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「そろそろ老人ホームへの入居を考えたほうがいいのかもしれない」──そう思い立っても、何から手をつければいいのか分からず、検索している方は多いのではないでしょうか。
老人ホームには複数の種類があり、誰でも希望すればすぐに入れるわけではありません。年齢や要介護度などの条件を満たし、施設探しから契約までの流れを踏む必要があります。
そこで本記事では、そもそも老人ホームとはどんな場所なのかという基本から、入居条件・入居までの流れ・費用までを、ケアスル 介護のケアアドバイザーのコメントを交えながら順を追って解説します。
株式会社ケアリサーチ代表。社会福祉士・ケアマネジャーとして、介護の限界による共倒れを防ぐため2018年に起業。自ら足を運び得た現場の実情に基づき、医療依存度が高い等の難案件にも中立的な施設選びを支援しています。詳しくはこちら。
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そもそも老人ホームとは？
老人ホームとは、決してひとつの決まった施設を指す言葉ではありません。介護の状態や暮らし方の希望に応じて選べる、複数タイプの施設の総称です。
代表的な施設には、次のようなものがあります。
- 介護付き有料老人ホーム
- 住宅型有料老人ホーム
- 特別養護老人ホーム（特養）
- 介護老人保健施設（老健）
- グループホーム
- サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
自宅での介護と大きく違うのは、食事・入浴・排せつなどの介助や見守りを、専門のスタッフが日常的に担う点です。家族だけで介護を抱え込まなくても、必要なサポートを受けながら暮らせる環境が整っています。
老人ホームには複数の種類があることが分かりましたが、実際に入居するには一定の条件を満たす必要があります。次の章で詳しく見ていきましょう。
老人ホームには誰でも入れる？
老人ホームは、希望すれば誰でもすぐに入居できるわけではありません。以下のような条件を満たしているかどうかが、入居の可否を左右します。
- 年齢・要介護度などの身体的な条件
- 保証人を立てられるかどうかの条件
- 他の入居者と共同生活を送れるかどうかの条件
一つずつ確認していきましょう。
誰でも入れるわけではない
老人ホームは、年齢と介護の状態（要介護度）の2つの身体的条件を満たす必要があります。施設ごとに提供できる介護のレベルが異なるため、入居者の状態に合わせた基準が設けられています。
例えば特別養護老人ホームは65歳以上かつ要介護3以上が原則ですが、有料老人ホームは60歳以上から入居できる施設もあります。
以下の表で、施設ごとの年齢条件を確認しておきましょう。
特別養護老人ホームや老健など国・自治体が関わる公的施設は、老人福祉法と介護保険法により65歳以上かつ要介護度3以上が対象となっています。
有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅といった民間施設では、60歳以上から入居できる施設が多いです。なお、60歳未満でも特定の難病や障害がある場合は入居できるケースがありますが、基本的には60歳以上でないと入ることは難しいです。
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老人ホームに入るための主な条件
年齢のほかにも、要介護度・保証人の有無・共同生活への適応という3つの条件が入居の可否を左右します。
まず、施設の種類によっては、入居に要介護認定（介護が必要かどうかを市区町村が判定する公的手続き）が必要です。認定を受けていないと入居できない施設がある一方、認定なしでも入居できる施設もあります。
要介護認定とは、「どの程度の介護が必要か」を市区町村が調査・判定する手続きです。結果は「要支援1〜2」「要介護1〜5」の7段階に分かれており、数字が大きいほど介護の必要度が高い状態となります。「特養」「老健」「グループホーム」への入居を希望する場合は、まず要介護認定を受ける必要があるでしょう。
次に、社会的な条件として、多くの施設で「身元保証人」または「連帯保証人」を立てることが求められます。この2つは異なる役割を持っており、施設によってどちらを求めるかが違います。
保証人は原則として親族（子・兄弟など）が担うケースが多いですが、身寄りがいない方や家族に頼めない事情がある場合は、民間の身元保証サービス（有料）の利用で入居できる施設もあります。保証人の条件は施設ごとに異なるため、事前に確認しておきましょう。
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最後に、老人ホームは職員や入居者など多くの方が共同生活を送る空間のため、暴言・暴力などがあると入居審査に落ちる可能性が高いです。その他、「徘徊頻度が高い」「介護拒否が強く出る」といった場合も審査に影響することがあります。
老人ホームに入るまでの流れ
続いて、老人ホームに入るまでの実際の流れを紹介します。老人ホームへの入居は大きく分けて、「施設探し」「見学予約」「契約・入居」の3ステップに分かれます。
