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老人ホーム探しでは、費用・立地・介護体制などチェックすべき項目が数多くあり、「結局どこを見て選べばよいのか」と迷ってしまう方は少なくありません。
とくに、本人が自立した生活を送れる場合と、認知症や医療的なケアが必要な場合とでは、重視すべきポイントが大きく異なります。老人ホーム選びで後悔しないためには、本人の心身の状態に合わせて、確認すべきポイントを状況別に押さえておくことが重要です。
本記事では、まずプロが教える老人ホーム選びで外せないポイントを紹介したうえで、自立した生活ができる場合・認知症の場合・身体介護が必要な場合・医療ケアが必要な場合・看取り期の場合の5つの状況別に、確認すべき選び方のポイントを解説します。
あわせて、迷ったときに使えるフローチャートや、ケアスル 介護の独自調査レポートもご紹介します。
看護師として多岐にわたる臨床・介護現場を経験し、株式会社ナースビジョンを設立。介護環境の改善や運営支援に尽力。看護師のアセスメント力を武器に、医学的視点と相性を見極め、後悔しない施設選びを伴走支援します。詳しくはこちら。
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【プロが教える】老人ホームの選び方で外せないポイント
どの老人ホームが一番合っているのかを選ぶ時、費用や医療体制、職員の対応など確認すべきポイント項目が多いです。
そのため「どうやって選んだら良いか迷ってしまう」という声も多く聞かれます。
そこで本章では、介護の最前線で活躍する3名のプロに、老人ホーム選びで外せないポイントについて、それぞれの専門的な視点から詳しく伺いました。
専門家3名が語る、老人ホーム選びで外せないポイント
「100点満点の施設はない前提で、譲れない条件を決めよう」
・お名前：桐島 慎治（きりしま しんじ）
・役職：株式会社ケアリサーチ 代表取締役
・経歴・実績：社会福祉士・介護支援専門員（ケアマネジャー）。デイサービス管理者や介護付有料老人ホームの施設長を歴任後、2018年に独立。現在は中立的な立場から、累計数多くの施設提案や見学同行を行い、地域住民向けセミナーの講師としても活動している。
インタビュアー：ケアマネジャーとして数多くの施設提案をされてきたお立場から、老人ホームを選ぶときには、まず何を優先して考えるべきでしょうか？
桐島さん：100点満点の施設を探すのではなく、譲れない条件を先に決めることです。費用面や医療面、レクリエーションや食事など様々な希望があると思いますが、全てが整っている施設というのはなくはないものの、そうした施設は費用が高額になってしまいます。
桐島さん：そのため、すべての希望を叶える100点満点の施設を探すのではなく、ご自身の希望の中で『一番大切なものは何か』という優先順位をしっかりとつけ、譲れない条件を決めてから施設を選んでいただくことが大事です。
「施設長や職員が本人の希望などを聞いてくれるか確認しよう」
・お名前：菅原 一央（すがわら かずひろ）
・役職：株式会社ナースビジョン 取締役 / 一般社団法人OWL 理事
・経歴・実績：看護師。精神科や脳神経外科などの急性期病院を経て、介護老人保健施設（老健）の副師長や訪問看護ステーションの管理者を歴任。現在は介護施設紹介のほか、訪問看護ステーションの運営や現場の業務改善支援など、看護・介護環境の構築に幅広く携わっている。
インタビュアー：看護師として医療・看護の現場に携わってきた菅原さんは、数ある施設のなかからどう選べば失敗がないと思われますか？
菅原さん：施設を管理している人（施設長や相談員、ケアマネージャーなど）で選ぶということがとても重要です。ただ単に『お部屋の広さはこれくらいです、おトイレがついています、料金はいくらです』と条件だけを提示する施設では、ご本人が本当に必要なケアを受けられるかご家族も判断できません。
菅原さん：そうではなく、「お母様はどういう生活歴で今までどう生活してきたのか」「何を大事にし、どういうことを望んでいるのか」「ご家族の面会の頻度はどれくらいか」といった、ご本人やご家族の希望や人となりをしっかりとヒアリングしてくれる介護職の方がいるかどうかを確認してください。
「お金についてはモヤモヤがない状態にしよう」
・お名前：前北 栞里（まえきた しおり）
・役職：ケアスル 介護 ケアアドバイザー部門マネージャー
・経歴・実績：2022年よりケアアドバイザーとして従事し、累計4,200件以上の相談実績を持つ。2025年にマネージャーに就任。ご家族の老人ホーム・介護施設探しからご入居までのサポートを最前線で行っている。
インタビュアー：多くの施設を見てきた・ご紹介してきた前北さんの視点から、老人ホーム選びで気を付けるべきポイントはありますか？
前北さん：見学時に『お金について聞きにくい』という心理から、自分の気になっていることを聞ききれないまま帰ってきてしまうケースがすごく多いです。大体ネットに載っている金額と実際に支払う金額は変わることが多く、そこにモヤモヤが残ってしまうと最終的に施設を決められません。
前北さん：だからこそ、遠慮せずに「何がプラスでかかるんですか？」「どうなったら費用が高くなるんですか？」と金額の内訳を聞き切り、お金についてモヤモヤがない状態にしておくことが、悔いなく施設を決めるためのポイントになります。
