「親の医療依存度が高くなってきたけれど、費用が安い特養に入れたい」「でも、どこまで医療行為に対応してもらえるのか不安…」と悩まれる方は少なくありません。?
結論からお伝えすると、特別養護老人ホーム(特養)では、胃ろうやインスリン注射、日常的な喀痰(かくたん)吸引などの医療ケアであれば対応可能な施設が多くあります。
一方で、特養には医師が24時間常駐していないため、24時間の点滴や人工呼吸器の管理など、高度な医療処置が必要な場合は入所を断られてしまうケースがあるのも事実です。
そこで本記事では、特養で「対応できる・できない医療行為のボーダーライン」や、特養で医療行為をする人とその体制、入所を断られた場合の対処法やおすすめの別の施設種別まで解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

特養(特別養護老人ホーム)で対応できる・できない医療行為一覧
特養(特別養護老人ホーム)で対応できる医療行為とできない医療行為の一覧は以下の通りです。
施設によって受け入れ体制は異なりますが、一般的な基準として参考にしてください。

特養で対応しやすい医療行為
特養では、胃ろうやインスリン注射、在宅酸素など、日中に看護師や研修を受けた介護職員が対応できる医療行為は受け入れられやすい傾向にあります。
これらの医療行為は、日中の限られた時間帯に処置を行えば済むものや、ご本人の状態が安定している場合に対応が可能です。
とくに経管栄養(胃ろう)などは、喀痰吸引等研修を修了した介護職員であれば、看護師の指導のもとで対応できるため、多くの特養で受け入れられています。


【体験談インタビュー】プロフィール・当時の状況を開く
小川さん:特養に入居させることを当初、「本当に父親が望んでいるのか」という葛藤がありました。最終的には「胃ろう」を造設したことで、入居させたのですが、その後から素人目にもわかるくらい肌艶が良くなっていったんですよね。やっぱり施設で適切なケアを受けたことで、しっかりとカロリーが摂取できるようになったのかなと思いますし、このあたりはなかなか在宅介護では難しい部分ではあるので、施設に入居させて良かったなと思うところです。
施設によって受け入れが分かれる医療行為
夜間のたん吸引や日常的な点滴などは、施設ごとの「看護師の配置状況」によって受け入れの可否が大きく分かれます。
特養における看護師の配置は日中のみが義務付けられているため、夜間は「オンコール(電話対応)」のみの施設が多いです。
そのため、夜間にも定期的なたん吸引や点滴の管理が必要な場合、夜勤の看護師がいない施設では安全上の理由から受け入れが難しくなります。
こうした医療行為が必要な場合は、事前に施設はもちろんのこと病院の先生やケアマネジャーと相談して対応できる施設に絞って探すことが大切です。
特養では対応できない・困難な医療行為
人工呼吸器の装着や中心静脈栄養(IVH)、頻繁な透析など、24時間の高度な医療管理が必要なケースは特養での対応は原則困難です。
特養は生活の場としての「介護」が中心の施設であり、医師の24時間常駐は義務付けられていません。配置医(嘱託医)も週に数回の回診を行う程度です。
そのため、急変のリスクが高く、常に医師や看護師による医療的な判断と処置が求められるような高度な医療行為には対応できません。

また、ALSなどの進行性の難病の方の場合、今は状態が安定していても、将来的に人工呼吸器が必要になる可能性が高いため、特養に入居してもいずれ退去せざるを得なくなります。そのため、最初から医療スタッフが手厚い「ホスピス系」の住宅型有料老人ホームを検討されることをお勧めします。

ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
特養の医療行為は誰が対応するのか?
特養における医療行為は、「医師」「看護師」「介護職員」の3つの職種がそれぞれの役割を分担し、連携しながら行っています。
誰がどのような対応をしてくれるのか、職種別の役割を把握しておきましょう。
医師が対応する医療行為
特養の医師は施設に24時間常駐しておらず、週に数回の回診や電話での指示(オンコール)を通じて、入居者の健康管理を行います。
特養の医師(配置医・嘱託医)は、日常的な診察がメインで、入居者の日々の健康状態を把握し、必要に応じて薬を処方したり点滴や注射をおこないます。
施設内で急変が起きた際には、現場の看護師からの電話報告を受けて医療的な指示を出したり、応急処置や救急搬送の判断を行ったりします。
医師はあくまで健康管理の責任者であり、施設内で自ら高度な手術や複雑な処置を行うわけではありません。ご本人の状態が重篤な場合は、提携する医療機関へ救急搬送される流れとなります。
看護師が対応する医療行為
特養の看護師は医師の指示に基づき、施設における医療ケアの「実働部隊」として直接的な処置を担当します。
看護師は、医師が判断した治療方針に従い、専門的な知識と技術が必要な処置を実際に行います。
たとえば、糖尿病の方へのインスリン注射や、床ずれが悪化しないための褥瘡(じょくそう)処置、ストーマ装具の貼り替えなどは看護師が担当します。
勤務は日中が基本であり、毎日の健康状態を細かくチェックして医師に報告する重要な橋渡し役でもあります。
介護職員が対応する医療行為
介護職員は原則として医療行為を行えませんが、日常的な健康チェックや軽傷の処置のほか、「喀痰(かくたん)吸引等研修」を修了した一部の職員に限り、特定の医療行為を担えます。
日々の生活を一番近くで支える介護福祉士などの介護職員は、身体介護やバイタル測定、服薬介助などのサポートが主です。
一定の研修を受けて認定された場合は、医師の指示や看護師との連携のもとで医療行為の一部(喀痰吸引や経管栄養)を行えます。
特養の人員体制【日中】
特養の日中は、医療行為ができる看護職員と医師に加え、生活を支える職種がそろう時間帯です。日中に勤務する職種と役割は以下の6つです。
- 介護職員・看護職員:介護職員は生活の介助、看護職員は胃ろうやインスリン注射などの医療行為を担う
- 医師:施設で診察し、看護職員に医療行為の指示を出す
- 機能訓練指導員:体の機能を保つための訓練を担う
- 生活相談員:入所の相談や手続き、家族や病院との連絡を担う
- ケアマネジャー:施設でのケアプランを作り、見直す
- 栄養士:献立づくりと栄養の管理を担う
常勤換算は、職員全員の勤務時間の合計を、常勤職員1人分の勤務時間で割った人数です。
介護職員・看護職員の「27人以上」は、夜勤や休日の勤務も含めた延べの人数です。日中に27人が同時に勤務しているわけではありません。
介護職員・看護職員
日中は看護職員が勤務しており、胃ろうやインスリン注射などの医療行為を受けられる時間帯です。
看護職員のうち1人以上は常勤でなければなりません。
常勤換算の3人は休日を含めた延べの人数のため、毎日3人が勤務するとは限りません。
介護職員の仕事は、入浴・排せつ・食事の介助が中心です。喀痰吸引等研修を修了した介護職員に限り、たん吸引と経管栄養を行えます。
ユニット型の特養では、日中はユニットごとに常に1人以上の介護職員か看護職員を置きます。
医療行為が多い方は、日中に何人の看護職員が勤務しているかを入所前に確認しておきましょう。
医師
医師の人数は「必要な数」とされ、何人置くかの定めはありません。
特養には、診療所としての医務室を設けることが決まっています。
医師は医務室で入所者を診察し、看護職員に医療行為の指示を出します。医師が来る曜日と時間は施設ごとに違います。
医師の来所が週1回の施設では、ほかの日の体調の変化は看護職員の判断と医師への電話相談が頼りになります。
機能訓練指導員
機能訓練指導員は1人以上の配置が基準ですが、医療行為はできません。
看護職員が機能訓練指導員を兼ねている施設もあります。
リハビリを重視する場合は、機能訓練指導員が専任か、ほかの職務との兼務かを確認しましょう。訓練にかけられる時間の目安になります。
生活相談員
生活相談員は入所者100人ごとに1人以上を常勤で置く職種で、医療行為はできません。
入所の相談や、入院・退院のときの病院とのやり取りは生活相談員が担当します。
医療行為の受け入れを相談するときは、病名だけでなく医療行為の内容と1日の回数を伝えましょう。
施設が受け入れの可否を判断しやすくなります。
ケアマネジャー
ケアマネジャーは1人以上を常勤で置く職種で、医療行為はできません。
ケアプランには、医師や看護職員と話し合ったうえで、医療面の対応を含むケアの内容が書かれます。
入所後に必要な医療行為が増えたときは、ケアマネジャーにケアプランの見直しを相談します。
栄養士
栄養士は1人以上の配置が基準ですが、定員40人以下の施設では置かない場合があります。
胃ろうなどの経管栄養の方や、飲み込みに配慮した食事が必要な方は、栄養の管理が欠かせません。
小規模な特養への入所を考えている場合は、栄養士が施設に勤務しているかを入所前に確認しておきましょう。
特養の人員体制【夜間】
特養の夜間は、夜勤の介護職員が中心となり、医師はいない時間帯です。夜間の体制は職種ごとに以下のとおりです。
- 介護職員・看護職員:入所者の数に応じた人数が夜勤に入る。看護職員の夜勤は義務ではない
- 医師:施設にいない。急変時は電話での相談や病院への搬送で対応する
- 機能訓練指導員:勤務していない
- 生活相談員:勤務していない
- ケアマネジャー:勤務していない
出典:指定介護老人福祉施設の人員、設備及び運営に関する基準/厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準/夜勤職員配置加算に関する届出書(杉並区)
夜間の時間帯は、午後10時から翌朝5時を含む連続16時間の範囲で施設が決めます。
たとえば夕方5時から翌朝9時までが夜間の施設では、1日の3分の2を夜勤の体制で過ごすことになります。
介護職員・看護職員
夜間は夜勤の介護職員が入所者を見守り、看護職員の夜勤は義務ではありません。
出典:厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準
定員80人の従来型なら夜勤は3人以上で、夜勤1人あたり約27人を受け持つ計算です。
見守りセンサーを入所者全員に付けるなどの条件を満たした従来型の特養は、夜勤の人数を表より少なくできます。
その場合も、入所者60人以下なら常時1人以上、61人以上なら常時2人以上の夜勤が必要です。
出典:テクノロジーを導入する場合の夜間の人員配置基準における留意点
看護職員が夜勤に入らない特養でも、看護職員に24時間電話で相談できるオンコール体制をとる施設があります。
夜間のたん吸引は、喀痰吸引等研修を修了した介護職員が夜勤に入っていれば行えます。
看護師であり様々な介護施設で高齢者ケアに携わってきた菅原さんに、特養と医療行為についてお話を伺いました。