この3ステップを経て実際に入居するまでの期間は大体3か月ほどです。
STEP1 施設を探す
まずは施設探しのフェーズです。老人ホーム選びで一番重要なのがこの施設探しのフェーズです。
ここでは、自分に合った施設を探すための方法を「施設探し」「絞り込み」「問い合わせ」の3つのフェーズに分けて紹介します。
1-1.施設探し
まずは候補となる施設を探していきます。施設を探して洗い出す例として、以下の方法が挙げられます。
- 住んでいるエリア・駅から探す
- 施設種別から探す
- こだわりや特徴から探す
- 対応可能な看護・医療体制から探す
興味のある施設を一度洗い出し、メモ帳やExcelなどのファイルにまとめていくと管理しやすくなります。
ケアスル 介護では、上で上げた条件をもとに手軽に老人ホーム探しをすることが可能です。また、探すのが面倒な方に向けて、専属のケアアドバイザーによる無料電話相談も対応しておりますので、興味のある方は下のバナーから相談してみてください。
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1-2.希望条件に基づいて絞り込む
続いて、条件に基づいて施設を絞っていきます。まずは、洗い出した施設の「要介護度」「年齢」「医療体制」「収入」を整理して、入居する資格があるかどうかを一つ一つ見ていきましょう。そうすると、数施設（多くても10～20施設）に絞られるはずです。
そこからは、希望条件をもとに施設を絞っていきましょう。
例えば「費用は多少高くなってもよいので部屋は広い方が良い」と考えている方は、費用よりも部屋の広さの方が条件として優先順位が高いと言えますし、「設備やサービスは何でもよいので費用をできるだけ抑えたい」という方は、費用の安さがもっとも優先度の高い希望条件となります。
老人ホームに求める希望条件を洗い出したうえで、それぞれの施設が希望条件をどのくらい満たしているのか「〇・△・×」などのマークでつけていくとよいでしょう。
1-3.資料請求・問い合わせ
希望条件にもとづいて3~5施設ほどに絞れたら、続いてその施設から資料請求をします。
ホームページに書いてある情報と実際にパンフレットに書いてある情報は異なる可能性もあるので、一度手元で確認することが大切です。
STEP2 見学・体験入居をする
老人ホームは第二の住まい探しです。そのため、インターネットや電話だけで入居を決めることなく、一度施設を見学して住み心地や雰囲気を知ることが必要になります。
ここでは、資料請求の次のステップである見学予約について解説していきます。
2-1.数施設の見学予約
複数施設から資料を取り寄せたら、いよいよ見学予約の申し込みをします。見学予約では、施設の設備や居室を案内してもらったり、場合によっては一緒に食事を食べたりすることも可能です。
実際、見学に行って「やっぱり違う」「雰囲気が合わない」となってしまうケースも多数あります。そのため、見学は1施設だけでなく複数施設回っておくようにしましょう。
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見学の際のポイント
見学の際のポイントとしては、以下の4つを見ておくようにしましょう。
- 入居者・スタッフの第一印象や態度
- 食事
- 居室・共用スペースの雰囲気
- 入居率、空き部屋はどのくらいあるのか
これらの雰囲気を体験しやすいのはお昼ご飯のタイミングです。入居者がお昼ご飯を食べるであろうタイミングに見学予約をしておき、どんな雰囲気なのか見ておくようにしましょう。
2-2.体験入居
見学予約で良さそうな施設があれば、次はその施設の体験入居もしておくようにしましょう。実際に入居して数泊することで見えてくるものもあります。
一般的に、体験入居の日数は1週間程度が多く、費用は1泊当たり5,000円～1万円ほどが多くなっていますが、この費用を支払ってでも一度体験入居してみる価値はあるでしょう。
施設の実際の生活サイクルや入居者、スタッフの雰囲気をより具体的につかむことができ、過ごしやすいかどうかが直感的にわかります。この体験入居の期間で「住みたい」「過ごしやすい」と感じなければ、正直その施設への入居はやめた方が良いでしょう。
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STEP3 申し込み・契約する
体験入居をしたあとは、いよいよ契約手続きに入ります。
3-1.施設担当者と面談
実際に申し込みをする前に、施設の担当者と一度面談をおこないます。
この面談では、入居希望者の健康状態や希望条件などがチェックされると同時に、「問題を起こさなさそうか」「ほかのスタッフ・入居者と仲良くやれそうか」などといった人柄的な側面も見られます。
3-2.必要書類の準備
続いて、入居に必要な種類の準備を始めます。
入居にあたって施設側に提出する書類としては、以下の書類が挙げられます。施設ごとに契約時に必要な書類は異なるので、施設担当者にしておくようにしましょう。
■契約時に必要な書類の一例
- 入居申込書
- 健康診断書／診療情報提供書
- 保険証類
- 印鑑
※施設によって必要書類や必要なタイミング（入居申し込み時、契約時、利用開始時等）は異なるため、あらかじめ施設担当者に確認しておきましょう。