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【自立した生活ができる場合】老人ホームの選び方のポイント
自立した生活ができる方が老人ホームを選ぶときは、将来の変化も見据えたうえで、日々の暮らしの快適さを左右するポイントを確認することが大切です。具体的には、以下の5つを確認しましょう。
- 将来の介護度悪化に備えた住み替えのしやすさ
- レクリエーション・趣味活動の充実度
- 立地・周辺環境の利便性
- 食事の質と自由度
- 入居者同士の交流・コミュニティの雰囲気
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）やケアハウスは、自立した方が生活の自由度を保ちながら見守りを受けられる施設として選ばれています。一方で、こうした施設は介護度が上がると住み続けられなくなることもあるため、次の項目から順に確認していきましょう。
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将来の介護度悪化に備えた住み替えのしやすさ
自立した状態で入居する場合でも、将来要介護度が上がったときに住み替えが必要になるかどうかを、契約前に確認しておくことが重要です。入居時点では元気でも、加齢とともに介護が必要になる可能性は誰にでもあります。
施設によっては、要介護度が上がった際に同一法人内の介護型施設へ住み替えられる制度を設けているところや、住み替えの相談・紹介を行っているところもあります。反対に、要介護度が一定を超えると退去が必要になる施設や、住み替え先の確保が本人・家族任せになる施設もあるため注意が必要です。
・要介護度が上がった場合の退去条件
・同一法人内での住み替え支援・優先入居の有無
・住み替え時にかかる追加費用（入居一時金の再発生等）
見学時には「介護度が上がった場合、このままここで暮らせますか」と直接質問し、口頭だけでなく重要事項説明書の記載内容もあわせて確認しておくと、いざというときに慌てずに済みます。
レクリエーション・趣味活動の充実度
自立した生活を送る方にとって、日々を楽しく過ごせるレクリエーションや趣味活動の充実度は、生活の満足度を左右する大切なポイントです。同じ費用・立地の施設でも、日中の過ごし方によって暮らしの充実度は大きく変わります。
体操やカラオケ、書道、園芸といった定番のプログラムに加え、外出行事やサークル活動、季節のイベントを用意している施設もあります。趣味を続けたい方は、施設内に専用のスペースや道具が用意されているか、外部から講師を招いた教室があるかも確認しましょう。
見学時には月間の活動予定表を見せてもらい、自分の興味や関心に合う内容が定期的に開催されているかを確認すると、入居後の「思っていたより暇だった」というミスマッチを防げます。
・月間の活動予定表の有無と内容
・趣味の道具・専用スペースの有無
・外部講師や外出行事の頻度
立地・周辺環境の利便性
自立した生活ができる方は外出の機会も多いため、駅やスーパー、病院など周辺環境の利便性を確認しておくと、入居後も今までどおりの生活を続けやすくなります。買い物や通院を自分のペースで続けられるかどうかは、自立した暮らしを維持するうえで想像以上に大きな要素です。
徒歩圏内に買い物や通院ができる場所があるかに加え、施設が送迎バスを運行している場合は、対応エリアや運行本数、予約の要否もあわせて確認しておきましょう。家族が面会に訪れやすい立地かどうかも、長く安心して暮らすうえで重要な視点です。周辺に公園や図書館など気分転換できる場所があるかも見ておきましょう。
外出が好きな方であれば、最寄り駅までの道のりが平坦かどうか、信号や横断歩道の数といった細かい部分も、実際に歩いてみると見えてきます。
・徒歩圏内の買い物・通院先
・送迎バスの対応エリア・運行本数
・家族が面会に来やすい立地か
食事の質と自由度
自立した生活を送る方は、食事の時間や内容を自分で選べる自由度があるかどうかも、快適に暮らすうえで重要な確認点です。毎日3回訪れる食事の時間が、生活の満足度に与える影響は小さくありません。
施設によっては、複数のメニューから選べる選択制を導入しているところや、外食・外出の自由が保たれているところ、居室内での自炊が認められているところもあります。見学時に実際の食事を試食できる施設もあるため、味付けや量、温かい状態で提供されるかを確認しておくと安心です。
・メニューの選択肢や外部食の持ち込み可否
・アレルギー・持病に応じた対応の柔軟性
・食堂の雰囲気（自由席か決まった席か）
長く暮らす場所だからこそ、パンフレットの写真だけで判断せず、実際の食事を試食して、量や味付けが自分に合うかどうかを確かめておくことをおすすめします。
入居者同士の交流・コミュニティの雰囲気
自立した生活ができる方にとって、入居者同士の交流やコミュニティの雰囲気は、日々の生活の満足度に直結するポイントです。せっかく便利で快適な施設でも、周囲となじめなければ孤独を感じてしまうこともあります。
食堂やラウンジなど共用スペースでの入居者同士の様子を見学時に観察し、自分に合う雰囲気かどうかを確かめましょう。同世代・同じ趣味を持つ入居者が多い施設では、新しい人間関係が生まれやすい傾向があります。可能であれば、実際に入居している方に話を聞かせてもらうのもおすすめです。
・食堂・ラウンジでの入居者同士の様子
・年齢層・趣味の傾向