ただ、特養は介護度が重い方が多いため、職員さんを多く配置してはいるものの、手のかかる方に合わせた配置になっている分「ケアが行き届かない」という話はよく聞きます。
また、ユニットケアと呼ばれる、8人程度を1単位とするような施設の場合、そのユニットごとに職員を配置しなければなりません。入居者さんの数が少ないとはいえ、「1対8」のような職員配置になるため、大きなフロアで対応する従来型の施設と比べるとケアが行き届きづらいという面はあります。
夜間にたん吸引や急変時の対応が必要な方は、夜勤の人数と、看護職員に連絡がつくまでの時間を施設ごとに比べておきましょう。
医師
夜間の特養に医師はいないため、急変時は電話での相談や病院への搬送で対応します。
特養は、急変に備えて施設の医師や協力医療機関との連絡方法を決め、年1回以上見直すことになっています。
協力医療機関には、急変時にいつでも相談に応じ、診療する体制が求められています。
ただし2027年3月末までは努力義務のため、すべての特養が夜間の相談・診療の体制をそろえているとは限りません。
施設の運営規程には、緊急時の対応方法を書くことになっています。
入所前に重要事項説明書を見せてもらい、夜間の急変時に誰が連絡を受け、どの病院へ運ぶのかを確認しておきましょう。
機能訓練指導員
機能訓練指導員は夜間は勤務していないため、夜間の移動や寝返りの介助は夜勤の介護職員が担います。
出典:厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準
夜勤の人数の基準に数えられるのは、介護職員と看護職員だけです。
夜間に転倒が心配な方は、見守りセンサーの有無と夜間の巡回の回数を施設に確認しておきましょう。
生活相談員
生活相談員は夜間は勤務していないため、入所や入院の手続きの相談は日中に限られます。
出典:厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準
夜間に救急搬送や入院があった場合も、入院の手続きや病院との連絡調整は日中に生活相談員が担います。
入所前に夜間に家族へ連絡が来るのはどんなときか、夜中でも電話が来るかを確認しておくと、急な連絡に備えられます。
ケアマネジャー
ケアマネジャーは夜間は勤務していないため、夜間の様子は夜勤職員の記録を通じてケアプランに反映されます。
出典:厚生労働大臣が定める夜勤を行う職員の勤務条件に関する基準
夜間のたん吸引の回数が増えた、眠れない日が続くといった変化は、ケアプランを見直すきっかけになります。
入所後に夜間の医療ケアが増えたときは、施設で対応を続けられるか、別の施設を探すべきかをケアマネジャーに相談しましょう。
特養で対応できない医療行為がある理由
特養で特定の医療行為ができない、あるいは入所を断られてしまうのには明確な理由があります。
施設側は「人員体制」と「法律」という2つの大きな壁があるため、安全性を考慮して受け入れをお断りせざるを得ないのです。
理由1:看護師の「24時間常駐」が義務付けられていないから
特養では、看護師の24時間常駐が法律で義務付けられていないため、夜間に高度な医療的ケアが必要な方の受け入れが難しくなります。
特養はあくまで「生活の場」としての役割が強く、日中の健康管理がメインです。
夜間は介護スタッフのみで対応する施設が大半であるため、急変リスクが高い方や、夜間も継続して医療処置(たん吸引や点滴など)が必要な方は、安全が担保できないという理由から入所を断られてしまいます。