3-3.入居申し込み・審査
必要書類がそろったら、続いて入居申し込みをします。申し込み後、施設内の会議で入居審査が行われます。
審査では主に「入居者の収入」「要介護度」「医療体制や健康状態」の3つが見られます。
いくら収入が多くても、要介護度が高く施設側で対応できる余力がない場合は審査に落ちる可能性もありますし、逆に収入がギリギリでも、ほとんど自立状態の方だと審査に通るという場合もあります。
入居者の状況や施設の対応余力のバランスを見つつ、「その入居者の生活を責任をもって預かれるかどうか」を1人1人審査していきます。
なお、審査前のタイミングで「仮押さえ」という形で施設の入居を仮で抑えておくことができる施設もあります。審査中にほかの入居者で埋まってしまっては元も子もないので、仮押さえができるかどうか確認しておくとよいでしょう。
3-4.契約・入居手続き
審査が無事終われば、契約完了です。施設担当者と入居日を決め、入居準備を始めます。
施設ごとに用意されている備品・設備は異なるため、あらかじめ施設担当者に確認しておくようにしましょう。
また「入居前の手続きが大変そう…」という方は、ケアスル 介護で相談してみることがおすすめです。
ケアスル 介護では施設の紹介だけでなく、見学や体験入居の申し込みや日程調整の代行も実施しています。
「暮らしの雰囲気を知った上で、納得して施設を探したい」という方は、まずは無料相談からご利用ください。
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老人ホームの費用は？
老人ホームの費用は施設の種類によって大きく異なり、数万円台〜50万円以上と幅があります。まとまった費用が必要に思えますが、公的な軽減制度や公的施設の利用でお金がなくても入居できるケースもあります。
老人ホームの費用相場
老人ホームに入居するには、月額費用を毎月継続して支払える状態でないと入居審査に通りません。
老人ホームの費用には「入居一時金」と「月額費用」の2つがあります。入居一時金は最初に一回だけ払うもので、必要ない施設も多いです。
月額費用の相場は施設の種類によって数万円台〜50万円以上と大きな差があります。なお、特養や老健といった公的施設は民間施設の有料老人ホームとくらべて安いですが、人気のため大抵は待機期間が発生するのでご注意ください。
以下の表で、施設ごとの費用の目安を確認できます。
月額費用には、家賃にあたる「居住費」・食費・介護サービス費などが含まれます。このうち、介護サービス費については介護保険が適用されるため、1割～3割負担です。割合は収入条件などによって異なります。
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お金がなくても老人ホームに入る方法
「まとまったお金がないから老人ホームには入れない」と諦める必要はありません。所得や資産の状況に応じて費用を軽減できる公的な制度が用意されています。
代表的な制度は、次の2つです。
・特定入所者介護サービス費（負担限度額認定）：所得や資産が一定以下の方を対象に、介護保険施設に入所した際の食費・居住費が軽減される制度
・高額介護サービス費：1か月に支払った介護サービスの利用者負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度
これらの制度を利用するには、市区町村の窓口への申請が必要です。所得段階や施設の部屋タイプによって軽減される金額が変わるため、お住まいの市区町村やケアマネジャーに個別の状況を確認することをおすすめします。
また、費用面で不安がある場合は、入居一時金が不要で月額費用も比較的抑えられる特別養護老人ホームや介護老人保健施設といった公的施設を中心に検討する方法もあります。ただし人気が高く、待機期間が発生しやすい点には注意が必要です。
※上記の制度内容は執筆時点（2026年8月）の情報です。制度は改定される場合があるため、最新の情報は市区町村窓口等でご確認ください。
費用面での不安が大きい場合は、ケアスル 介護の無料相談で、予算に合わせた施設探しを相談することも可能です。
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まとめ
本記事では、老人ホームに入るために必要な準備や条件、実際の流れについて解説してきました。
老人ホームへの入居をスムーズに進めるためには、まず「本人の状態」「施設の種類」「予算」の3つを整理したうえで、身体的・経済的・社会的条件を満たしているかを確認することが大切です。
そのうえで、「施設探し」「見学予約」「契約・入居」の3ステップを踏んでいけば、迷わず入居まで進めることができます。入居までにかかる期間は、空室があれば3か月ほどが目安です。
ただし、特別養護老人ホームなど人気の高い公的施設では1〜2年ほど待機するケースもあるため、入居を考え始めたら早めに動き出すことが、後悔のない施設選びにつながります。
「何から手をつければいいかわからない」「自分の親の場合はどう進めればいいのか知りたい」という方は、ケアスル 介護の無料相談もぜひご活用ください。専属のケアアドバイザーが、お一人おひとりの状況に合わせた施設探しをサポートいたします。
