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夫婦仲良くいつまでも元気で暮らせるなら、これほど素敵なことはありません。しかし、高齢になればお互いに健康面や認知機能も衰えていくはずです。
家族のサポートはありがたいものの、子どもたちや孫に迷惑をかけたくないと思うご夫婦も多いでしょう。そんなときに検討するのが「夫婦で入れる老人ホーム」です。
入居後はこれまで通り夫婦仲良く暮らしながら、介護の専門家の協力で身体や認知機能が衰えた際にも、十分サポートが受けられます。
ご夫婦が安心して仲良く暮らせるように、夫婦で入れる老人ホームの特徴を学び、最適な施設選びの判断材料にしましょう。
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旧三菱銀行およびみずほ銀行で10年ほど窓口やローンアドバイザーに従事したのち、 2013年に介護事業を運営する株式会社アテンド設立。 同年6月にリハビリ特化型「あしすとデイサービス」開設。 メディア実績は厚生労働省老健事業「サービス活用販促ガイド」、週刊ダイヤモンド、 経済界、シルバー新報、聖教新聞、ABEMA Rrime など 介護事業経営と父の介護を8年経験したスキルを活かし、現在は講師として著者として介護のノウハウを提供。介護する人とされる人が安心して暮らせる環境つくりに邁進している。詳しくはこちら。
夫婦で入れる老人ホームとは？
夫婦で老人ホームに入居したい場合は、まず2人部屋があるかどうかをチェックしましょう。2人部屋があれば夫婦で入居できる可能性があります。
2人部屋のある施設は主に次の5つです。
- ケアハウス：比較的低額な利用料金で生活の介助・サポートを受けられる
- 介護付有料老人ホーム：要支援1～要介護5の人まで幅広く入居でき、生活支援・介護サービスを受けられる
- 住宅型有料老人ホーム：自立～要介護度が軽度の人まで入居でき、主に生活援助サービスが受けられる
- サービス付き高齢者向け住宅：自立～要介護度が軽度の人まで入居でき、生活相談・安否確認サービス等が受けられる
- グループホーム：認知症高齢者を対象にした少人数制の介護施設で、要支援２以上の人が対象となり、介護サービスが受けられる
2人部屋の空きがあるかどうかは、各老人ホームによってそれぞれ事情が異なります。また、施設によって利用条件やサービスが違ってくる場合もあるため、事前に確認するとよいでしょう。また、これから施設を探すという方はケアスル介護がおすすめです。
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夫婦で入れる施設の種類や条件・費用の目安
夫婦で入居可能な老人ホームの種類は多様ですが、それぞれ入居条件や費用（月額）が異なります。下表をご覧ください。
| 老人ホーム | 入居条件 | 月額（目安） |
| ケアハウス | 自立～軽度の要介護 | 10万円～30万円 |
| 介護付有料老人ホーム | 要支援1～要介護5 | 15万円～30万円 |
| 住宅型有料老人ホーム | 自立～軽度の要介護 | 10万円～30万円 |
| サービス付き高齢者向け住宅 | 自立～軽度の要介護 | 12万円～30万円 |
| グループホーム | 要支援2～ | 10万円～20万円 |
各老人ホームの施設内容・サービス内容等によって、費用に大きな差が出てきます。特に介護付有料老人ホームは、要介護度が重い方にも対応できるので、その分費用は高額となり月額30万円程度となる場合もあります。
夫婦で入れる老人ホーム①ケアハウス
ケアハウスは、自立して生活するのが難しい60歳以上の方等を対象にした公的介護施設です。
ケアハウスの種類
ケアハウスには大きく分けて「自立型」と「介護型」があります。
| 項目 | 自立型 | 介護型 |
| 対象 | 60歳以上で、自立して生活するのがやや不安な方 | 65歳以上で、要介護度1以上の方 |
| 利用できるサービス | 食事や掃除、洗濯等の生活支援 | 生活支援のほか、入浴・排泄等の介護サービス |