・入居者本人への聞き取りの可否
【認知症の場合】老人ホームの選び方のポイント
認知症の方が老人ホームを選ぶときは、症状の進行に対応できるケア体制と、安心して過ごせる生活環境が整っているかを確認することが重要です。具体的には、以下の7つを確認しましょう。
- 認知症ケアの実績・専門性
- ユニットケア・少人数制での対応
- 見守り・安全対策
- BPSD（周辺症状）への対応力
- スタッフの認知症ケア研修・資格状況
- 生活動線がわかりやすい施設環境
- 家族との情報共有・連携体制
認知症の方に特化した施設としては、少人数での共同生活を行うグループホームのほか、認知症対応が可能な介護付き有料老人ホームなどが選択肢になります。施設によって受け入れ可能な症状の程度が異なるため、次の項目から順に確認していきましょう。
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認知症ケアの実績・専門性
認知症の方が施設を選ぶ際は、その施設がどれだけ認知症ケアの実績・専門性を持っているかを確認することが欠かせません。認知症の受け入れを謳っていても、実際のケアの質には施設ごとに差があります。
認知症といっても、アルツハイマー型・血管性・レビー小体型など種類によって症状の現れ方はさまざまです。見学や問い合わせの際に、これまでどのような認知症の方を受け入れてきたか、具体的な対応事例を聞いてみると、施設の専門性を把握しやすくなります。認知症ケアに関する外部研修への参加実績や、専門職（認知症ケア専門士等）の在籍状況も判断材料の一つです。厚生労働省も認知症施策の中で、地域ごとの認知症ケアパスや人材育成の取り組みを進めています。
パンフレットの「認知症対応可能」という表記だけでなく、実際に受け入れている入居者の症状の程度や、対応が難しくなった場合にどうするのかまで踏み込んで確認しておくと、入居後の安心につながります。
ユニットケア・少人数制での対応
認知症の方にとって、少人数のユニット単位で生活するユニットケアは、環境の変化による混乱を抑え、落ち着いて過ごしやすい仕組みです。大人数の集団生活よりも、顔なじみの少人数の中で過ごすほうが、認知症の症状の進行を緩やかにする効果が期待できるといわれています。
ユニットケアでは、10人前後の少人数グループで食事や生活を共にし、決まったスタッフが継続してケアにあたることが多く、顔なじみの関係を築きやすい点が特徴です。見学時には、1ユニットあたりの人数と、スタッフの配置人数、日替わりでスタッフが変わるかどうかを確認しておきましょう。
反対に、大人数のフロアで多くの入居者を少人数のスタッフで対応している施設では、環境の変化が大きく、症状が不安定になりやすいこともあるため、施設の構造そのものも見学時によく確認しておきたいポイントです。
見守り・安全対策
認知症の方は徘徊や転倒のリスクがあるため、見守り体制や安全対策がどこまで整っているかを確認することが大切です。本人の安全を守りながらも、過度な行動制限にならない工夫がされているかもあわせて見ておきましょう。
・センサーやカメラによる見守り体制
・施設外への出入りを管理する設備（オートロック等）
・夜間の巡回頻度とスタッフ配置
・転倒しやすい場所への対策（手すり・段差解消等）
安全対策は施設によって導入している設備や運用ルールが異なるため、見学時に実際の設備を見せてもらい、夜間の対応体制まで具体的に確認しておくと安心です。行動が制限されすぎていないか、本人の自由な動きとのバランスがどう取られているかも確認しておきましょう。
BPSD（周辺症状）への対応力
興奮や不安、抵抗といったBPSD（認知症の行動・心理症状）が現れた際に、施設がどのように対応してくれるかを確認しておくことが重要です。BPSDは認知症の進行度や体調、環境の変化によって現れ方が変わるため、あらかじめ施設の対応方針を知っておくことが安心につながります。
BPSDへの対応方法は施設によって差があり、無理に行動を制止せず本人のペースに合わせて対応する施設もあれば、対応が難しく退去を求められるケースもあります。見学時に、実際にBPSDが現れた入居者へどのように対応しているか、具体例を聞いてみましょう。
・興奮・不穏時の対応方針
・症状悪化時に退去を求められる条件
・対応困難時の相談先
スタッフの認知症ケア研修・資格状況
認知症ケアの質は、スタッフが専門的な研修や資格を持っているかどうかによって大きく変わります。人員配置の数だけでなく、そのスタッフがどのようなケアの知識・技術を持っているかも、日々のケアの質を左右する要素です。
認知症ケアに関する研修を修了したスタッフの在籍状況や、施設全体でどのような研修体制を整えているかを確認すると、ケアの専門性を判断する材料になります。定期的な事例検討会やスーパービジョンを実施している施設は、ケアの質の向上に力を入れている傾向があります。
スタッフの離職率が低く、長く働いているスタッフが多い施設は、経験の蓄積による対応力が期待できるため、見学時にスタッフの勤続年数についても聞いてみましょう。
・認知症ケア専門士等の資格保有者の在籍
・外部研修・事例検討会の実施状況
・スタッフの平均勤続年数
生活動線がわかりやすい施設環境
認知症の方にとって、居室からトイレ・食堂までの生活動線がわかりやすい施設環境であることは、混乱を減らし安心して暮らすための重要な条件です。慣れない環境で迷ってしまうと、不安が強まり症状の悪化につながることもあります。
