老人ホームの種類は3つの要素で分けられる!施設ごとの特徴も紹介

老人ホームの種類は3つの要素で分けられる!施設ごとの特徴も紹介

老人ホームには国や地方自治体が運営している公的施設から民間が運営している民間施設まで様々あります。

また、認知症の方が入居できる施設、最期まで過ごすことができる看取りができる施設など老人ホームには様々な種類があります。

本記事では、老人ホームに入居したいけど、どんな施設を選べばいいかわからないという人へ、老人ホームの種類を紹介します。

 

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在宅介護エキスパート協会 代表
所有資格:AFP/2級ファイナンシャル・プランニング技能士,社会福祉士,宅地建物取引士
専門分野:在宅介護,老後資金,介護施設全般
職業: 社会福祉士,宅地建物取引士,ファイナンシャルプランナー

NEC 関連会社(現職)でフルタイム勤務の中、10 年以上に渡り遠距離・在宅介護を担う。両親の介護をきっかけに社会福祉士、宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナーなど福祉に直接的・間接的に関係する資格を取得。その経験や知識を多くの方に役立てていただけるよう「在宅介護エキスパート協会」を設立、代表を務める。詳しくはこちら

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老人ホームの種類は3つの要素で分けられる

老人ホームの種類は、①運営者 ②入居条件 ③退去要件があるかの3つの観点で分けることが出来ます。

運営者

老人ホームには公的施設と民間施設の2種類あります。

  • 公的施設:主に国や地方自治体、社会福祉法人、医療法人が運営
  • 民間施設:民間企業が営利目的に運営

公的施設は民間に比べると費用が安いことが特徴となっておりその分人気が高いことが特徴です。エリアによっては最大2年程度の入居待ちも起こっており、施設によっては低所得者に対する優遇があるなどの特徴もあります。

次に民間企業が運営している民間施設は、施設ごとに料金が設定されています。そのため、公的施設と比較してサービスのバリエーションが広く設備が充実している施設や費用を抑えた施設など様々です。

2013年度 の全国の社会福祉施設事業者数や利用人数の調査」によると、83.2%が民間企業となっています。
公的施設 民間施設
  • 特別養護老人ホーム
  • 介護老人保健施設
  • 介護医療院
  • ケアハウス
  • グループホーム
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅
  • シニア向け分譲マンション
“介護医療院”や”住宅型有料老人ホーム”など、聞きなれない名前もあると思いますが施設の詳細は後ほど解説いたします!

入居条件

老人ホームは、入居条件で以下のような種類に分けることができます。

  • 要介護の方向け:24時間体制で介護が必要な方向け
  • 要支援の方向け:日常のなかで少しだけの手助けを要する方向け
  • 自立の方向け:自分で生活の一通りのことがこなせる方向け

自立の方向けの老人ホームでは、24時間体制の介護サービスは提供されておらず、あくまでも見守りサービスや電球交換や買い出しなどの生活相談サービスのみを提供している施設が大多数です。

要支援の方向けの老人ホームでは、必要な分だけ介護サービスを契約して利用するのが一般的です。施設内で食事や入浴、排泄の介助といった生活で必須の介護をはじめ、季節のイベントやカラオケ大会など入居者の生活を彩るレクリエーションなども充実している傾向にあります。

要介護の方向けの老人ホームでは、24時間体制の介護サービスや胃ろうや経管栄養などの医療ケアに特化した施設も少なくありません。入居条件も要介護認定にて要介護1以上の認定を受けている方しか入れない施設も多いのが特徴です。

自立の方向けの老人ホーム 要支援の方向けの老人ホーム 要介護の方向けの老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅
  • ケアハウス
  • シニア向け分譲マンション
  • 介護付き有料老人ホーム
  • グループホーム
  • 特養(特別養護老人ホーム)
  • 老健(介護老人保健施設)
  • 介護医療院

退去要件があるか

老人ホームの種類は入居条件だけではなく、退去条件が存在するかも判断のポイントとなります。

  • 退去要件が無い施設:看取りまで対応していて終身に渡って利用できる
  • 退去要件がある施設:入居者の身体状況や退去期間が事前に決まっている

退去要件が無い施設は、基本的に退居条件がなく介護度が上がっても終身に渡って住み続けられる施設となっています。

一方で退去要件がある施設は、入居者の身体状況や事前に定められた期間を過ぎると退去しなくてはなりません。

たとえば、自立の方向けの老人ホームでは介護度が上がった場合や、在宅復帰を目的とした老健(介護老人保健施設)では、原則として3~6ヵ月間という入所期間が最初から定められています。