ケアハウスの費用
初期費用は各地域のケアハウスによって差があり、無料の施設から30万円程度かかる施設とさまざまです。一方、公的施設のため月額費用は民間の老人ホームより低く抑えられ、月額10万円未満で使用できる場合もあります。
介護型が利用できるならば、提供される介護サービスは介護保険給付の対象となります。
ケアハウスの注意点
ケアハウスは民間有料老人ホームと比較すると費用の安さがメリットです。しかし2人部屋どころか1人部屋の利用すら空きがなく、入居待機となるケースも想定されます。
夫婦で入れる老人ホーム②介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは民間企業によって運用され、自立・要支援や要介護度が比較的低い方を対象とした施設です。
介護付き有料老人ホームのサービス
施設利用者の健康状態や介護状態によって次のサービスが提供されます。
- 自立支援に向けた介護：食事や入浴、排せつの介助や機能訓練等
- 生活支援：居室の清掃や洗濯のような家事サービス等
- 健康管理等：常駐している看護師による健康管理、医師の訪問診療等
また身体機能低下を予防するリハビリやカラオケ・手芸などを楽しめるレクリエーション、お花見や紅葉狩りといった季節を楽しめるイベントなども用意しています。つい退屈になりやすい施設生活も、イベントなどがあれば楽しみを見いだすきっかけとなるでしょう。
介護付き有料老人ホームの費用
民間が運営する介護施設のため、設備やサービスは非常に充実している反面、費用や支払方法に大きな違いがあります。
- 初期費用：無料～数百万円程度
- 月額費用：15万円～30万円程度
支払方法は主に3種類です。
- 全額前払い：入居時に入居するお金を全額支払う方法、月額費用は不要だが数百万円単位のお金を一時金として負担する
- 一部前払い：一部を入居時に前払い、残りを入居中に月額で支払う方法
- 月払い：入居時にまとまった支払いが不要で、月額で支払っていくが毎月の費用は重くなる
負担にならない支払方法を選ぶことで、いつまでも安心した生活が送れます。ご家庭の支出状況などを介護施設担当者に相談しながら検討するのも良いでしょう。
介護付き有料老人ホームの注意点
支払方法が多様化しており、多額の初期費用の支払に不安を感じるなら月払いも可能です。しかし、数十万円にも上る定額費用が重い負担となる可能性があります。
夫婦で支払い方法をよく話し合い、入居時に一括して支払うべきか、分割するべきか預貯金等の状況も踏まえて冷静に判断しましょう。
夫婦で入れる老人ホーム③住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは民間企業が主体となり運用し、介護スタッフが24時間常駐する施設です。
住宅型有料老人ホームの種類
施設利用者の介護状態によって次の3種類に分けられます。
- 自立タイプ：自立した生活を送れる方が対象
- 介護専用タイプ：要介護1〜5の方が対象（介護は外部の訪問介護事業者と別途契約）
- 混在タイプ：自立している方も要介護の方も対象
夫婦の介護状態に合わせて住宅型有料老人ホームを選ぶことができます。
住宅型有料老人ホームの費用
住宅型有料老人ホームは費用や支払方法に大きな違いがあるため注意が必要です。
- 初期費用：無料～数百万円程度
- 月額費用：10万円～30万円程度
支払方法は主に3種類です。
- 一括払い：入居時に入居するお金を全額支払う方法単位のお金を一時金として負担する
- 分割払い：居中に月額で支払う方法
- 一部前払い、一部月払い：入居時に入居するお金の一部を前払いし、他は月額で支払う
住宅型有料老人ホームの注意点
要介護度が比較的軽い方々が対象となるため、介護専用タイプで選んでおかないと、将来、要介護度が高くなれば負担金額が重くなる、退去を求められるケースも想定されます。一生涯住み続けられるとは限らない点に留意しましょう。
