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老人ホームを探し始めると、施設の種類の多さや費用の幅広さに戸惑う方は多いのではないでしょうか。
介護施設は大きく9種類あり、ケア・サービス内容や費用などが大きく違います。
「どの施設が本人に合っているのか」「費用はどれくらい用意すれば足りるのか」と悩みながら、選び方の手順が分からないまま時間が過ぎてしまうケースも多いでしょう。
そこで本記事では、本人の状態別に老人ホームの選び方とおすすめ施設のほか、具体的にどのように選んでいくかついては「心身の状態の確認」「予算と条件の整理」「施設タイプの絞り込み」「施設見学」の4ステップで解説します。
社会福祉士や看護師、ケアアドバイザーといった専門家の方の意見もあわせて掲載していますので、ぜひご覧ください。
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株式会社JTBで企業、自治体の海外視察を担当後、大手コンサルティング会社の株式会社船井総合研究所に入社。介護保険施行当初、自ら介護事業に特化したグループを立ち上げ、マネージャーとして勤務。その後、介護サービスに特化したコンサルティング会社「株式会社スターコンサルティンググループ」を立ち上げ、専門家集団として活動している。サポート領域としては、介護施設の開設から集客（稼働率アップ）、採用、教育研修システム・評価制度の導入、DX化などを幅広く支援。「日本一」と呼ばれる事例を、数々生み出してきた。コンサルティング実績500法人以上、講演実績700回以上。また「ガイアの夜明け（テレビ東京）」など、テレビ、新聞、雑誌の取材も多い。詳しくはこちら。
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【状態別】老人ホームの選び方とおすすめ施設
老人ホームは入居者の身体状態・認知症の有無・必要な医療処置によって、最適な施設タイプが異なります。
そこで本章では、以下の4つの状態別に分けて、老人ホームの選び方とおすすめの施設をご紹介していきます。
- 自立した生活はできるが一人暮らしが不安な方
- 身体介護が必要な方
- 認知症の方
- 医療処置が必要な方
自立した生活はできるが一人暮らしが不安な方
「自立した生活はできるけど、一人暮らしは不安…」という方であれば、「安全確認体制」と「自立した生活を続けられる環境かどうか」などを軸に施設を選びましょう。
この4軸から、特におすめなのは「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」です。
サ高住はアパート・マンションに近い形式の住居で、生活相談員の常駐と定期的な安否確認が法律で義務付けられています。
介護サービスは外部の介護保険サービスを自分で選んで組み合わせるため「できることは自分でやりたい」という方のニーズにも合うでしょう。
将来的に介護が必要になった場合は外部サービスを追加することで対応できますが、重度の介護が必要になった段階で退去を求められる施設もあります。
一人暮らしに不安のある方と施設選びについて、ケアマネージャーであり社会福祉士でもある桐島さんにお話を伺いました。
できることはご自身でやっていただき、できない部分だけ外部の介護保険サービスを利用していくというのが、一般的に望ましい形かなと思います。
・退去条件（「要介護〇以上で退去」などの条件の有無）を入居前に書面で確認する
・生活相談員の対応時間（24時間対応か・日中のみか）を確認する
・外部の介護保険サービスを自由に選べるかどうか確認する
身体介護が必要な方
「介護が必要になってきたが、どの施設が合うかわからない…」という方であれば、「今後の介護度上昇の見通し」「入居の緊急度」「月々の予算」「長期的に住み続けたいか」などを軸に施設を選びましょう。
この4軸から、特におすすめなのは「介護付き有料老人ホーム」か「特別養護老人ホーム（特養）」です。