そのため、そういった方には病院や24時間看護体制のある民間施設への転居をお勧めすることが多くなります。
理由2:介護職員ができる医療行為には法律上の制限があるから
介護職員が現場で行える医療行為は、法律によって厳格に制限されているためです。
原則として、医療行為を行えるのは医師法や保健師助産師看護師法により、医師と看護師のみと定められています。
「喀痰吸引等研修」を修了した介護福祉士などの一部の職員に限り、たん吸引や経管栄養といった特定の処置が許可されていますが、それ以外の処置は行えません。
そのため、夜間に看護師が不在となる特養において、介護スタッフがどれほど献身的にサポートしたくても、法律で許可されていない医療行為は行えないという限界が存在します。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
医療行為に対応できる特養の探し方
必要な医療行為に対応してくれる特養を探すには、ご自身の状況に合わせた適切な相談先を見つけることや、ツールを活用することが重要です。
インターネットの介護施設ポータルサイトを活用し、必要な医療行為の条件にチェックを入れて絞り込み検索を行うのと条件にあわせて効率的に探すことが可能です。
たとえば「ケアスル 介護」では、詳細な検索機能が用意されています。

希望するエリアを選択した上で、ご家族に必要な医療行為(胃ろう、在宅酸素など)の項目にチェックを入れるだけで、受け入れ実績のある特養をサクッと一覧で確認できます。
ケアスル 介護ではほかにも「相談員の無料サポート」も提供していますので、「検索してみたけど、どの施設が自分にあっているのかわからない…」というような悩みなどがあれば、相談してみてください。