夫婦で入れる老人ホーム④サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅は、高齢者が安心して暮らせるよう配慮された賃貸住宅です。
サービス付き高齢者向け住宅の種類
介護の有無によって次の2種類に分けられます。
- 自立支援タイプ：安否確認や生活相談サービスが利用可能
- 介護専用タイプ：要支援・要介護の方への生活支援、介助サービスが利用可能
サービス付き高齢者向け住宅の費用
初期費用は敷金として賃料の2〜3ヶ月分を支払う必要があります。
| 項目 | 自立支援 | 介護専用 |
| 初期費用（敷金） | 24〜50万円 | 24〜50万円 |
| 月額費用 | 12万円～15万円 | 12万円～30万円 |
サービス付き高齢者向け住宅の注意点
あくまで高齢者向け住宅であるため、利用を検討の方は介護スタッフが24時間常駐していない点に注意してください。夜間に介護を必要とする場合は、介護スタッフがすぐに対応できないおそれがあります。高齢者向け住宅といっても、要介護度が高い方は不便に感じるかもしれません。
夫婦で入れる老人ホーム⑤グループホーム
グループホームは民間企業やNPO法人、社会福祉法人等が運用する共同住宅でケアサービスを行う介護施設です。
グループホームのサービス
健康状況が比較的良好な認知症の方が多く入居しており、食事提供や介助、排泄介助、入浴介助と、日常生活はスタッフにサポートされて入居者本人がおこないます。入所対象者は要支援２以上です。
グループホームの費用
賃貸物件を借りる際の敷金として、賃料の2〜3ヶ月分を初期費用として支払う場合もあります。
- 初期費用：無料～20万円程度
- 月額費用：10万円～20万円程度
退去時に修繕や清掃の必要がある場合には敷金から差し引かれるので注意が必要です。
グループホームの注意点
グループホームには看護師等を配置する決まりがないため、積極的な医療サポートは難しい一面があります。夫婦の両方または片方が何らかの医療行為を必要としている場合、グループホームの利用は慎重に検討してください。
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夫婦で入れる老人ホームの3つのメリット
老人ホームに夫婦で入居できる場合、メリットは以下の3つです。
- これまで以上に夫婦が寄り添った生活が送れる
- 子どもに迷惑や負担をかけずにゆったり暮らせる
- 夫婦同室によって施設費用が最小限に抑えられる
具体的な内容について見ていきましょう。
これまで以上に夫婦が寄り添った生活が送れる
老人ホームで夫婦同室で老人ホームに入居できれば、ほかの施設利用者の目を気にすることなく、夫婦の時間を満喫できます。夫婦しかいない環境だからこそ、これまで以上に二人寄り添った生活が送れる点がメリットといえるでしょう。
一緒に料理をつくったり食事をしたり、同じ趣味があれば一緒に楽しんだりもできます。夫婦ともに元気なら旅行の計画を立ててもよいでしょう。
夫婦の双方または一方が働き続けて、夫婦の時間があまり持てなかったならば、その時間を取り戻せるはずです。
子どもに迷惑や負担をかけずにゆったり暮らせる
夫婦揃って入居できれば、子どもや孫から介護してもらう必要はありません。要支援・要介護となった場合は専門スタッフのサポートが期待できるため、安心してゆったりとした生活が送れるといえるでしょう。
自宅に住み続ければ、症状の悪化に伴い家族の介護負担が重くなるものです。介護される側も後ろめたい気持ちになるかもしれません。しかし、両親が老人ホームに入居できれば、子どもや孫は介護の不安や負担から解放されます。
夫婦同室によって施設費用が最小限に抑えられる
同じ老人ホームに夫婦が入居する場合、2人部屋で契約するのが一般的です。一方、夫婦で入れる老人ホームを利用すれば夫婦同室で契約するため、初期費用や月額費用が最小限に抑えられます。
自分たちの年金額の範囲内で老人ホーム入居を検討する場合「できる限り費用を抑えたい」と考えるものです。そのため、施設費用を最小限に抑えたい場合は、2人部屋を選ぶと良いでしょう。ただし、居室の費用は各老人ホームによって異なるので、施設側の担当者にあらかじめ確認しましょう。
