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「グループホームの入居を考えているけれど費用が心配」「グループホームで介護保険は使えるの？」と思っている方は多いかもしれません。グループホームへの入居を考えている介護者のご家族の多くは、費用に不安を抱いています。
本記事では、グループホームで介護保険の対象となる費用と自費が必要になる部分について解説します。グループホームに入居する前に基礎知識を入れておけば、こんなはずじゃなかったということを防ぐことができます。この記事を読んで介護保険と費用に関する知識を深めていきましょう。
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これまで、高齢者住宅の入居相談アドバイザーとして約20,000件以上の高齢者の住まい選びについての相談を受け、日経BP社より共著にて「これで失敗しない！有料老人ホーム賢い選び方」を出版。 また、医療・介護・福祉業界に特化した人材紹介会社にて、介護士や看護師、リハビリ職などの転職支援キャリアアドバイザーにも従事。 利用者・家族・介護従事者の視点を持ち合わせ、「高齢者住宅の選び方」「介護と仕事の両立」など介護全般をテーマとしたセミナーの講師をする傍ら、テレビ・新聞・雑誌などでコメンテーターとして活躍。詳しくはこちら。
グループホームでの介護サービス費用は介護保険の対象
グループホームは要支援2以上の認知症の方を対象にした施設で、介護保険上では地域密着型サービスに含まれます。
グループホームを利用するためには、入居する際の入居一時金と毎月の月額利用料の2つを支払う必要があります。
それぞれの中央値は、入居一時金で約30万円、月額利用料で約19.4万円程度※です。入居するグループホームや利用する介護サービスによって費用は変動しますが、グループホームの費用はほかの介護保険施設より高い傾向にあります。(※ケアスル介護の掲載施設より計算)
また、すべてではありませんが、初めに入居一時金などの初期費用が必要になる場合があります。入居一時金は敷金や保証金と同じ役割で、居室の原状回復や修繕などに使われます。
グループホームは少人数のユニット（最大9名）でケアを行い、一つの施設は2ユニットまでという小規模なために費用も少し高くなっています。
グループホームでの介護サービス費用は介護保険の対象で、所得によって自己負担額は1割〜3割となっています。
すべてが介護保険の対象の対象となるわけではなく、食費などは介護保険の対象外になるので注意が必要です。ここからは介護保険の対象となる費用と、対象とならない費用についてそれぞれ解説していきます。
グループホームへの入居を検討している方はケアスル介護で探すのがおすすめです。入居相談員にその場で条件に合った施設をもらえるので、初めての施設探しでもスムーズに探すことが出来ます。
初めての施設探しで何から始めればよいかわからないという方はぜひ利用してみてください。
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介護保険の対象となる費用
まず、グループホームの費用の内訳は下記の通りとなります。
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費
- 管理費・その他
- 介護サービス費（介護保険対象・自己負担1〜3割）
介護保険の対象となるのは介護サービス費で、その金額は介護度と施設の規模によって決まり、所得によって1〜3割の自己負担となります。
＜介護保険自己負担額・1割負担の場合＞
| 1ユニット | 2ユニット | |
| 要支援2 | 22,800円 | 22,440円 |
| 要介護1 | 22,920円 | 22,560円 |
| 要介護2 | 24,000円 | 23,610円 |
| 要介護3 | 24,690円 | 24,330円 |
| 要介護4 | 25,200円 | 24,810円 |
| 要介護5 | 25,740円 | 25,320円 |
また、介護サービス費とは別に、看取りや栄養管理、専門的な認知症ケアの実施、若年性認知症利用者の受け入れなど、個別で受けたプラスαのサービスに対するサービス加算というものがあります。
入居者の様子で加算額が変わってくることも把握しておきましょう。
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介護保険の対象とならない費用
介護保険の対象とならないのは、「家賃」「食費」「水道光熱費」「管理費・その他」です。
特別養護老人ホームなどの介護保険施設では賃料に当たる「居住費」が収入によって軽減される措置がありますが、グループホームにおいてはそれはありません。
家賃はそれぞれの施設の立地条件や建物の新旧、設備などにより差があります。食費もメニュー内容や扱う食材などで変わってきますので、ニーズに合うかを確認しましょう。
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グループホームでは介護保険を使って福祉用具をレンタル出来る？
福祉用具レンタルは在宅サービスの一つです。グループホームは地域密着型サービスにおける施設となりますので、介護保険を利用しての福祉用具レンタルや購入はできません。
従って、グループホームでの生活に介護用ベッドや車椅子などの福祉用具が必要となった場合には、介護保険を使わずに福祉用具をレンタルすることになります。また、ポータブルトイレやシャワーチェアなど衛生面や心理的にレンタルできないものは、自費で購入することになります。また、基本的にベッドはすでに備え付けられています。
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グループホームで福祉用具を使いたい場合はどうする？