廊下がシンプルで迷いにくい構造になっているか、居室のドアや案内表示に目印となる工夫（写真や色分け等）がされているかなど、実際に施設内を歩いて確認しておきましょう。トイレの場所がわかりやすいかどうかも、失禁の不安を減らすうえで大切なポイントです。
新築でおしゃれな内装の施設であっても、認知症の方にとって分かりにくい構造になっていることもあるため、見た目の印象だけで判断せず、実際に歩いて確かめましょう。
・居室からトイレ・食堂までの動線
・案内表示・目印の工夫（写真・色分け等）
・廊下の構造のわかりやすさ
家族との情報共有・連携体制
認知症の方の介護では、本人の状態変化を家族へどのように共有してくれるかも、施設選びの重要な確認ポイントです。日々の小さな変化に早く気づけるかどうかが、適切なケアにつながります。
日々の様子を伝える連絡帳やアプリの活用、定期的な面談の有無など、家族との連携方法は施設によって異なる点も見ておきましょう。急な体調変化や症状の悪化があった際に、どのタイミングでどのように連絡が来るのかも確認しておくと、入居後も安心して任せられます。
遠方に暮らす家族であっても、写真付きの連絡アプリなどで日々の様子を確認できる施設であれば、離れていても安心して見守れます。連絡手段が電話のみか、いつでも気軽に相談できる窓口があるかも、あわせて確認しておきましょう。
・連絡帳・アプリ等の共有手段
・定期面談の頻度
・体調急変時の連絡タイミング
【身体介護が必要な場合】老人ホームの選び方のポイント
身体介護が必要な方が老人ホームを選ぶときは、日常生活の介助をどこまで手厚く受けられるかを確認することが重要です。具体的には、以下の4つを確認しましょう。
- 介護職員の配置基準・夜間体制
- 提供される介護サービスの範囲
- 個別ケアプランの柔軟性
- リハビリ・機能訓練の提供有無
身体介護が必要な方には、24時間体制で介護サービスを受けられる介護付き有料老人ホームが選択肢の中心になります。同じ「介護付き」でも施設によって手厚さは異なるため、次の項目から順に確認していきましょう。
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介護職員の配置基準・夜間体制
身体介護が必要な方にとって、介護職員がどれだけ手厚く配置されているか、とくに夜間の体制がどうなっているかは、生活の安心感に直結します。日中は人手が多くても、夜間は少人数体制になる施設が一般的です。
日中と夜間ではスタッフの人数が大きく異なる施設もあります。夜間の巡回頻度や、呼び出しコールへの対応時間の目安、1人の夜勤スタッフが何人の入居者を担当するのかを見学時に確認しておきましょう。夜間の体制は、緊急時の対応力にも直結する重要な要素です。
日中の見学だけでは夜間の実態が分かりにくいため、可能であれば夜間の勤務体制について、スタッフに直接質問してみることをおすすめします。夜勤スタッフの人数だけでなく、経験年数や資格の有無まで確認できると、より具体的な安心材料になります。
提供される介護サービスの範囲
施設によって、入浴・排せつ・食事介助といった日常生活の介助をどこまで提供しているかの範囲が異なるため、必要な介助が受けられるかを事前に確認することが大切です。
・入浴介助の頻度（毎日／週数回）と方法（一般浴・機械浴等）
・排せつ介助の方法と対応時間帯
・食事介助が必要な方への対応可否と食事形態の調整（きざみ食・とろみ食等）
現在必要な介助内容をリストアップしたうえで、見学時にひとつずつ対応可否を確認していくと、入居後に「思っていたサービスが受けられなかった」というミスマッチを防げます。担当のケアマネジャーに事前に相談し、必要な介助内容を整理してから見学に臨むのもよい方法です。将来的に必要になりそうな介助についても、あわせて確認しておくと安心です。
個別ケアプランの柔軟性
身体の状態は日々変化するため、本人の状態に合わせて個別のケアプランを柔軟に見直してもらえるかどうかも重要な確認点です。入居時に決めたケア内容が、その後もずっと同じとは限りません。
定期的なケアプランの見直しの頻度や、体調の変化があった際にどのくらいのスピードで対応してもらえるかを確認しておくと、状態が変わったときも安心して任せられます。本人・家族の希望をどこまで反映してもらえるか、担当のケアマネジャーとの相談のしやすさもあわせて確認しましょう。
決められたケアプランを一方的に提示するだけの施設ではなく、本人・家族との話し合いを重視してくれる施設かどうかも、長く安心して暮らすうえで大切な視点です。見学時にケアプランの見直しサイクルを質問し、具体的な回答が得られるかどうかも判断材料になります。
・ケアプランの見直し頻度
・体調変化時の対応スピード
・本人・家族の希望の反映のしやすさ
リハビリ・機能訓練の提供有無
身体機能の維持・向上を目指す方は、リハビリや機能訓練が受けられる体制が整っているかを確認しましょう。介護が必要な状態でも、機能訓練を続けることで、できることを維持・拡大できる可能性があります。
理学療法士や作業療法士が常駐している施設もあれば、外部の訪問リハビリと連携している施設もあります。訓練の頻度や内容が本人の目標（歩行の維持、食事の自立等）に合っているかを、事前に相談しておきましょう。