終身まで過ごせる老人ホーム 医療・介護の必要性によって退居が必要な老人ホーム 元々の入所期間が定まっている老人ホーム
  • 特養(特別養護老人ホーム)
  • 介護医療院
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅
  • ケアハウス
  • グループホーム
  • 老健(介護老人保健施設)

※施設によって看取りに対応している施設・していない施設があるので種別によって一概に言い切ることはできませんが、傾向として上の施設が多いです。

また「老人ホームの種類が多すぎてどこにすればよいのか選べない」「要介護の親を安心して預けることが出来る施設を選びたい」という方は、ケアスル介護で相談してみることがおすすめです。

ケアスル介護なら、入居相談員が入居者の方の介護度や予算、希望エリアからピッタリの施設を提案することが出来ます。

数ある選択肢の中からできるだけ早くピッタリの施設を見つけたいという方はまずは条件入力から進めてみましょう。

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老人ホームの運営者は2種類ある

前述のとおり老人ホームは国や地方自治体が運営する公的施設と、民間企業が運営する民間施設の2種類があります。

本章では公的施設・民間施設のそれぞれに、具体的にどんな施設が該当するのかを解説します。

民間施設

サービスのバリエーションが広い・設備が充実しているなどの特徴を持つ民間施設には、以下のような名前の施設が該当します。

  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • グループホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅

それぞれの施設について順番に解説して行きます。

介護付き有料老人ホーム

介護付き有料老人ホームとは

介護付き有料老人ホームは、入浴・排泄・食事などの介護、その他の日常生活上の世話から療養上の世話、機能訓練を実施します。

介護付き有料老人ホームは24時間体制で介護サービスを受けることができ、介護保険が適用されるため自己負担額1~3割で介護サービスの利用ができます。

施設によって医療体制や人員体制(介護スタッフの数)が基準よりも充実していたリするため、費用も施設によって千差万別です。例えば月額費用が100万円を超す施設から入居一時金が掛からないプランがある施設まであります。

介護付き有料老人ホームについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

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住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームとは

住宅型有料老人ホームは有料老人ホーム全体の約4割を占めている施設※で、基本的には食事サービスと緊急時の対応、レクリエーションの提供などをしています。介護サービスの提供はないので、外部の介護事業者と個別に契約するのが特徴です。

入居条件に関しては「自立~要介護5まで」と施設によって受け入れている対象者が異なることを理解しておきましょう。

住宅型有料老人ホームについて詳しく知りたいという方はこちらの記事もご覧ください。

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グループホーム

グループホームとは

グループホームとは、認知症の高齢者が1ユニット9人までで家庭にいるような環境で共同生活を送り、入浴や排せつ、食事などの介助や機能訓練、レクリエーションなどを受けることができる施設です。

入居対象となるのは要支援2以上の認定を受けており、認知症と診断された方であり、共同生活を送ることに支障がない人を対象としています。

そのため、暴言・暴力、その他の入居者に迷惑をかける可能性がある場合は入居を断られるケースがあるため注意しておきましょう。

グループホームについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
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サービス付き高齢者向け住宅

サ高住とは

サービス付き高齢者向け住宅とは、一般的な賃貸住宅に安否確認と生活相談サービスの併設されている施設です。

ネーミングから老人ホームのような施設をイメージしがちですが、安否確認などのサービスがついている以外は一般的な賃貸住宅だと考えて問題ありません。

介護サービスが必要な場合は外部の介護事業者と個別に契約します。

サービス付き高齢者向け住宅について詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

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シニア向け分譲マンション

シニア向け分譲マンションとは

シニア向け分譲マンションとは、老人ホームではなくバリアフリーが整っている分譲マンションです。

高齢者を対象としているマンションで、「分譲マンション」という名前のとおり購入すれば所有権を得ることができるので、相続や売却、賃貸に出すことなども可能です。基本的には富裕層を対象にしているので、購入価格は数千万円~数億円することが多いと言えます。