介護付き有料老人ホームは介護保険の「特定施設入居者生活介護」の指定を受けており、施設内のスタッフが24時間体制でケアを担当します。将来的に介護度が上がった際も住み続けられるケースが多く、長期的な安心感が特徴です。
一方、特養は月額費用が4〜15万円と民間施設より安く抑えられますが、入居には原則として要介護3以上の認定が必要です。
申し込みから入居まで数ヶ月〜数年の待機が発生するため、今すぐ入居が必要な場合は介護付き有料老人ホームを先に検討してください。
身体介護が必要な方の施設選びについて、ケアマネージャーであり社会福祉士でもある桐島さんにお話を伺いました。
また、費用を抑えたいけれど入居までの待機期間があることを理解できる方であれば、特別養護老人ホーム（特養）も向いていると思います。
・介護付き有料老人ホームは「特定施設入居者生活介護」の指定があるか確認する
・特養は要介護3以上が入居条件のため、まず要介護認定を受けてから申し込む
・今すぐ入居が必要な場合は待機期間のある特養より介護付き有料老人ホームを優先する
認知症の方
「認知症の症状が出てきたが、どのような施設を選べばよいかわからない…」という方であれば、「認知症専門のケア体制があるか」「少人数・家庭的な環境か」「徘徊などの症状に対応できるか」「住み慣れた地域の施設か」などを軸に施設を選びましょう。
この4軸から、特におすすめなのは「認知症対応型グループホーム」です。
グループホームは、家庭的な環境において掃除・洗濯・料理などの日常生活を行いながら共同生活を行うのが特徴の施設です。1ユニット最大9人という少人数制のため、職員の目が行き届くのも安心材料となります。
身体介護については対応できないところが多いため、身体的な介護ニーズが高まった場合は介護付き有料老人ホームなどへの転居を検討しましょう。
認知症の方の施設選びについて、看護師であり様々な介護施設で高齢者ケアに携わってきた菅原さんにお話を伺いました。
特養は重い方の身体介護に合わせて計画的にケアをする場所なので、徘徊などで動き出す人がいると回らなくなってしまいます。
その結果、夜寝てもらうために強い眠剤を使われてしまい、食事が摂れなくなって衰弱してしまうリスクがあるため、認知症が始まっている方には特養はお勧めしていません。
・認知症の方が特養に入居すると、徘徊など行動・心理症状（BPSD）への対応が難しくなる場合があります
・認知症が始まっている方はグループホームなど認知症専門対応の施設を優先して検討してください
・症状が進行した際の対応方針（移行先の施設など）を入居時点で確認しておくことを推奨します
医療処置が必要な方
「胃ろうや人工呼吸器など医療処置が必要だが、受け入れてくれる施設があるかわからない…」という方であれば、「対応可能な医療行為の種類」「看護師の配置体制」「病状の進行性」「看取りへの対応」などを軸に施設を選びましょう。
この4軸から、特におすすめなのは「ナーシングホーム」や「ホスピス型の住宅型有料老人ホーム」です。
一般的な介護付き有料老人ホームや特養では、看護師の配置人数が限られてます。そのため、胃ろうの頻回管理や人工呼吸器の対応など高度な医療処置には対応しきれない場合があります。
また、ALS（筋萎縮性側索硬化症）など進行性疾患で将来的に身体機能の低下が見込まれる方は、症状が進む前の早い段階でホスピス系施設も並行して相談しておくと安心です。
・施設が対応できる医療行為の一覧を書面で事前確認する
・看護師の配置人数・24時間対応かどうかを確認する
・ALS等の進行性疾患は症状が進行する前に早めに施設探しを開始する
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老人ホームの選び方をフローチャートで紹介
老人ホームを選ぶ手順は「心身の状態の確認→予算と条件の整理→施設タイプの選択→見学・最終決定」の4ステップで進めます。
各ステップを順番に踏むことで選択肢を段階的に絞り込め、入居後のミスマッチを防ぐことができるでしょう。
施設タイプは9種類あり、手順なく探し始めると判断が難しくなるため、ステップに沿って進めることが欠かせません。
フローチャートの各ステップは独立しているのではなく、前のステップの結果が次のステップに影響します。