集団での体操を中心とするところもあれば、個別に訓練プログラムを組んでくれるところもあり、本人の状態や希望に合った訓練スタイルかどうかも見学時に確認しておきたいポイントです。訓練の様子を実際に見学し、スタッフと入居者のやり取りを見ておくと、雰囲気をつかみやすくなります。理学療法士や作業療法士に、本人の目標に合った訓練内容かどうかを直接相談しておきましょう。
・理学療法士・作業療法士の常駐有無
・訓練の頻度・個別対応の可否
・本人の目標に沿った訓練内容か
【医療ケアが必要な場合】老人ホームの選び方のポイント
医療ケアが必要な方が老人ホームを選ぶときは、必要な医療行為に対応できる体制が整っているかを確認することが最も重要です。具体的には、以下の7つを確認しましょう。
- 看護師の配置人数・24時間常駐の有無
- 対応可能な医療行為の範囲
- 提携医療機関・往診体制
- 緊急時・夜間の対応体制
- 医療ケアにかかる追加費用
- 入院時の対応と退院後の受け入れ体制
- かかりつけ医との連携のしやすさ
医療ケアが必要な方には、看護体制が手厚い介護付き有料老人ホームや、医療対応に特化した施設が選択肢になります。対応できる医療行為の範囲は施設ごとに大きく異なるため、次の項目から順に確認していきましょう。
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看護師の配置人数・24時間常駐の有無
医療ケアが必要な方にとって、看護師が何人配置されているか、24時間常駐しているかどうかは、施設選びの最重要ポイントです。看護師の存在は、医療的なリスクへの備えそのものといえます。
日中のみ看護師が勤務する施設と、24時間看護師が常駐する施設とでは、夜間に体調が急変した際の対応力が大きく異なります。必要な医療ケアの内容に応じて、看護師の勤務時間帯と人数を必ず確認しましょう。日中でも看護師が1人しかいない施設では、不在時の対応にも注意が必要です。
看護師が不在の時間帯がある場合は、その間の医療的な判断を誰が担うのか、介護職員だけで対応できる範囲はどこまでかも確認しておくと、より具体的にイメージできます。
対応可能な医療行為の範囲
施設によって、対応できる医療行為の範囲は大きく異なるため、必要なケアが受けられるかを個別に確認することが欠かせません。「医療対応可」と書かれていても、具体的にどこまで対応できるかは施設ごとに差があります。
・喀痰吸引・経管栄養（胃ろう等）への対応可否
・インスリン注射・褥瘡（じょくそう）処置への対応可否
・人工呼吸器や酸素療法が必要な場合の対応可否
対応可否は、施設のパンフレットの表記だけでなく、実際にどのスタッフがどこまで対応しているのか、現場の運用まで踏み込んで確認しておくと安心です。
提携医療機関・往診体制
提携している医療機関の診療科目や、往診してもらえる頻度は、医療ケアが必要な方の施設選びで重要な確認点です。施設内で完結できる医療対応には限界があるため、外部の医療機関との連携が実質的な安心材料になります。
内科だけでなく、必要に応じて眼科や歯科など専門診療科と提携しているかも確認しておくと、通院の負担を減らせます。往診の頻度が週何回か、緊急時にはどの程度の時間で対応してもらえるかもあわせて確認しましょう。提携医療機関までの距離や、搬送時の対応フローも聞いておくと安心です。
通院が必要な場合、施設のスタッフが付き添ってくれるのか、家族が対応する必要があるのかによっても、日々の負担は大きく変わってきます。
・提携医療機関の診療科目
・往診の頻度・緊急時の対応時間
・通院時の付き添い対応
緊急時・夜間の対応体制
体調が急変した場合に備えて、緊急時・夜間の対応体制がどうなっているかを確認しておくことが大切です。医療ケアが必要な方ほど、急変のリスクとその後の対応力を重視して施設を選ぶ必要があります。
夜間に看護師が不在の場合、誰がどのように一次対応し、必要に応じてどのタイミングで救急搬送や医師への連絡を行うのか、具体的な流れを見学時に確認しておきましょう。オンコール体制（電話で看護師に相談できる体制）があるかどうかも重要な確認点です。
緊急時に家族へ連絡が来るタイミングや、駆けつけるまでの間の対応方針についても、あらかじめ確認しておくと、いざというときに落ち着いて行動できます。救急搬送先の医療機関が決まっているかどうかも、あわせて確認しておくと安心です。
・夜間の一次対応者と連絡フロー
・オンコール体制の有無
・救急搬送先の医療機関
医療ケアにかかる追加費用
医療ケアが必要な場合、基本の月額費用に加えて、医療処置に応じた追加費用が発生することがあるため、事前に確認しておくことが重要です。想定より費用がかさみ、支払いが難しくなる事態は避けたいところです。
処置の種類や回数によって費用が加算される施設もあれば、看護体制が手厚い分、月額費用自体が高めに設定されている施設もあります。見積もりを取る際は、想定される医療ケアの内容を伝えたうえで、月々の総額でいくらになるのかを確認しましょう。
医療ケアの内容によっては、医療保険が適用される処置と、施設側の実費負担になる処置が混在することもあるため、内訳を書面で確認しておくと安心です。費用の見積もりは口頭だけでなく、必ず書面でもらっておくと、後から確認しやすくなります。
・処置ごとの追加費用の有無
・医療保険適用分と施設実費分の内訳
・見積書の書面での取得
入院時の対応と退院後の受け入れ体制
体調が悪化して入院が必要になった場合、入院中の居室の扱いと、退院後に同じ施設へ戻れるかどうかを確認しておくと安心です。医療ケアが必要な方は、入退院を繰り返す可能性も考慮しておく必要があります。
