループホームが適した選択です。

特別養護老人ホーム(特養)との違い

グループホームと特別養護老人ホーム(特養)は、運営主体の公的な性質や入居に必要とされる要介護度の基準に相違があります。

ケアスル 介護の調査データを基に、両施設の主な相違点を比較表にまとめました。

項目 グループホーム 特別養護老人ホーム(特養)
運営元 民間企業、社会福祉法人など 社会福祉法人、地方自治体など
入居難易度・待機度 定員が少なく、やや高い 費用が安く人気のため、高い
入居条件 要支援2以上の認知症診断を受けた方 原則として要介護3以上の高齢者
退去要件 長期入院や集団生活が困難な場合 高度な医療ケアが常時必要になった場合
定員 1ユニット5〜9名 30名から100名以上の大規模施設が多い

特養は入居一時金が平均10.7万円、月額費用も平均15.8万円程度と公的制度による負担軽減が受けやすい傾向にあります。

一方、グループホームは月額12〜18万円程度が目安ですが、少人数制ならではの家庭的な環境で生活できる点が魅力です。

認知症の症状が中心で身の回りのことができる方はグループホーム、重度の介護が必要で長期的な安心を求めるなら特養が適しています。

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【専門家が語る】グループホームに向いている人・向いていない人は?

グループホームは家庭的な環境が魅力ですが、少人数での共同生活という特性上、本人の性格や状態によって相性が分かれます

そこで、長年介護業界の現場職員や管理職、老人ホームや介護施設の紹介業に携わり、多くの要介護者やそのご家族を支援されてきた桐島さん和田さんに、グループホームの特徴と向いている人・向いていない人について伺いました。

グループホームに向いている人

介護職員として10年間勤務され、現在は高齢者施設の紹介業を営んでいる和田さんにお話しを伺いました。

和田さん
介護職員・高齢者施設紹介業経営 和田さん
職員や他の入居者と密に関わることが苦にならない方には、非常に良い環境です。少人数のユニットで常に誰かの気配を感じるため、孤独感を抱きにくいメリットがあります。
株式会社ケアリサーチ 代表 桐島様
認知症の症状が比較的安定しており、小人数での共同生活が可能であることが前提となります。周囲と調和を保ちながら、穏やかに過ごせる方はグループホームでの生活に馴染みやすいでしょう。

人との交流が好きで、家事などの役割を持つことで意欲が高まる方は生活に馴染みやすいと指摘しています。

また、周囲の入居者と安定した関係を築けることが、入居を判断する上での大切な基準になると述べられています。

グループホームに向いていない人

和田さん
介護職員・高齢者施設紹介業経営 和田さん
一人で過ごすのが好きな方や、干渉されたくない方には向きません。常に誰かが視界に入る環境が大きなストレスになり、かえって症状を悪化させる懸念があります。
株式会社ケアリサーチ 代表 桐島様
医療依存度が高い方や、他害行為(暴力・暴言)がある方は、入居が難しいのが現実です。共同生活を維持することが運営上の必須条件となるため、他の方に危害を加える恐れがある場合は適していません。

一人の時間を大切にしたい方や自分の生活ペースを乱されたくない方は、常に他者がいる環境に窮屈さを感じる可能性があります。

また、常時高度な医療ケアを必要とする方や、他者への攻撃的な行動が見られる方は、施設の体制上、受け入れが困難だと言われています。

専門家によれば、多くの家族が検討する「体験入居」について、認知症の方は環境変化で混乱しやすいため、短期間では本来の姿が見られないことが多いと警鐘を鳴らしています。

また、費用面ではおむつ代や日用品費が実費負担の施設が多く、想定より月額費用が膨らむケースがあるため事前の確認が不可欠です。

グループホームへの入居は、本人の性格が「共同生活」という型にあうかが重要です。

見学時には、本人が他の入居者の輪に馴染めそうかを慎重に見極めてください。

グループホーム入居までの流れ

グループホーム選びでは、医療体制や費用の契約条件を精査するとともに、見学や体験入居を通じて本人と共同生活環境との相性を直接確認することが重要です。

グループホームに入居する流れ

上記のなかでも見学・体験入居は、実際の生活の雰囲気を知るうえでは大切です。

グループホームは基本的に共同生活を行うため、ほかの入居者の方との相性が合うかも大きなポイントのひとつです。

男女比や年齢などの観点で入居者本人がなじむことが出来るかどうかも重要となるため、実際に本人と足を運んでみて相性が良さそうか確認してみてください。

【見学・体験入居時の注意点】

介護職員として10年間勤務され、現在は高齢者施設の紹介業を営んでいる和田さんにお話しを伺いました。

和田さん_インタビュー
元介護士であり高齢者施設紹介業を経営されている和田さんにお話しを伺いました。
和田さん
介護職員・高齢者施設紹介業経営 和田さん
認知症の方は環境の変化に弱く、新しい環境に行くとどうしても最初は混乱してしまいます。
よくある失敗パターンは、体験入居中は落ち着かない様子だったが、「今は環境の変化に慣れていないだけ」という説明を受けて入居を決める、しかし入居後も状態が変わらずいつまで経ってもそのまま…という状況になり後悔するパターンです。
入居後の変化を見定めるは非常に難しいので、「体験入居で大丈夫だったから大丈夫」などと思い込むのは危険です。
また、初期費用・月額費用など利用料の確認や、サービス内容・緊急時の体制や退去時の要件など、きちんと把握してから契約しましょう。

入居一時金がある場合の償却期間と初期償却率は要チェックです。

グループホームには、看護スタッフを配置する義務はないため、緊急時などの体制について確認しておくことをおすすめします。

具体的には、医療ケアを行える看護師が常勤しているかなどです。

病院や医療施設を運営しているグループホームは医療体制が整っている傾向にあります。

持病がある場合や医療体制の整ったグループホームへの入居を検討している方は、運営団体がどこかも確認するようにしましょう。

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良いグループホームの見分け方は?
良いグループホームの見分け方は?

グループホームに入居を検討している方は、ケアスル 介護での見学・予約がおすすめです。

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初めての老人ホーム探しでどうやって進めればよいかわからない方は、ぜひ相談してみてください。

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グループホームのよくある質問

グループホームは外出可能?

原則として外出や外泊は可能ですが、安全管理のために事前の届け出やスタッフの同行が必要な場合があります。

グループホームで介護保険は使える?

利用可能です。地域密着型サービスに該当するため、自己負担割合(1〜3割)に応じた介護サービス料を支払います。

グループホームで医療保険は使える?

使えます。訪問診療や外部の医療機関を受診した際の費用、薬代などは通常の医療保険の適用対象となります。

グループホームから追い出されることはある?

共同生活が困難な迷惑行為や、施設の対応限界を超える医療ケアが必要になった場合、退去を求められるケースがあります。

グループホームについてのまとめ

専門スタッフの支援を受けながら家庭的な環境で暮らせるグループホームは、認知症の方の自尊心を保ちつつ、穏やかな日常生活を継続できる点が魅力です。

認知症有病者の増加が見込まれる中、地域密着型で専門ケアを提供する役割は今後さらに重要性を増していきます。

ユニット制による少人数での共同生活は、環境変化に敏感な方でも馴染みやすく、心身の安定を図る上で極めて有効な選択肢といえます。

グループホームは人気が高く入居待ちが発生しやすい施設も多いため、検討の際は早めに情報収集を行い、見学や体験入居を通じて最適な住まいを見極めておきましょう。

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