例えばSTEP 1で「要介護3以上・認知症なし・医療ケアなし」と確認できれば、STEP 3で選べる施設タイプが「介護付き有料・特養」に絞られ、STEP 2の予算から最終候補が明確になります。
手順を飛ばして「雰囲気が良さそう」という印象だけで施設を選ぶと、入居後に必要な医療対応ができないといった問題が起きることがあります。
・STEP 1〜3はこの記事の「老人ホームの選び方①②③」で詳しく解説しています
・STEP 4の見学ポイントは「実際に入居する老人ホームを選ぶときに確認すべきポイント」で解説しています
・まず全体の流れを把握してから、各STEPの詳細を読むことをおすすめします
老人ホームの選び方①：まずは「心身の状態」をチェックする
老人ホームを選ぶ第一ステップは、「要介護度」「認知症の有無・程度」「必要な医療ケア」の3点を確認することです。
施設ごとに対応できる介護度・医療ケアの範囲が異なるため、心身の状態に合わない施設に入居すると早期退去になるリスクがあります。
特養は原則要介護3以上、グループホームは認知症のある方向けなど、施設ごとに入居条件が定められています。
手助けの必要度（要介護度）
要介護度は、施設タイプを絞り込む最初の判断軸です。
要介護3以上になると施設入居を本格的に検討する段階となり、特別養護老人ホームへの申請要件（原則要介護3以上）も満たすようになります。
要介護度は介護保険の認定審査で決まる指標で、自立から要介護5までの7段階があります。
施設は要介護度に応じた人員配置をしているため、ご本人の介護度に合わない施設を選ぶと必要なケアが受けられない可能性が高いのでご注意ください。
なお、要介護度が低くても医療ニーズが高い場合は、看護師が常駐する施設を優先して選ぶ必要があるでしょう。
要介護度と施設選びについて、ケアマネージャーであり社会福祉士でもある桐島さんにお話を伺いました。
一方で、要介護3ぐらいになってくると身体介助の量も増えてくるので、施設入居を本格的に検討する段階に入るのかなと思います。
特別養護老人ホームの入所要件が原則要介護3以上であることも、本格検討の目安ですね。
また、看護師でありこれまで長年にわたり高齢者ケアに携わってきた菅原さんによると、介護によってニーズは大きくことなるとのことです。
お元気な方であれば趣味活動ができるイベントがあることが大事ですが、寝たきりの方にとってはオムツ交換が適切な頻度で行われているかの方が重要です。
介護度に合わせて施設が人員配置をしているので、得意な施設を選んでいくことが大事ですね。
ケアスル 介護 のケアアドバイザーとして多くの施設選びをサポートしてきた前北にも話を聞きました。
例えば「絶対にお体の状態的に介護付きが良い」と思っても、たまたまその地域にない場合は違う種別にしなきゃいけないこともあります。
種別と該当エリアを掛け合わせて探していくことが大切ですね。
ケアマネー
・介護認定の申請がまだの場合は、市区町村の窓口または地域包括支援センターに相談する
・要介護度は状態が変わったときに区分変更申請が可能
・要介護度以外に「認知症の有無」と「必要な医療ケア」も施設選びの重要な判断軸になる
認知症の症状や進行具合
認知症がある場合は、症状の程度と進行速度に応じた施設タイプを選ぶことが欠かせません。
症状に合わない施設では適切なケアを受けられず、早期退去や体調悪化につながるリスクがあります。
認知症の行動・心理症状（BPSD）には、徘徊・大声・暴力などが含まれます。
症状が激しい場合は、まず精神科や心療内科と連携して薬の調整を行い、症状を落ち着かせてから施設を探すことが現実的な流れです。
グループホームは認知症専門の施設ですが、入居できるのは症状が比較的安定しており少人数での共同生活が可能な方がメインとなっています。
また、認知症の方が選んではいけないのが特別養護老人ホームなんです。
特養は身体介護に特化して職員のペースで介護を進めるため、認知症で徘徊する方などが入ると対応しきれず、多めの睡眠薬を飲まされてしまい、結果的に食事が摂れなくなってしまうリスクがあります。