施設によっては、入院中も居室を確保するための費用が発生する場合や、退院後の状態によっては受け入れが難しくなる場合があります。契約時に入院時の取り扱いと、退院後の受け入れ条件について確認しておきましょう。
入院が長引いた場合に契約自体がどうなるのか、居室を空けておける期間の上限があるのかどうかも、事前に書面で確認しておくと、いざというときに困らずに済みます。退院のタイミングで施設側とどのように調整するのか、退院前の連絡フローも確認しておきましょう。
・入院中の居室確保にかかる費用
・居室を空けておける期間の上限
・退院後の受け入れ条件
かかりつけ医との連携のしやすさ
今までのかかりつけ医を継続して受診したい場合は、施設がかかりつけ医との連携にどこまで対応してくれるかを確認しておきましょう。長年の付き合いのある医師に継続して診てもらえるかどうかは、本人の安心感にも関わります。
施設の協力医療機関への切り替えが必要になるケースもあれば、これまでのかかりつけ医の訪問診療を受け入れている施設もあります。継続を希望する場合は、入居前に施設側へ相談しておくとスムーズです。
長年の経過を知っているかかりつけ医が継続して関わってくれることは、本人にとっても家族にとっても大きな安心材料になるため、優先度が高い方は早めに確認しておきましょう。かかりつけ医への訪問診療の依頼方法や、費用面での違いについても、あわせて相談しておくと安心です。
・かかりつけ医の訪問診療への対応可否
・協力医療機関への切り替えの要否
・継続受診の費用面での違い
【看取り期の場合】老人ホームの選び方のポイント
看取り期の方が老人ホームを選ぶときは、本人らしい最期を、家族とともに穏やかに迎えられる体制が整っているかを確認することが何よりも大切です。具体的には、以下の7つを確認しましょう。
- 看取りケアの実績・方針
- 24時間の医療・看護体制
- 本人・家族の意思確認への対応
- 個室環境・プライバシーへの配慮
- 家族が付き添いやすい面会体制
- 苦痛緩和・ターミナルケアの専門性
- 逝去後の対応
看取り体制が整っている介護付き有料老人ホームや、医療連携が手厚い施設が主な選択肢になります。看取りへの姿勢は施設によって大きく異なるため、次の項目から順に確認していきましょう。
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看取りケアの実績・方針
看取り期の方が施設を選ぶ際は、その施設がどれだけ看取りケアの実績を持ち、どのような方針で対応しているかを確認することが欠かせません。看取りへの向き合い方は、施設の理念やスタッフの経験によって大きく変わります。
看取り介護加算の届出状況や、これまでの看取り実施件数を確認すると、施設の実績や体制を判断する材料になります。看取りに対する施設の考え方や、これまでの対応事例を直接聞いてみましょう。パンフレットだけでは伝わらない部分なので、面談で担当者の言葉から具体的に確認することをおすすめします。看取り期に関わる介護保険サービスの制度全体は、厚生労働省の介護・高齢者福祉のページでも確認できます。
看取りの実績が少ない施設であっても、外部の医療機関と連携する体制が整っていれば対応できる場合もあるため、実績の数だけで判断せず、体制全体を確認することが大切です。
24時間の医療・看護体制
看取り期には、いつ状態が変化してもすぐに対応できる、24時間の医療・看護体制が整っていることが不可欠です。日中は問題なく対応できても、夜間の体制が手薄な施設では、いざというときに不安が残ります。
看護師が24時間常駐しているか、夜間に状態が急変した際の連絡・対応の流れがどうなっているかを、契約前に必ず確認しておきましょう。医師への連絡体制や、状態が急変した場合にどこまで施設内で対応できるのかも確認しておくと安心です。
夜間であっても、家族への連絡がすぐに行われる体制かどうかは、最期の時間に立ち会えるかどうかにも関わる大切なポイントです。医師が施設に常駐していない場合、死亡確認までの流れがどうなるのかも、事前に確認しておきましょう。
本人・家族の意思確認への対応
看取りに向けて、本人や家族の意思をどのように確認し、ケアに反映してくれるかも重要な確認ポイントです。延命治療の希望など、デリケートな話題を丁寧に扱ってくれる施設かどうかを見極めましょう。
・本人の意思（延命治療の希望等）を確認する面談の実施状況
・家族への説明・同意を取るタイミングと頻度
・方針が変わった場合の再確認の仕組み
こうした意思確認のプロセスがしっかりしている施設は、いざというときに本人・家族の希望に沿った対応をしてもらいやすくなります。本人の意思確認が難しい状態になってからでは遅いため、できるだけ早い段階で、本人の希望を確認・共有しておくことが望ましい対応です。家族の間で意見が分かれた場合の調整に、施設側が同席してくれるかどうかも確認しておくと安心です。
個室環境・プライバシーへの配慮
看取り期には、本人と家族が落ち着いて過ごせる個室環境やプライバシーへの配慮があるかどうかも大切な確認点です。最期の時間を、周囲を気にせず本人らしく過ごせる環境かどうかは、本人・家族双方にとって大きな意味を持ちます。
個室の広さや、家族が付き添うためのスペースが確保されているかを見学時に確認しておくと、いざというときに安心して過ごせます。多床室しかない施設では、看取り期のみ個室へ移れる仕組みがあるかも確認しておきましょう。