夫婦で入れる老人ホームの2つのデメリット
老人ホームに夫婦で入居した場合、デメリットとして想定されるのは次の2点です。
- 夫婦同室で逆に息抜きができない
- 経済的な負担が大きくなる可能性
入所前にデメリットを把握しておけば、入所後のトラブルを避けられ、より快適な生活を送れるでしょう。
逆に息抜きができない場合も
当初は、夫婦だけの時間が取り戻せると同室で入居したものの、次第にパートナーの存在が疎ましくなるケースもあるでしょう。
また、変わらず夫婦仲は良好ながら、介護度の違いがストレスになる場合も考えられます。どちらかの要介護度が重い場合、介護スタッフが介助してくれても、身近にいるパートナーがまず対応することになるでしょう。
そのような場合は、夫婦の一方が外出し気分転換を図る等、息抜きの方法を検討しましょう。
経済的な負担が大きくなる可能性
年齢を重ねればどちらかが入院する場合、先にお亡くなりになる場合もあります。パートナーから先立たれた後は、ずっと2人部屋で1人の生活を送ります。
夫婦同室は1人部屋と比べて高額な家賃を払い続けることになるはずです。経済的な負担が大きくなり、住み替えを検討するケースも出てくるでしょう。そんなとき、すぐに老人ホームの1人部屋が空くかどうかがわからないのはデメリットといえるでしょう。
夫婦のタイプ別！ベストな老人ホーム選び
夫婦で入居できる老人ホームを選ぶには、まず双方の健康状態や介護の必要性の有無を考慮する必要があります。施設を選ぶ際には年齢が高い人、重い介護の人に合わせて決めます。
ご夫婦がどのようなタイプかを、まず慎重に検討するのが大切です。
夫婦どちらも「健康」な場合におすすめの施設
いずれも要支援・要介護を受けておらず、体力の衰えは認められるものの、健康が概ね良好なら次の老人ホームを検討してみましょう。
- ケアハウス（自立型）
- 住宅型有料老人ホーム（自立タイプ）
- サービス付き高齢者向け住宅（自立支援タイプ）
いずれの施設もバリアフリーとなっており、高齢者に優しい造りとなっています。また、施設の利用だけではなく、安否確認や生活相談サービスも利用可能です。
日ごろは夫婦でレクリエーションや趣味を楽しみ、どちらかが認知症になったり、身体機能の低下が目立ち始めたりしたら、スタッフに相談してみましょう。
夫婦のどちらかが「要介護」の場合におすすめの施設
夫婦どちらかが要介護と認定されている場合、入居条件で自立・要介護の双方を認めている老人ホームもあります。
- 住宅型有料老人ホーム（混在タイプ）
- サービス付き高齢者向け住宅（介護専用タイプ）
サービス付き高齢者向け住宅は、要介護者でも安心して暮らせるよう配慮された賃貸住宅です。夫婦の一方が健康でも入居は拒否されません。
要介護のパートナーを介護に適した住環境のなかで、介護スタッフと共に介助できる、という安心感を得られます。このように夫婦のどちらかが要介護と認定されたとしても、条件次第では双方の入所も可能です。まずは市区町村の福祉課や住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅に相談し、概要を相談するとよいでしょう。
夫婦どちらも「要介護」の場合におすすめの施設
夫婦いずれも要介護と認定されている場合、介護専用の老人ホームを選びましょう。
- 介護付き有料老人ホーム
- 住宅型有料老人ホーム（介護専用タイプ）
- サービス付き高齢者向け住宅（介護専用タイプ）
とくに介護付き有料老人ホームは、夫婦双方が重い要介護となっていても十分な介護サービスが受けられます。
一方、サービス付き高齢者向け住宅も入居は可能であるものの、夜間の介護サービスはすぐに対応できないため注意してください。夜間の介護が特に必要と感じたら、介護付き有料老人ホームか、24時間介護スタッフが常駐している住宅型有料老人ホームを検討しましょう。
老人ホームの選び方がわからないという方はケアスル介護で相談するのもおすすめです。
入居相談員が見学予約から日程調整まで全て無料で代行しているので、スムーズに施設探しができます。