シニア向け分譲マンションの入居対象者は、自立した生活を送ることができる高齢者に限られています

シニア向け分譲マンションについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

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公的施設

続いて、比較的費用が安いことで人気となっている公的施設について解説して行きます。

施設には、以下のような名前の施設が該当します。

  • 特養(特別養護老人ホーム)
  • 老健(介護老人保健施設)
  • 介護医療院
  • ケアハウス

それぞれの施設について順番に解説して行きます。

特別養護老人ホーム

特養とは

特別養護老人ホーム(通称:特養)とは、常時介護を必要としていて在宅での生活が困難な高齢者に対して日常生活全般のサービスを提供する老人ホームです。

24時間介護スタッフが常駐しており、入浴・排泄・食事などの介護、日常生活の世話、機能訓練や療養上の世話などの介護サービスを受けることができます。

原則として終身に渡って介護を受けることができるのに加えて、公的施設で費用が安いことから大変人気が高い施設のひとつです。

特別養護老人ホーム(特養)について詳しく知りたいという方はこちらの記事もご覧ください。

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老健(介護老人保健施設)

老健(介護老人保健施設)とは

介護老人保健施設(通称:老健)とは、要介護1~5に認定されていて「病院から退院するが、まだ家庭に戻って自立するのは難しい」といった方向けの老人ホームです。

食事や排せつなどの日常生活の支援から、医療ケアや理学療法士によるリハビリなど医療的な管理と身体介護を受けることができます。

在宅復帰を目指すための施設なので原則入居期間は3~6か月と定められています。およそ3カ月ごとに退所判断を行い退所の必要性が高ければずっと入所していることはできないので注意しましょう。

介護老人保健施設(老健)について詳しく知りたいという方はこちらの記事もご覧ください。

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介護医療院

介護医療院とは

介護医療院とは、急性期(病気になり始めた時期)の治療を終えたものの寝たきりなどで在宅介護が難しい要介護者向けの老人ホームです。入浴・排泄・食事などの日常生活支援から長期的な療養上の世話を実施します。