家族が椅子やベッドの近くに座って過ごせるスペースがあるかどうかも、長時間の付き添いを想定すると重要な確認点になります。同室の入居者がいる多床室では、こうした時間を落ち着いて過ごすことが難しい場合もあるため、事前によく確認しておきましょう。
・個室への移行の可否・タイミング
・家族の付き添いスペースの有無
・多床室の場合のプライバシー配慮
家族が付き添いやすい面会体制
看取り期には、家族がいつでも付き添える面会体制が整っているかどうかが、本人・家族双方の安心につながります。限られた時間しか面会できない施設では、家族が後悔を残してしまうこともあるため注意が必要です。
面会時間の制限緩和や、宿泊を伴う付き添いへの対応など、施設によって柔軟性には差があります。看取りが近づいた段階での面会ルールについて、事前に確認しておきましょう。遠方に住む家族が急に駆けつける場合の対応もあわせて聞いておくと安心です。
平常時は面会時間が決められている施設でも、看取り期には制限を緩和してくれるところが多いため、通常時のルールと看取り期のルールを分けて確認しておきましょう。付き添う家族が食事や休憩を取れるスペースがあるかどうかも、長時間の付き添いを考えると大切な確認点です。
・看取り期の面会時間・宿泊対応
・遠方の家族が急に駆けつける際の対応
・付き添い家族の休憩スペース
苦痛緩和・ターミナルケアの専門性
看取り期には、痛みや苦痛を緩和するターミナルケアの専門性が、本人が穏やかに過ごせるかどうかを左右します。身体的な苦痛が緩和されることは、本人の尊厳を保つうえでも重要です。
疼痛緩和の方法や、緩和ケアに関する研修を受けたスタッフの在籍状況などを確認すると、施設の専門性を判断する材料になります。痛みの訴えに対してどのように対応してくれるのか、具体的な事例を聞いてみましょう。表情や様子から苦痛のサインを読み取る力があるスタッフかどうかも、日々のケアの質を判断する材料になります。
・疼痛緩和の方法・薬剤対応
・緩和ケア研修を受けたスタッフの在籍
・苦痛のサインへの気づき方
逝去後の対応
逝去後のお見送りの流れや、施設がどこまでサポートしてくれるかも、事前に確認しておきたいポイントです。悲しみの中で慌てて対応することがないよう、あらかじめ流れを知っておくと気持ちの面でも準備がしやすくなります。
葬儀社との連携や、居室の片付け・退去手続きの流れなど、逝去後に必要な対応について、契約時に確認しておくと、いざというときに落ち着いて対応できます。施設によっては、お別れの場を設けてくれるところもあるため、そうした対応の有無も聞いておきましょう。
退去にあたって発生する費用や、居室の原状回復の範囲についても、事前に契約書で確認しておくと、後から想定外の費用が発生するのを防げます。荷物の引き取りにどのくらいの猶予期間があるのかも、あわせて確認しておくと家族の負担を減らせます。
・葬儀社との連携・お別れの場の有無
・退去時の費用・原状回復の範囲
・荷物引き取りの猶予期間
老人ホームの選び方をフローチャートで紹介
老人ホームを選ぶ手順は「心身の状態の確認→予算と条件の整理→施設タイプの選択→見学・最終決定」の4ステップで進めます。
各ステップを順番に踏むことで選択肢を段階的に絞り込め、入居後のミスマッチを防ぐことができるでしょう。
施設タイプは9種類あり、手順なく探し始めると判断が難しくなるため、ステップに沿って進めることが欠かせません。
フローチャートの各ステップは独立しているのではなく、前のステップの結果が次のステップに影響します。
例えばSTEP 1で「要介護3以上・認知症なし・医療ケアなし」と確認できれば、STEP 3で選べる施設タイプが「介護付き有料・特養」に絞られ、STEP 2の予算から最終候補が明確になります。
手順を飛ばして「雰囲気が良さそう」という印象だけで施設を選ぶと、入居後に必要な医療対応ができないといった問題が起きることがあります。
・STEP 1〜3はこの記事の「老人ホームの選び方①②③」で詳しく解説しています
・STEP 4の見学ポイントは「実際に入居する老人ホームを選ぶときに確認すべきポイント」で解説しています
・まず全体の流れを把握してから、各STEPの詳細を読むことをおすすめします
老人ホームを選ぶ際のみんなが気になるポイント【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】
老人ホームについて不安に思っていることは？
老人ホーム選びで最も多くの人が抱える悩みは、入居後にかかるトータル費用の不透明さです。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、50.3%もの人が費用面に不安を感じており、月額利用料以外に発生する介護保険自己負担分や医療費、雑費の把握に苦慮しています。
予算超過を防ぐには、入居前に想定される支払総額のシミュレーションを施設へ直接依頼するのが賢明です。
費用以外にも、以下のポイントを不安視する声が多く寄せられています。
- 介護スタッフが丁寧に対応してくれるかという「質の担保」
- 施設内での事故や入居者同士のトラブル発生
- 清潔感や人間関係といった「現場の雰囲気」との相性
- 体調が悪化した際も継続して住み続けられるかという「終身利用」の可否
上記の懸念を解消するには、施設見学や体験入居を通じた現状確認が効果的です。