ケアマネージャーであり社会福祉士でもある桐島さんにお話を伺いました。
一方で、他人に危害を加えてしまったり、暴言・暴力がある場合は、どこの施設でも入居するのは難しいことがあります。
ケアスル 介護 のケアアドバイザーとして多くの施設選びをサポートしてきた前北さんにお話を伺いました。
例えば70代で少し話したことを忘れるぐらいの方であれば選んでも良いかなと思うんですが、同じ程度の物忘れでも80代後半だとすぐに悪化してしまう可能性もあるので、あえて選ばないという判断になりますね。
必要な医療ケアの内容
必要な医療ケアの種類と頻度は、入居できる施設タイプを大きく絞り込む要素です。
介護士は医療行為を行えないため、インスリン注射・胃ろう管理などが必要な場合は看護師が常駐する施設を選ぶ必要があります。
施設の看護師配置は「日中のみ」か「24時間常駐」かで大きく異なります。現在必要な医療ケアだけでなく、将来的に必要になりうるケアも想定した上で対応可能な施設を選ぶことが重要です。
なお、ナーシングホームや医療特化型施設は重度の医療ニーズを持つ方を対象としているため、自立の方や疾患がない方には向いていません。
医療ニーズの高い方の施設選びについて、菅原さんにお話を伺いました。
また、胃ろうが1日3〜4回必要な方に関しては、一般的な介護付きホームの看護師さん1〜2名体制では対応しきれません。
そういった医療ニーズが高い方には、要介護3以上などに特化し看護師さんを多く配置しているナーシングホームやホスピス系の住宅などが選択肢になります。
要介護3以上の医療ニーズが高い方を対象としているため、自立の方や疾患がない方はそういった施設には入りづらいケースもありますね。
・見学前に「看護師の勤務時間（日中のみ / 24時間）」を施設に確認する
・現在の医療ケアだけでなく、将来的に必要になりうるケアも考慮して施設を選ぶ
・胃ろうや24時間医療対応が必要な場合は、一般的な介護付き有料老人ホームでは対応が難しい場合がある
老人ホームの選び方②：予算と「ゆずれない条件」をまとめる
心身の状態を確認したら、次に「最大いくらまで支払えるか」の予算上限と「ゆずれない条件」を1〜2個に絞ることがこのステップのゴールです。
すべての希望を満たす施設はほぼ存在しません。そのため、優先順位なしに探し始めると選択肢が絞れないまま時間だけが過ぎます。
月額費用は施設タイプによって数万円台から50万円超まで幅があり、予算を先に決めることで選択肢を絞り込めるでしょう。
老人ホームにかかる費用相場
老人ホームの月額費用は、施設タイプや地域によっても大きく異なります。
「最大いくらまで支払えるか」の予算上限を決めることが、施設選びの起点です。
費用シミュレーター
- 入居金
- ???万円
- 月額費用
- ???万円
月額費用は「家賃相当」「食費」「介護保険自己負担」「日常生活費」などで構成されます。
特養・老健は公的施設のため費用が抑えられるため人気ですが、特養は入居待ちの状態が常です。
住宅型・サ高住は外部の介護サービスを利用するため、介護度が上がると費用が想定以上に増えるケースがある点に注意しましょう。
介護保険の自己負担には上限があるので大きく変わらないケースもありますが、住宅型やサ高住だと外部サービスを使います。
そのため、上限を超えると10割負担が一気に上乗せされ、介護付き有料老人ホームなどよりも高くなることもあるので注意が必要ですね。
ケアスル 介護 ケアアドバイザーの前北によると、費用から施設を選ぶときは「とにかく安くしたい」というよりも「ここまでだったら出せる」という上限額も設定することが大切とのことです。
ただ「安くしたい」と希望を通すのはおすすめしません。マックス頑張ったらここまで出せますという予算を把握しておくことが大事です。それによって紹介される施設のクオリティが結構変わりますから。
・月額費用だけでなく、初期費用（入居一時金）も含めたトータルコストで比較する
・介護保険の自己負担割合（1割・2割・3割）は所得によって異なる
・住宅型・サ高住は介護度が上がると外部サービス費が増加し、想定以上の出費になる場合がある