また、特養は待機期間が長くなることが一般的です。自宅での介護が限界に近い場合は、特養の空きが出るまで「ショートステイ(短期入所生活介護)」などを活用して入居までの期間などをつないでみてください。
実際に待期期間を「ショートステイ」で過ごした方の体験談を紹介します。
【体験談インタビュー】プロフィール・当時の状況を開く
鈴木さん:
特養は順番待ちに時間がかかると聞いていたので、待機期間中にお父さんが2回目の骨折をして自宅退院が困難になった際には、ショートステイを利用して期間を繋ぎました。最終的に、ショートステイを利用していた施設でたまたま空きが出たため、そのまま特養への入所契約を結ぶことができました。
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
医療行為が理由で特養での受け入れが難しい場合におすすめの施設
特養で必要な医療行為の受け入れが難しいと言われてしまっても、決して諦める必要はありません。
なぜなら特養を検討していた方の多くが、ご本人の状態に合わせて別の施設種別も同時に検討し、入居を決めているからです。
本章では、特養での受け入れが難しい医療依存度が高い方におすすめの3つの施設種別を解説します。
24時間看護師常駐の介護付き有料老人ホーム
夜間のたん吸引や持続的な点滴などが必要な場合は、「24時間看護師常駐」の介護付き有料老人ホームがおすすめです。
介護付き有料老人ホームのなかには、看護師が24時間体制で常駐している施設があります。
このような介護付き有料老人ホームを選べば、特養では断られやすい夜間のたん吸引や、持続的な点滴、インスリン注射などにも安全に対応してもらうことが可能です。
特養と比べると費用は高くなりますが、充実した介護と医療ケアを一体的に受けられる安心感があります。

ホスピス型の住宅型有料老人ホーム
進行性の難病や末期ガンなど、とくに医療依存度が非常に高い方には、ホスピス型(医療保険対応型)の住宅型有料老人ホームが最適です。
ホスピス型の住宅型有料老人ホームは、特定疾患や末期ガンの方の受け入れに特化しています。
訪問看護や訪問診療を手厚く利用できるため、人工呼吸器の管理やIVH(中心静脈栄養)など、特養では対応できない高度な医療ケアを受けながら生活できるのが最大の特徴です。
将来的に重度な医療処置が必要になる可能性が高い場合は、こちらの施設を検討するのがおすすめです。

介護医療院
長期的な医療ケアと介護の両方が必要な方には、特養と同等の安さで利用できる公的施設の「介護医療院」がおすすめです。
介護医療院は、医療ニーズが高い要介護者のための「公的な医療施設」です。
医師の配置が義務付けられているため、特養では対応が難しい日常的な医療処置や急変時の対応も可能でありながら、費用は月額9〜17万円程度と特養と同等の安さに抑えられるのが大きな魅力です。

ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
ピッタリの施設を提案します
特養(特別養護老人ホーム)の医療行為についてのまとめ
本記事では、特養(特別養護老人ホーム)で対応できる医療行為のボーダーラインや、受け入れを断られてしまう理由、そして特養以外の選択肢について解説しました。
【本記事の重要なポイント】
- 特養は「胃ろう」や「インスリン注射」など日中対応可能なケアは受け入れやすい
- 「夜間のたん吸引」や「人工呼吸器」など24時間体制が必要な医療行為は原則困難
- 特養で断られた場合は、ショートステイでつないだり、他施設を検討するのが王道
- 医療依存度が高い場合は、介護付き有料老人ホームや介護医療院への方針転換も検討する
特養は費用が安く魅力的な施設ですが、医療に特化した施設ではないため、ご本人の状態によってはどうしても入所が難しいケースがあります。
「絶対に特養に入れたい」と固執しすぎず、必要に応じて有料老人ホームや介護医療院などの最適な施設へ柔軟に方針転換することが大切です。
ぜひ本記事を参考にご本人の状態に合ったぴったりの施設を見つけてみてください。