学生が持つ高齢者や認知症に対するイメージって？

現在の日本は高齢者人口の増加に伴い、認知症高齢者も増加の一途を辿っています。2017年に学生（18歳～20歳）を対象に「高齢者や認知症に対する認識」に関するアンケート調査を行いました。その結果から、本コラムでは現代の若い世代と高齢者や認知症の人へのかかわりの現状とこれからの課題などについてお伝えします。

はじめに

厚生労働省は、全国の100歳以上の高齢者が過去最多の92,139人になったと発表しました。前年から1,613人増えています。この人数をイメージしやすいようにお伝えすると、東京ドームの収容人数は、55,000人ですので、東京ドーム2個分の収容人数に近いくらいということになります。

今後もさらに高齢者人口（65歳以上）は増加が続き、「団塊の世代」が75歳以上となる2025年には、3,677万人に達すると見込まれています。その後、2042年に3,935万人でピークを迎え、その後は減少に転じると推計されています。

一方、認知症高齢者については、超高齢社会の進行とともに増え続け、2020年の時点で約600万人、さらに有病率が上昇してしまう場合にはハイペースで認知高齢者が増え、2025年には約700万人で高齢者の約5人に1人は認知症になると言われています。今や認知症は誰もが関わる可能性のある身近な病気と言えます。

認知症に関しては、メディアで取り上げられる頻度が増え、社会一般的に広がってきていることもあり、若い世代にとっても「認知症」という言葉を耳にする機会は増えてきています。

また、近年は核家族化の進行や都市の住宅事情等により、三世代の同居率が低下し、若い世代と高齢者や認知症の人とのふれあいの機会が減ってきているため、実際に若い世代が身近で接する機会は決して多くないのが現状です。

認知症を予防し、高齢になっても心身共に健康で質の高い生活を維持することは、多くの人の望みであり、健康長寿は超高齢社会にある我が国の大きな課題となっています。質の高い生活を維持するために、つまり高齢者や認知症の人の介護や福祉を充実させるには、世代間の相互理解と支持が大変重要であると考えます。したがって、現在このような状況にある若い世代が高齢者や認知症の人にどのようなイメージを抱いているのかを把握し、高齢者や認知症に関する正しい知識やかかわり方について、早くから普及させて行くことが必要になっています。

高齢者との接触状況

同居している家族の高齢者（65歳以上）の在否については、「同居している」は31％、「同居していない」は69％でした（図1）。

同居していると答えた人の自分との関係性（続柄）については、「祖母」が59％で最も高く、次いで「祖父」が38％、「曾祖母」が2％、「曾祖父」が1％でした（図2）。

祖父母と同居していないと答えた学生がと会う頻度については「月に1～2回程度」が35％で最も高く、次いで「半年に1回程度」が27％で、「年に1回程度」が17％、「週に1回程度」が13％で、「ほとんど会わない」は8％でした（図3）。

高齢者に対して抱くイメージ

プラスのイメージは約3割、マイナスのイメージは約7割でした。どちらにおいても「主観的－客観的」側面から見ている傾向があります。特に「社会的存在」の主観的イメージでは、プラスのイメージが約8割を占めています。その一方でマイナスのイメージに高齢者の身体的側面である運動機能の低下や活動能力の低下に学生の視点が向けられていると考えられます。

加齢による身体機能の変化は外見上の変化および機能上の変化となって表れるため、その一部分を見てマイナスイメージに捉えているのでしょう。また「怒る」、「口うるさい」、「頑固」のマイナスイメージについては、加齢の進行により、適応能力が減退し、環境の変化に順応していくことが困難になり、現れてくるものとも言われています。

これらのことから、学生の抱くイメージでは、元気で優しく、知識豊富で孫好きの高齢者というプラスのイメージと加齢により、様々な機能が低下し、心身が衰えていく過程にあるというマイナスのイメージの側面が共存していると考えられます。また、高齢者と言ってもどの年代の高齢者をイメージするかでも変化があると思われます（表1）。

 表1　高齢者に対して抱くイメージについて（自由記述）

認知症に対する知識と認識について

認知症についての知識については「どのような症状の病気かある程度知っている」が75％で最も多く、次いで「認知症という言葉ぐらいは知っている」が13％、「どのような症状の病気かよく知っている」が9％、「まったく知らない」が3％でした（図4）。