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老人ホーム選びにおける条件の例
老人ホームに求める条件は多岐にわたりますが、「ゆずれない条件」を1〜2個に絞り、NG条件（避けたいこと）を明確にすることで、現実的な選択肢が見えてきます。すべての希望を満たす施設はほぼ存在しないため、優先順位を決めることが不可欠です。
すべての条件を並列に並べると優先順位が見えなくなります。
「絶対に譲れない条件（1〜2個）」「あれば望ましい条件」「避けたいNG条件」の3つに分類すると、ケアマネージャーや相談員への伝え方が明確になり、紹介される施設の精度も上がるでしょう。
なので、色々な条件の中で「1番大切なものは何か」という優先順位をつけて施設を選ぶようにしましょう。
妥協できる点と絶対に譲れない条件を明確にすることが必要ですね。
また、ご本人のNG条件（性格的に交流がないほうがいいなど）を知っておくとすごく分かりやすいですね。
・条件を整理する前に「NG条件（嫌なこと・避けたいこと）」を先に洗い出すと優先順位が付けやすくなる
・ケアマネージャーや相談員には「最優先条件」と「予算上限」を最初に伝えると効率よく絞り込める
・本人の性格・生活習慣（内向的 / 外向的など）もNG条件の参考になる
老人ホームの選び方③：本人に合った施設タイプを選ぶ
STEP1・STEP2で確認した「要介護度」「認知症の有無」「必要な医療ケア」「予算」の4点が揃えば、選ぶべき施設タイプは自然に絞り込まれます。
施設タイプの選択を誤ると入居後に早期退去につながるリスクがあるため、このステップは老人ホーム選びの中で最も重要な判断になります。
主な施設タイプの特徴と向いている方の条件を、以下の表で確認してみてください。
上記の比較表をもとに、状況別のおすすめ施設タイプをまとめたものが以下です。
ご本人の状態をみながら、安心して暮らせる施設を選んでいきましょう。
介護付き有料老人ホームは将来的に介護度が上がった時にも住み続けたい方向け、住宅型有料やサ高住は外部サービスを使いながらある程度自由度を重視したい方向けですね。
特養は費用は抑えたいけど待機期間があることを理解できる方に向いています。
・施設タイプはSTEP1（心身の状態）とSTEP2（予算・条件）の結果を照らし合わせて決める
・希望の施設タイプが地域にない場合は、次候補の施設タイプを検討する
・住宅型・サ高住はケアの頻度が高い方には費用が割高になる場合がある
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老人ホームを選ぶ際のみんなが気になるポイント【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】
老人ホームについて不安に思っていることは？
老人ホーム選びで最も多くの人が抱える悩みは、入居後にかかるトータル費用の不透明さです。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、50.3%もの人が費用面に不安を感じており、月額利用料以外に発生する介護保険自己負担分や医療費、雑費の把握に苦慮しています。
予算超過を防ぐには、入居前に想定される支払総額のシミュレーションを施設へ直接依頼するのが賢明です。
費用以外にも、以下のポイントを不安視する声が多く寄せられています。
- 介護スタッフが丁寧に対応してくれるかという「質の担保」
- 施設内での事故や入居者同士のトラブル発生
- 清潔感や人間関係といった「現場の雰囲気」との相性
- 体調が悪化した際も継続して住み続けられるかという「終身利用」の可否
上記の懸念を解消するには、施設見学や体験入居を通じた現状確認が効果的です。
実際に足を運ぶことでスタッフの言葉遣いや入居者の表情を直接確かめられるため、書類上の数値だけでは判断できない安心感を得られます。
気になる項目は事前にリスト化して担当者へ質問し、納得できるまで不明点を解消しておくことが失敗しない施設選びの鉄則です。
老人ホーム探しの主な相談相手は？