すぐに入居しなくてはならないという方はぜひ利用してみてください。
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夫婦で入れる老人ホーム選び あらかじめ検討すべきものとは
夫婦で入れる老人ホームへの入居に双方が前向きであっても、入居のタイミングはいつか、費用は間に合うのか、 よくお二人で話し合ってみましょう。まずは現状の把握が大切です。
入居すべきタイミングを明確にする
入居のタイミングを検討する場合には、まず健康寿命を確認してみましょう。厚生労働省によれば健康寿命（令和元年）は男性で72.68歳、女性で75.38歳となっています※。夫婦が同じくらいの年齢でも、男性の方が健康寿命は短いです。(※出典 厚生労働省「健康寿命の令和元年値について」)
夫婦一緒の入居を考えるなら、健康寿命へ達する年齢が早い方に合わせ、準備しておきましょう。老人ホームの入居年齢は60歳以上、65歳以上という条件が多いです。なお、老人ホームによっては、入居する2人のうち1人が年齢条件を満たしていれば、入居を認めてくれる場合もあります。
健康寿命ぎりぎりになってから検討を始めると、夫婦のどちらかに健康のトラブルや認知症の症状があらわれるおそれもあるでしょう。
入居可能年齢ぴったりに入居手続きを行う必要は無いものの、健康寿命に達する数年前から、老人ホーム選びを進めておいた方が無難です。
入居費用を賄う十分な貯蓄・年金額があるかを確認する
設備の充実した老人ホームに入居できるなら、将来的に要介護度が高くなったり、認知症の症状が出たりしても、手厚い介護サービスが期待できます。
しかし、入居費用や介護サービスを賄える十分な貯蓄、年金額であるかを慎重に検討する必要があるでしょう。
生命保険文化センターの調査によれば、老後の最低日常生活費は夫婦で毎月平均23.2万円、ゆとりある老後生活費（旅行やレジャー等も含めた費用）は毎月平均38万円と指摘されています。
参照：生命保険センター [2022（令和４）年度 生活保障に関する調査]
老人ホームを利用する場合、更に毎月必要な金額を上乗せする必要が出てくるかもしれません。入居先を決める前には次の項目を確認するとよいでしょう。
- 貯蓄や2人の年金額はどのくらいか
- 解約返戻金が受け取れる生命保険に加入していないか
- 不動産を資産を処分すればどれくらいお金が増えるか
- 出費を削れる部分はないか
上記項目を事前にチェックしておけば、現在の年金額でどこまで利用可能かを細かく把握できます。
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夫婦で入れるベストな老人ホームを選ぼう
リタイア後は夫婦で語り合う機会が多くなるはずです。判断能力が十分で健康な内に、夫婦が介護等の心配もなく、どのようにセカンドライフをエンジョイするかよく話し合いましょう。
夫婦にあった老人ホームを見つけたら、入居条件やサービス、費用も考慮したうえでそちらに移り住むか否かを決めることが大切です。
夫婦で入れる老人ホームに関するQ&A
Q1.夫婦で入居できなかったら何らかの措置をとってくれますか？
老人ホームによりますが2人部屋に入居できない場合、同施設で1人部屋が2室以上空いていれば、割と距離が近い部屋を用意してくれる場合もあります。どうしても2人部屋に入居したいなら、他の老人ホームを探すか、空きがでるまで待つしかありません。
Q2.後から部屋を別々にすることは可能ですか？
1人部屋が空いていれば、同じ施設で夫婦が別々の部屋に入居できる可能性はあります。しかし、この場合は新たに契約を締結し直すので初期費用を支払う必要があるでしょう。別々の部屋に変更が難しい場合、別の老人ホームに入居する方法もあります。
そのほか老人ホームの入居について知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
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