認知症の人とかかわった経験について

認知症の人とかかわった経験については、「ある」は24％、「ない」は76％でした（図5）。

あると答えた人がかかわりをもった場所（機会）は、家族に認知症の人がいる（いた）が56%で最も多く、次いで職場体験・ボランティアが22%、実習が13%、親戚のなかに認知症の人がいる（いた）が5%、近所付き合いが5%でした（図6）。

今後の社会生活で高齢者や認知症に関する知識の必要性について

知識の必要性については、「そう思う」が59％で最も高く、次いで「とてもそう思う」が34％、「そう思わない」が5％、「全く思わない」が2％でした（図7）。

認知症に対して抱くイメージ

認知症が示す症状や特徴に関する記述が大半を占めました。そのうち、物忘れをはじめ中核症状に属する内容、行動･心理症状に属する内容、生活障害に属する内容、病気として捉えている内容があげられました。介護に関する記述内容では、“大変”という言葉を含む記述や介護負担感に属する記述内容が多くあげられました。一方、周囲の理解やサポートが重要などと受容的な対応に属する記述内容もあげられました（表2）。

表2　　認知症に対して抱くイメージ

まとめ

学生が高齢者や認知症の人とかかわる機会や頻度は決して多くありません。そのため、高齢者や認知症についての知識や認知症の人のイメージは、実際に関わった経験からというよりもテレビやSNSなどを通じて、イメージしていることが多いと考えられます。

一方で、認知症の人にかかわりをもった場所（機会）の６割が家族や親戚などの身内にいるという点から認知症がいかに身近なものなのかということを改めて感じさせられます。また、症状の知識においてもイメージにおいても“認知症＝物忘れ”という構図が定着していることがうかがえます。

学生がこれまでの成育歴の中で高齢者との接触体験（同居の有無、健康状態、同居している祖父母の介護の有無）などがプラスなものであったのか、またはマイナスなものであったのか、職場体験やボランティア体験、地域社会などで高齢者や認知症の人とどのようにかかわってきたかなど、影響を受ける要因は多く存在するのだろうと考えます。

こうした現状にいる学生は、高齢者や認知症の人に対して決して無関心ではなく、9割の学生がこれからの社会生活において高齢者や認知症の人とかかわるうえでの専門的知識の必要性があると感じていることも事実です。

今後の超高齢社会において、多様な世代が多様な状態にある高齢者や認知症の人とともに地域で暮らし、さらには介護にも携わる可能性が高まっていきます。人間形成の過程で、あるいは他の何らかの機会に高齢者や認知症の人と良いかかわりが持たれ、プラスのイメージが形成されることが超高齢社会でみんなが円滑に暮らす可能性を高めることができるのではないでしょうか。

誰もが認知症についての正しい知識をもち、認知症の人や家族を支える手立てを知ることを目的として、認知症サポーター養成講座が地域で開講されています。年齢制限はなく、地域の誰でも、大人でも子どもでも研修を受ければ認知症サポーターになれます。

認知症施策の一つであるこの認知症サポーターには、下記5点が期待されています。
①認知症に対して正しく理解し、偏見をもたない。
②認知症の人や家族に対して温かい目で見守る。
③近隣の認知症の人や家族に対して、自分なりにできる簡単なことから実践する。
④地域でできることを探し、相互扶助・協力・連携、ネットワークをつくる。
⑤まちづくりを担う地域のリーダーとして活躍すること。

新オレンジプランでは、認知症サポーターの養成と活動の支援として、量的な養成だけでなく、任意性を維持しながら様々な場面で活躍してもらう事に重点を置くことや講座を修了した者が復習もかねて学習する機会をもうけ、より上級な講座など地域や職域の実情に応じた取組みを推進すること、大学などで学生がボランティアとして認知症高齢者等とかかわる取組みの推進がされています。

これからの時代、地域の一員として、認知症を正しく理解し、受容的に対応できる力を身につけることは、介護に直接かかわるか否かにかかわらず重要です。認知症に関する知識がないばかりに偏見をもったり、最悪の場合は、虐待に発展してしまう例も少なくありません。自分の家族や周りの大切な人が認知症と診断されたとき、また地域で生活されている認知症の人を温かく見守っていくためにも、地域で開催されている認知症サポーター養成講座を受講してみることをお勧めします。そして認知症の人やその家族を温かく見守る応援者になりましょう。