医師の配置が義務付けられており、他の施設では難しい喀痰(かくたん)吸引や経管栄養などの医療的なケアを比較的安価な費用で受けることができるのが特徴です。

介護医療院の入居対象者は65歳以上で要介護1以上の認定を受けた方となっており、急性期の治療が終わりリハビリを必要としている方が入居します。

介護医療院について詳しく知りたいという方はこちらの記事もご覧ください。

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ケアハウス

ケアハウスとは

ケアハウスとは、自立して生活するのが難しい60歳以上の高齢者を対象にした老人ホームです。食事や洗濯などの生活支援サービスを受けながら生活することができます。

助成制度があるため低所得者の高齢者でも入居できることが特徴となっています。

ケアハウスには、自立型と介護型があります。自立型のケアハウスは自立した生活ができる高齢者を対象としているので、施設に介護サービスは併設されていません。

そのため、外部の介護事業者と個別に契約し訪問介護や訪問看護などの介護サービスを利用します。

介護型に関しては施設内で介護を受けることができ安心ですが、自立型よりは介護サービス費用は高いのが特徴です。

ケアハウスについて詳しく知りたいという方はこちらの記事もご覧ください。

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老人ホームの入居条件は3種類ある

老人ホームの種類は入居条件で、以下の3つに分けることができます。

  • 自立から入居できる老人ホーム
  • 要支援から入居できる老人ホーム
  • 要介護から入居できる老人ホーム

身体状況ごとに入居条件が設定されているため、本人の生活ニーズに合った施設を選びやすくなるでしょう。

自立から入居できる老人ホーム

自立から入居できる老人ホームとしては、具体的に以下のような施設が挙げられます。

  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
  • ケアハウス
  • シニア向け分譲マンション

老人ホームはすべての施設が24時間体制で介護サービスを提供しているわけではありません。自立した生活ができる高齢者専用の賃貸住宅のような老人ホームもあります。

  • 「まだ元気だけど、歳だから一人暮らしは不安になってきた」
  • 「高齢になっても自由に外出したり、自分のペースで生活していたい」

自立から入居できる老人ホームは、このような思いをお持ちの方には最適な施設の形だといえるでしょう。

安否確認や生活相談などの見守りサービスや、オプションとして家事の代行なども実施していることも珍しくないため、まだ元気な方にとっても安心の環境です。

要支援から入居できる老人ホーム

要支援から入居できる老人ホームとしては、具体的に以下のような施設が挙げられます。

  • 介護付き有料老人ホーム
  • グループホーム

要支援から入居できる老人ホームは、高齢者にとって快適な居住空間でありながら、安心の介護サービスを兼ね備えた環境が魅力です。

  • 「生活の中でひとりで出来ないことが増えてきた」
  • 「そろそろ介護が必要になりそう」

という方に最適な施設の形といえるでしょう。

施設内で食事や入浴、排泄の介助などをはじめ、季節のイベントやカラオケ大会など入居者の生活を彩るレクリエーションなども充実しています。

また要支援から入居できる老人ホームでは、介護度が上がった場合でも退居することなく住み続けられることが多いです。

要介護から入居できる老人ホーム

要介護から入居できる老人ホームとしては、具体的に以下のような施設が挙げられます。

  • 特養(特別養護老人ホーム)
  • 老健(介護老人保健施設)
  • 介護医療院

要介護から入居できる老人ホームは介護・医療の両面のサポートが充実しており、日常的なケアが必要となる方も安心の環境が整っています。

施設内には医師や看護師の常駐が義務付けられているため、急な体調の変化のほか胃ろうや在宅酸素といった高度な処置にも対応することができます。

さらにその確固たるサポート体制から終身利用に対応している施設も多く、住み慣れた施設で穏やかな最期を迎えられることもポイントです。

老人ホームの退去要件の有無は3種類ある

老人ホームは退居要件の有無によって、以下の3つの種類に分けることができます。

  • 退去期間が事前に決まっている老人ホーム
  • 医療・介護の必要性によって退居が必要な老人ホーム
  • 終身まで住める老人ホーム

あらかじめ退居要件を認識しておくことにより、施設を移動する必要があるのか、どのようなスケジュールで行動すれば良いのかなどが分かります。

退去期間が事前に決まっている老人ホーム

元々の入所期間が定まっている老人ホームとしては、老健(介護老人保健施設)のみが該当します。

老健は在宅復帰を目的としているので入所期間は原則として3~6ヵ月とされており、施設から身体状況に問題が無いと判断された場合は退所しなけばなりません。

身体状況が改善せず、「まだ在宅復帰が困難である」と判断された場合は6ヵ月を超えて入所できることがあります。

あくまで入居期間は目安でありますが、原則として老健はずっと入所していられる施設ではないことを覚えておきましょう。

医療・介護の必要性によって退居が必要な老人ホーム

医療・介護の必要性によって退居が必要な老人ホームとしては、以下のような施設が該当します。

  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅
  • シニア向け分譲マンション
  • ケアハウス
  • グループホーム

上記のような老人ホームは、まだ比較的元気で生活の一通りのことが自分でこなせる方を対象とした施設です。

したがって入居後に高度な医療・介護が必要になった場合は、施設が対応しきれないため退所を促される場合があります。

しかし、病院が併設されていたり難病治療に特化しているなど医療体制が充実している施設の場合は終身利用に対応していることもあるので、施設を検討する際には施設の方に確認しておきましょう。

終身まで住める老人ホーム

終身まで住める老人ホームとしては、以下のような施設が挙げられます。

  • 特養(特別養護老人ホーム)
  • 介護医療院
  • 介護付き有料老人ホーム

これらのほとんどの施設には医師や看護師が常駐しており、介護サービスはもちろん日常的な医療処置にも対応しています。

介護・医療の両面が充実した体制を確立しているため、終身利用も可能なケースが多いのです。

住み慣れたホームで最期まで自分らしく、穏やかな時間を過ごせることは大きな魅力と言えるでしょう。

老人ホームの種類を選ぶには?

老人ホームの種類は幅広い種類があります。また、民間施設の場合は同じ種類でも施設によって対象者や費用などが大きく異なることも少なくありません。

そのため、老人ホームを選ぶ際は種類だけではなく、施設ごとの対応サービスや入所条件、費用について知っておくことが重要です。

しかし、初めての老人ホーム探しをする際にそれらの情報を踏まえたうえで自分に合った施設を探すのは簡単なことではありません。

そこで、「老人ホームに入りたい(親を老人ホームに入れたい)が何から始めればよいかわからない」という方は、ケアスル介護の無料相談窓口でピッタリの施設を提案をもらうのがおすすめです。

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