老人ホーム探しにおいて頼りにされている相談相手はケアマネジャーです。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、57.7%の方がケアマネジャーへ相談していると回答しました。
日頃から本人の心身状況を把握しているため、最適な施設を提案してくれる可能性が高いからです。
家族や親族に相談する割合も31.0%と多く、身近な意見を尊重しつつ専門知識を取り入れている状況が見て取れます。
具体的には、以下のような相手が相談先として選ばれています。
- ケアマネジャー（57.7%）：介護保険サービス全般の調整役
- 家族・親族（31.0%）：本人の希望や予算を共有するパートナー
- 病院の相談窓口（27.0%）：入院中から退院後の施設探しを支援
- 地域包括支援センター（23.7%）：高齢者の暮らしを総合的に支える公的窓口
施設探しで迷った際は、複数の窓口を併用して多角的な情報を集めることを推奨します。
ケアマネジャーは介護の専門家ですが、施設の空き状況や最新の設備詳細には民間紹介サービスの担当者が詳しい場合もあります。
病院のソーシャルワーカーに医療体制の確認を頼み、紹介会社に予算に合う施設を絞り込んでもらうといった役割分担が有効です。
一人で抱え込まずに各分野のプロへ早めに相談を行うことが、納得感のある施設選びを成功させるうえで重要です。
老人ホームを探すために最初にした行動は？
老人ホーム探しにおいて、多くの方が最初にとる行動はインターネットでの検索です。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、30名中150名以上の回答者が「ネット検索」を最初のアクションとして選択しており、手軽な情報収集が主流となっています。
続いて「地域包括支援センターへの相談」や「施設紹介サービスへの問い合わせ」が選ばれており、ネットでの予習と専門家への相談を組み合わせる傾向が顕著です。
具体的には、以下のような行動から着手する方が多く見られます。
- ネット検索：場所や費用などの基本情報を広範囲にリサーチする
- 地域包括支援センターへの相談：公的窓口で手続きや適切な施設種別の助言を得る
- 施設紹介サービスへの問い合わせ：プロの視点から希望条件に合う施設を提案してもらう
- SNSでの情報収集：YouTubeやXなどで、施設の日常やリアルな評判を確認する
インターネットでの調査は効率的ですが、掲載情報が現在の空き状況や実情と一致するか確認することを推奨します。
ウェブサイト上の情報だけでは判断せず、地域包括支援センターや民間の紹介会社といった専門家を介して「現在のリアルな評判」を裏取りしてください。
デジタルツールで候補を絞り込みつつ、対面や電話での相談を早めに行うことで、効率的かつ確実な施設選びが可能です。
まずはネットで気になる施設を数件ピックアップし、その後は速やかに専門家へ相談して具体的なステップへ進むのが理想的な流れです。
老人ホーム探しに役に立った情報源は？
老人ホーム探しで役立つ情報源は、身体状況を熟知しているケアマネジャーとの相談です。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、300名中134名がケアマネジャーを「最も役立った情報源」に挙げており、専門的な知見に基づく提案が信頼されています。
また、公式サイトや医療ソーシャルワーカーも、正確な諸条件や退院後の連携先を確認する手段として高く評価されました。
実際に多くの方が活用している情報源は、以下のとおりです。
- ケアマネジャー：本人の状態に最適な施設種別のアドバイスを受けられます
- 公式ホームページ：最新の料金体系や居室図などの詳細情報を網羅できます
- 医療ソーシャルワーカー：退院に向けた医療体制の確認や受け入れ先を相談可能です
- 対面型の施設紹介サービス：希望条件を整理し、複数の施設を一括で比較できます
情報の精度を高めるには、公式サイトや資料で基本情報を得た後、専門家へ「現場のリアルな評判」を裏取りすることを推奨します。
