0120-579-721
介護付き有料老人ホームにおけるリハビリの本来の目的は、病院のような「機能回復」ではなく「生活機能の維持」でになります。
多くの施設でリハビリを受けられますが、提供される体制や内容は施設によって異なったり、リハビリ室を設置していない施設もあるため注意が必要です。
実際にケアスル 介護に掲載されている介護付き有料老人ホーム3,780件を調査したところ、リハビリ室を備えている割合は67.4%でした。
本記事では、介護付き有料老人ホームにおけるリハビリの目的やほかの種別との違いについて解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
関連記事
私自身母親が介護で苦労していた様子を間近で見ていたため、ご家族の心情に寄り添うことを心がけています。母も祖母を介護施設に入れることに非常に葛藤を抱えていましたが、結果入居した後は母も祖母も穏やかに過ごしていました。こうした自分の経験から介護施設への入居がポジティブに伝わるといいなと思い日々ご家族とお話ししています。詳しくはこちら。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
介護付き有料老人ホームにおけるリハビリの「目的と内容」
介護付き有料老人ホームでのリハビリは、病院で行われるものとは目的や内容が大きく異なります。
本章では、介護付き有料老人ホームにおけるリハビリの目的と、具体的にどのような訓練が行われているのかを解説します。
リハビリの目的は「生活機能の維持」
介護付き有料老人ホームでのリハビリは、歩行や麻痺の改善などの「機能回復」ではなく、現状の「生活機能の維持」が最大の目的です。
病院で行われるリハビリは、退院に向けて集中的に行う医療行為です。
一方で、介護付き有料老人ホームでのリハビリは、食事や入浴、着替えといった「日々の生活動作（ADL）」を通じて、現在の身体機能を落とさないことを目指します。毎日の生活そのものをリハビリと捉える「生活リハビリ」が基本です。
介護付き有料老人ホームはあくまでも「生活の場」であるため、無理なく安全に毎日続けられるリハビリの内容が構成されています。
実際のリハビリ内容
実際のリハビリは、レクリエーションを兼ねた「集団体操」や、日常動作を行う「個別訓練」が中心です。
また、担当するスタッフの保有資格によって、提供されるリハビリの得意分野が異なります。
施設で行われるリハビリは、これらの機能訓練指導員の計画に基づいて実施されます。
多くの施設では、食堂や共有スペースに集まって行う体操や、ゲーム感覚のレクリエーションが日課として組み込まれていることが多いです。これらは身体を動かすだけでなく、ほかの入居者と交流することで認知機能の低下を防ぐ効果も期待できます。
また、個別訓練であっても、専用のマシンを使うとは限りません。廊下を手すりにつかまって歩く、ベッドから自力で立ち上がるといった、毎日の生活に直結する動作の練習が中心となります。
ケアスル 介護では、介護付き有料老人ホームにリハビリ専門職が、それぞれどの程度の割合で在籍しているかを調査しました。
もっとも在籍している割合が高いのが「PT（理学療法士）」で32.2%、一方で「ST（言語聴覚士）」はわずか1.0%という結果でした。
また、介護付き有料老人ホームの「36.3%」がPT（理学療法士）、OT（作業療法士）、ST（言語聴覚士）のいずれかしか在籍していないと回答しており、ご自身が求めるリハビリを担当する専門職が在籍しているかは事前に確認しておくことが大切になります。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
介護付き有料老人ホームにおけるリハビリの回数と費用（加算）
介護付き有料老人ホームでリハビリを受ける際、事前に把握しておきたいのが回数と費用（加算）です。
介護付き有料老人ホームにおける専門的な個別リハビリの頻度は、週1〜2回、1回あたり20分程度が目安です。
機能訓練指導員が作成した計画に基づき、入居者一人ひとりの状態に合わせた訓練を実施します。
費用については、日々の集団体操や生活動作のサポートなど「生活リハビリ」の範囲であれば、施設の基本料金（介護サービス費）に含まれます。
しかし、専門的な計画に基づく個別の訓練を受ける場合は、基本料金とは別に「個別機能訓練加算」として1日約120円の自己負担（1割負担の場合）が発生します。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
介護付き有料老人ホームとほか種別のリハビリ比較表
リハビリを重視して施設を探す際、介護付き有料老人ホーム以外にも「特養（特別養護老人ホーム）」「老健（介護老人保健施設）」「住宅型有料老人ホーム」が選択肢に入ることがあります。
本章では、それぞれの施設におけるリハビリ体制の違いを比較表にまとめました。
介護付き有料老人ホームと特養（特別養護老人ホーム）は、どちらも「生活機能の維持」を目的としており、リハビリ体制はよく似ています。
しかし、特養は原則として「要介護3以上」でなければ入居できず、待機期間も長くなりやすいという特徴があります。そのため、すぐに入居して生活リハビリを受けたい場合は、介護付き有料老人ホームが現実的な選択肢となります。
一方で、より手厚いリハビリによる機能回復を目指す場合は老健が選択肢となります。老健は在宅復帰を目的とした施設であるため、理学療法士（PT）や作業療法士（OT）といった専門職が多数在籍しており、高頻度で集中的なリハビリを受けられます。ただし、原則として終身での入居はできません。
住宅型有料老人ホームは、施設内でのリハビリ提供がない代わりに、外部のサービスを自由に組み合わせられる点が強みです。お気に入りのデイケアや訪問リハビリを継続して利用したい場合は、住宅型が適しています。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