実際に足を運ぶことでスタッフの言葉遣いや入居者の表情を直接確かめられるため、書類上の数値だけでは判断できない安心感を得られます。
気になる項目は事前にリスト化して担当者へ質問し、納得できるまで不明点を解消しておくことが失敗しない施設選びの鉄則です。
老人ホーム探しの主な相談相手は？
老人ホーム探しにおいて頼りにされている相談相手はケアマネジャーです。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、57.7%の方がケアマネジャーへ相談していると回答しました。
日頃から本人の心身状況を把握しているため、最適な施設を提案してくれる可能性が高いからです。
家族や親族に相談する割合も31.0%と多く、身近な意見を尊重しつつ専門知識を取り入れている状況が見て取れます。
具体的には、以下のような相手が相談先として選ばれています。
- ケアマネジャー（57.7%）：介護保険サービス全般の調整役
- 家族・親族（31.0%）：本人の希望や予算を共有するパートナー
- 病院の相談窓口（27.0%）：入院中から退院後の施設探しを支援
- 地域包括支援センター（23.7%）：高齢者の暮らしを総合的に支える公的窓口
施設探しで迷った際は、複数の窓口を併用して多角的な情報を集めることを推奨します。
ケアマネジャーは介護の専門家ですが、施設の空き状況や最新の設備詳細には民間紹介サービスの担当者が詳しい場合もあります。
病院のソーシャルワーカーに医療体制の確認を頼み、紹介会社に予算に合う施設を絞り込んでもらうといった役割分担が有効です。
一人で抱え込まずに各分野のプロへ早めに相談を行うことが、納得感のある施設選びを成功させるうえで重要です。
老人ホームを探すために最初にした行動は？
老人ホーム探しにおいて、多くの方が最初にとる行動はインターネットでの検索です。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、30名中150名以上の回答者が「ネット検索」を最初のアクションとして選択しており、手軽な情報収集が主流となっています。
続いて「地域包括支援センターへの相談」や「施設紹介サービスへの問い合わせ」が選ばれており、ネットでの予習と専門家への相談を組み合わせる傾向が顕著です。
具体的には、以下のような行動から着手する方が多く見られます。
- ネット検索：場所や費用などの基本情報を広範囲にリサーチする
- 地域包括支援センターへの相談：公的窓口で手続きや適切な施設種別の助言を得る
- 施設紹介サービスへの問い合わせ：プロの視点から希望条件に合う施設を提案してもらう
- SNSでの情報収集：YouTubeやXなどで、施設の日常やリアルな評判を確認する
インターネットでの調査は効率的ですが、掲載情報が現在の空き状況や実情と一致するか確認することを推奨します。
ウェブサイト上の情報だけでは判断せず、地域包括支援センターや民間の紹介会社といった専門家を介して「現在のリアルな評判」を裏取りしてください。
デジタルツールで候補を絞り込みつつ、対面や電話での相談を早めに行うことで、効率的かつ確実な施設選びが可能です。
まずはネットで気になる施設を数件ピックアップし、その後は速やかに専門家へ相談して具体的なステップへ進むのが理想的な流れです。
老人ホーム探しに役に立った情報源は？
老人ホーム探しで役立つ情報源は、身体状況を熟知しているケアマネジャーとの相談です。
【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によれば、300名中134名がケアマネジャーを「最も役立った情報源」に挙げており、専門的な知見に基づく提案が信頼されています。
また、公式サイトや医療ソーシャルワーカーも、正確な諸条件や退院後の連携先を確認する手段として高く評価されました。
実際に多くの方が活用している情報源は、以下のとおりです。
- ケアマネジャー：本人の状態に最適な施設種別のアドバイスを受けられます
- 公式ホームページ：最新の料金体系や居室図などの詳細情報を網羅できます
- 医療ソーシャルワーカー：退院に向けた医療体制の確認や受け入れ先を相談可能です
- 対面型の施設紹介サービス：希望条件を整理し、複数の施設を一括で比較できます
情報の精度を高めるには、公式サイトや資料で基本情報を得た後、専門家へ「現場のリアルな評判」を裏取りすることを推奨します。
特に医療ニーズがある場合は、病院の相談窓口を介して受け入れ可否を精査するのが確実です。
まずは信頼できるケアマネジャーへ早めに相談し、複数の媒体から得た情報を突き合わせて納得のいく判断をしましょう。
老人ホームの選び方についてのまとめ
老人ホーム選びで後悔しないためには、「心身の状態の確認」「予算と条件の整理」「施設タイプの絞り込み」「施設見学」の4ステップを順番に進めることが重要です。
要介護度や認知症の有無、必要な医療ケアを確認したうえで予算とゆずれない条件を整理すると、選ぶべき施設タイプは自然に絞り込まれます。
すべての希望を満たす完璧な施設は存在しないからこそ、優先順位を明確にし、施設長や職員のヒアリング姿勢、費用の内訳まで確認することで、入居後のミスマッチを防げるでしょう。
社会福祉士や看護師、ケアアドバイザーといった専門家の意見も参考にしながら、本人と家族が納得できる老人ホームを見つけてください。