グループホームで福祉用具を利用する方法は3つあります。
- 施設の福祉用具を使う
- 自費で購入する
- 自費でレンタルする
もしグループホームで車いすなどの福祉用具を利用したいのであれば、基本的に自費となります。自費でレンタルするか、自費での購入になることを覚えておきましょう。
施設の福祉用具を使う
車椅子やベッドなどの福祉用具をあらかじめ揃えている施設であれば、施設のものを使うことできます。揃えている数や利用料などはそれぞれですので、状況を確認しましょう。
その時には借りられても、他にも借りたい人が多くなるなど状況が変われば、返却しなければならないケースも出てくるでしょう。特に車いすや杖など日常的に使用するもので長期にわたって借りる必要があるなら、自費でレンタルするか購入する方法を考えましょう。
また、利用者の身長や体格に合わない可能性もあります。自分に合わない用具を長期間使用することでの弊害もあり、福祉用具を選ぶときに身体に合っているかは非常に重要なポイントです。無理して身体に合わないものを借りて使うことはやめましょう。
自費で購入する
グループホームに入居していて福祉用具を購入する場合はは全額自費となります。
福祉用具には新品と中古品があります。
新品はきれいで機能性も良く、選択の幅も広く、利用者に合ったものを見つけやすいです。
一方で中古品は、汚れなどの使用感があるものも多く、選択肢も新品ほどは多くありません。しかし、購入費用は安く抑えられます。
日々使用する車椅子や歩行器などは、新品・中古品問わず、自分の身体にに合ったものを選ぶことが大切です。。値段や見た目だけで決めないようにしましょう。
また、ポータブルトイレやシャワーチェアなどはレンタルはできず、購入のみとなります。
自費でレンタルする
グループホームに入居していて福祉用具のレンタルをする場合は、全額自費です。また、入浴や排せつに使用するものなどはレンタルできません。
レンタルは短期間の使用であればお得に使えます。。
例えば、8万円で購入できる福祉用具を1か月8,000円でレンタルする場合、9か月までであればレンタルする方が安いですが、10か月を超えると購入額を上回ります。
このように、一定期間を超えるとレンタル費用の総額が購入費用を超えるため、レンタルか購入かは使用期間を踏まえて検討しましょう。
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グループホームで介護保険を使わずに福祉用具を購入するメリット・デメリット
自費で福祉用具を購入するメリットやデメリットを3つずつご紹介していきます。どちらの面も知ったうえで購入かレンタルかを決めましょう。
自費で購入するメリット
福祉用具を自費で購入するメリットは主に以下の3つです。
- 新品が使用できる
- メーカーやデザインなど好きなものが選べる
- 汚れや傷などを気にせず使用できる
- 返却の必要がない
- 一定期間を超えて利用する場合はレンタルよりもお得になる
購入する場合、他人が一度使ったものや汚れが付いたものではなく、新品を購入でき、メーカーや色・デザインなど好きなものを選ぶことができます。
また、使用しているとどうしても避けられない汚れや傷があります。レンタルした場合は、傷があまりにもひどい場合は買取になってしまう可能性もあり、使用に気を使うことがあります。返却に伴う手続きも必要ありません。
さらに、レンタル期間が長期間になると、購入金額を上回る場合があります。長期間使用するとあらかじめわかっているものに関しては、レンタルするよりもお得に福祉用具を使用できます。
自費で購入するデメリット
福祉用具を自費で購入するには、デメリットもあります。ここでご紹介するデメリットは大きく分けて3つです。
- 種類によっては費用の負担が大きいものがある
- メンテナンス費用がかかる
- 身体の状態の変化に対応しにくい
- サイズの大きいものは処分が大変
起き上がり機能が付いているような介護ベッドは数十万円とかなり高額になり、購入する場合は費用負担がかなり大きくなります。また、定期的なメンテナンスも必要でその費用もかかります。
また、身体状況の変化により、必要な機能などが変わり、それに合わせて福祉用具も変える必要がある場合があります。
レンタルの場合は、身体に合わなくなったら状況に合わせて別のものに変えることができます。しかし、購入した場合はさらに別のものを購入するしかありません。身体状況の進行に合わせた柔軟な対応は難しいと言えるでしょう。
さらに、福祉用具の買い替えや不要になった場合、処分が難しい場合があります。各自治体にしたがって粗大ごみとして処分する方法などがありますが、その場合は別途処分費用が必要となるため、ここでも費用負担が必要です。
介護保険サービスを使えば少ない負担額でグループホームで生活ができる
本記事では、グループホームで介護保険の対象となる費用と自費が必要になる部分について解説しました。入居する介護施設や利用理由などによって介護保険が適用されるのか、適用されないのかが変わります。かなり細かい区切りとなるので、分からない場合はケアマネージャーに相談してみましょう。
福祉用具の購入やレンタルを行う際には、ここでご紹介したようなメリットやデメリットがあります。どちらの方がいいのかは、利用者や家庭事情、予想される使用期間などに合わせて最適な方法を選ぶようにしましょう。
グループホームの費用に介護保険は使えます。所得などによって多少変動し、自己負担額は原則1割です。ただし、すべてが介護保険の対象の対象となるわけではなく、食費などは介護保険の対象外です。詳しくはこちらをご覧ください。
グループホームで福祉用具の購入を行う場合、介護保険の利用はできません。自己負担での購入になります。詳しくはこちらをご覧ください。