特に医療ニーズがある場合は、病院の相談窓口を介して受け入れ可否を精査するのが確実です。
まずは信頼できるケアマネジャーへ早めに相談し、複数の媒体から得た情報を突き合わせて納得のいく判断をしましょう。
老人ホームを選ぶ際の注意点・ポイント
納得のいく老人ホーム選びを成功させるには、各施設の特徴と費用負担の仕組みを正しく把握することが不可欠です。
入居後に「思っていた生活と違う」といった事態を避けるためには、事前の細かな確認作業が欠かせません。
入居者本人と家族の双方が後悔しないために、以下の判断基準を詳しく見ていきましょう。
- 介護度や必要な医療ケアへの対応可否
- サービス内容の詳細と月額費用の総額
- 家族間での方針共有と合意形成
- 専門家や相談窓口の有効活用
介護度・医療ニーズに合っているか
入居したい老人ホームの入居者の平均介護度や医療体制など、入居者に必要な介護・医療行為の対応範囲は確認し把握しておきましょう。
特に、夜間に医療行為が必要な場合は、24時間看護師の常駐が必要です。
「医療対応可」と書いてあっても、実際は看護師が日中のみの常駐だったり、土日は別対応だったりする場合もあります。
介護・医療体制は、老人ホームを選ぶ上で重要な部分のため、必ず施設に直接確認することをおすすめします。
サービス内容・費用に納得できるか
サービス内容の詳細を把握し、自分たちのケースで必要十分なサービスであるか、または逆にサービスが過剰すぎないかを吟味しましょう。
中には、過剰なサービスを提供して本来必要のない出費を増やしている業者も残念ながら存在します。
無駄な出費を出さないように、費用面の詳細確認を怠らないよう注意しましょう。
また、施設のサービスにかかる費用のほかに、おむつ代や理美容費などの雑費、退去時の返金条件・現状回復費用など追加でかかる費用についても確認が必要です。
総額を把握することを忘れないようにしましょう。
家族とも共有・納得できているか
老人ホームへの入居は、入居者本人や施設探しをしている方のみの問題ではなく、家族の問題です。
将来の介護方針も含め、家族同士でしっかり話し合いをし、合意を得てから老人ホームに入居をすることは、のちに起こりうる家族内トラブルを事前に防ぎます。
介護やその後の生活についての情報や考えなど、他の家族への共有を忘れずに行いましょう。
専門家に相談しよう
自分だけの力で老人ホームを調べ入居まで手続きを進めるのは可能ではありますが、時間的にも労力的にも難しいでしょう。
そのような時は、老人ホームの選び方に詳しい専門家に相談することも一つの有効な手段です。
具体的には、ケアマネージャーやソーシャルワーカー、地方自治体の福祉事業所、民間の老人ホームの紹介サービスなどがあり、目的によって使い分けをすると良いでしょう。
ケアスル 介護は民間の老人ホーム紹介サービスであり、Web上で簡単に老人ホームを検索出来ます。
また、全国の施設について詳しいケアアドバイザーが、リアルタイムの詳細情報を提供してくれるため、情報収集から施設探しまで一貫して対応しています。
「自分ですべてこなすのが面倒」「老人ホームに詳しい人に相談してしまいたい」という方はケアスル 介護に相談してみてください。
また老人ホームの相談窓口についての詳細はこちらの記事で解説しています。ぜひご覧ください。
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老人ホームの選び方についてのまとめ
老人ホームの種類は9種類あり、本人の身体状況や将来の希望に合わせた施設選びが重要です。
高齢者の心身状態は時期により変化するため、現在の介護度だけでなく医療ニーズの有無まで考慮して種類を絞り込まなければなりません。
最適な住まいの確保は、入居者本人と家族双方の生活の質を支える基盤となります。
納得できる施設を見つけるには、情報収集や見学を行い、優先順位を明確にすることが重要です。
一人で悩まずにケアマネジャーや紹介センターなどの専門家を頼り、後悔のない選択を進めておきましょう。
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