介護付き有料老人ホームの「リハビリ体制」が施設によって異なる理由
介護付き有料老人ホームのリハビリの充実度は施設ごとにまったく異なります。
本章では、施設ごとのリハビリ体制に差が生まれる理由と、なにが異なっているかについて解説します。
「運営法人」によってリハビリに対する方針が異なるため
リハビリ体制の充実は、施設を運営する法人の基本方針に大きく左右されます。
法律上の基準を満たしていれば、最低限の機能訓練は提供されます。しかし、「どこまで本格的な訓練を行うか」は法人の裁量に委ねられています。
リハビリを重視するなら、施設種別ではなく「運営法人の方針」を見極めることが非常に重要です。
「人員」と「設備」が異なるため
施設によってリハビリ体制に大きな差が出る主な理由は、「人員配置」と「設備環境」の違いです。
法律上、施設には機能訓練指導員を1名以上配置する義務があります。ただし、指導員の資格は看護師などでも満たせるため、専門職以外が兼務している施設も少なくありません。
本格的なリハビリを希望する場合は、理学療法士などの専門職が「常勤（専従）」で配置されている施設を選ぶのがおすすめです。
また、設備環境も施設によってピンからキリまであります。一般的な施設では共有スペースでの体操が中心ですが、リハビリに特化した施設では、高齢者でも安全に使えるパワーリハビリ用のマシンが並び、スポーツジムのような環境が整っているケースもあります。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
介護付き有料老人ホームにリハビリをしたい場合の3つの注意点
リハビリを重視して介護付き有料老人ホームを選ぶ際、以下の3つのポイントを事前に注意しておくことが大切です。
【入居前に確認すべき3つの注意点】
-
- 病院とのリハビリ量の違いを把握する
- 外部のデイケアや訪問リハビリは「原則利用できない」
- 見学時に「個別機能訓練計画書」を作ってくれるか確認する
注意点①：病院とのリハビリ量の違いを把握する
退院直後の入居を検討している場合、病院との「リハビリ量のギャップ」がある点を理解しておくことが大切です。
病院から退院を控えている方は「もっと良くなりたい」と、ほぼ全員がリハビリを強く希望する傾向にあります。しかし、毎日集中的に訓練を行っていた病院から介護付き有料老人ホームへ移ると、目的の違いからリハビリの量が落ちることがほとんどです。
そのため、ご本人が「これしかやってくれないの？」「全然リハビリをしてくれない」と大きなギャップを感じてしまうケースが少なくありません。
介護付き有料老人ホームのリハビリ目的が「機能の維持」であることを、入居前にご本人へしっかりと説明し、心構えを持ってもらうことが必要になります。
注意点②：外部のデイケアや訪問リハビリは「原則利用できない」
「施設でのリハビリが足りないなら、外部のサービスを頼めばいい」と考える方も多いですが、外部のデイケア（通所リハビリ）や訪問リハビリは原則として利用できません。
介護付き有料老人ホームは、施設のスタッフが包括的にサービスを提供する仕組みになっているためです。
入居後に「やっぱりもっとリハビリを受けたいから、外部の専門サービスを使いたい」と思っても、自由に追加することはで難しいため、外部のサービスを自分の希望に合わせて柔軟に組み合わせて使いたい場合は、介護付きではなく「住宅型有料老人ホーム」を検討しましょう。
注意点③：見学時に「個別機能訓練計画書」を作ってくれるか確認する
施設が本当にリハビリに力を入れているかどうかは、「個別機能訓練計画書」を作ってくれているかを確認するとよいでしょう。
入居者一人ひとりの身体機能や生活環境、意向を踏まえ、機能訓練指導員（PT・OT・ST・看護師等）が中心となって作成するリハビリ計画
本格的なリハビリを提供している施設では、入居者一人ひとりの現在の身体状況や今後の目標に合わせた個別の計画書を作成し、それに基づいて訓練を実施しています。
見学時に「うちではこういう計画を立ててリハビリを行います」と具体的に説明してくれる施設であれば、リハビリを重視している施設であるという判断ができるでしょう
ぜひ見学の際に、個別機能訓練計画書の作成について質問してみてください。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
リハビリ対応の介護付き有料老人ホームの探し方
親の身体状況や希望するリハビリ体制に合った施設を探すなら、ケアスル 介護の検索機能を活用するのがおすすめです。
ケアスル 介護では、全国の豊富な施設情報から、ご希望の条件に合わせて絞り込み検索ができます。「エリア」を選択したあと、こだわり条件で「リハビリ・機能訓練」にチェックを入れるだけで、リハビリに対応している施設を簡単に見つけられます。
施設ごとの特徴や費用も比較できるため、まずはご自宅や希望エリアの近くにどのような施設があるか、実際に検索して確認してみてください。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
介護付有料老人ホームのリハビリについてのまとめ
介護付き有料老人ホームにおけるリハビリは、病院のような「機能回復」ではなく、毎日の生活動作を通じた「生活機能の維持」が目的です。
とくに退院直後の方で介護付き有料老人ホームに入居するとリハビリの内容にギャップを感じやすいため、注意が必要です。
リハビリの充実度は、施設を運営する法人の基本方針や、専門職（理学療法士など）の配置状況によって大きく異なります。
本記事で紹介した「老健や住宅型との違い」や「見学時の注意点」を踏まえ、ぜひ最適な施設を見つけてください。
