• 要介護2
  • 【公開日】2022-10-24
  • 【更新日】2026-02-06

要介護2がどんな状態か分かる!利用できるサービス、他の介護度との違いについても解説!

要介護2がどんな状態か分かる!利用できるサービス、他の介護度との違いについても解説!

要介護2は、日常生活における動作は自分でできるものの、立ち上がりや着替えなどの日常生活全般の介助が必要な状態になります。

介護度は要支援1・2、要介護1~5の7段階に分けられており、要介護2はその7段階ある要介護度の内の1つです。介護度の差については、以下の表を参考にしてみてください。

要介護度(要支援1〜要介護5)の認定基準や身体状態の目安をまとめた比較一覧表本記事では「要介護2」の身体状態や認定される基準、利用可能なサービスなどを解説していきます。

 

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株式会社アテンド 代表取締役
専門分野:介護全般

旧三菱銀行およびみずほ銀行で10年ほど窓口やローンアドバイザーに従事したのち、 2013年に介護事業を運営する株式会社アテンド設立。 同年6月にリハビリ特化型「あしすとデイサービス」開設。 メディア実績は厚生労働省老健事業「サービス活用販促ガイド」、週刊ダイヤモンド、 経済界、シルバー新報、聖教新聞、ABEMA Rrime など 介護事業経営と父の介護を8年経験したスキルを活かし、現在は講師として著者として介護のノウハウを提供。介護する人とされる人が安心して暮らせる環境つくりに邁進している。詳しくはこちら

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要介護2ってどんな状態?

要介護2の定義や状態、受けられるサービスについて解説した図解
要介護2は、複雑な動作を必要とする家事のみならず、一人での食事や入浴、排せつなどの生活動作を行うのが難しいため、部分的な生活介助が必要となる段階となっています。

具体的には、以下のような身体状態となります。

  • 立位保持や立ち上がる際に支えが必要な状態
  • 掃除や洗濯などの複雑な動作を伴う家事を行う際に手助けが必要
  • 入浴や排せつ、食事などの生活動作において見守りや部分的に手助けが必要
  • 認知機能の低下(思考力や判断力など)が見られており、お金の管理などが難しくなってくる

上記の内容からも分かるように、要介護2の状態は、身体機能や認知機能に低下によって日常生活を1人で送ることが難しくなってくる状態といえます。

入浴や排せつといった生活動作に介助が必要になる

要介護2になると、入浴や排せつといった生活動作に一部介助が必要になります。

主に足腰などの身体機能の衰えが原因であり、浴槽をまたげず入浴ができなかったり、排せつ時にトイレまで間に合わないなど、入浴や排せつを自立して行うことが難しくなります。

特に、入浴時には注意が必要であり、浴室は濡れていて滑りやすくなっているため、要介護者が転倒してしまう恐れがあります。

認知症の症状にも見守りや介助が必要になる

要介護2の方の認知症の症状は人によって異なりますが、何らかの症状が見られるケースが多いです

例えば、以下のような症状が見られる傾向にあります。

  • お金の管理が困難になる
  • 買い物で同じものをたくさん買ってしまう
  • 薬の飲みすぎや飲み忘れ
  • 徘徊行動

上記の例からも分かるように、明確な危険行動が見られることは少ないですが、認知機能の低下により日常生活に支障を来すような症状・行動が見られる傾向にあります。

日常生活においても見守りや介助などが必要になるでしょう。

1日の介護にかかる時間が「50分以上70分未満」

要介護2の認定基準について、要介護認定時の判定基準の1つである要介護認定基準時間が「50分以上70分未満」であることが1つの条件として挙げられます。

要介護認定基準時間とは、以下の5つの介助や行為にかかる時間を指します。

  • 直接生活介助:入浴・排せつ・食事などの介護
  • 間接生活介助:洗濯・掃除などの家事援助
  • 問題行動関連行為:徘徊に対する探索、不潔な行為に対する後始末
  • 機能訓練関連行為:歩行訓練・日常生活訓練などの機能訓練
  • 医療関連行為:輸液の管理、褥瘡(床ずれ)の処置といった診療の補助など

出典:厚生労働省「用語の説明

要介護2では、上記の介助や行為にかかる時間が「50分以上70分未満」である方が対象となります。

なお、要介護認定基準時間はあくまでも1つの認定基準であり、主治医意見書などの医学的意見なども考慮のうえ判断されるため、要介護認定基準時間のみで要介護度が決まるわけではありません。

要介護認定を受ける方は、把握しておきましょう。

要介護1や要介護3との違い

要介護2と他の介護度との違いについては、以下の表の通りです。

区分 身体状態 基準時間
要介護1
  • 掃除・洗濯といった家事に手助けが必要
  • 食事や排せつなどの生活動作は自立して行える
  • 認知機能の低下が見られ始める
32分以上
50分未満
要介護2
  • 掃除・洗濯などの家事に手助けが必要
  • 生活動作に一部介助が必要
  • 認知機能が低下し、お金の管理が難しくなる
50分以上
70分未満
要介護3
  • 生活動作全般に全面的な介助が必要
  • 徘徊・妄想などの症状が見られるようになる
70分以上
90分未満

要介護1はまだ自立して生活することができるのに対し、要介護2に進行すると自立して行える生活動作がより少なくなってしまうことが分かります。

また、要介護3まで進行してしまうと、日常生活を送るうえで必要動作に全面的な介助が必要になってしまうため、介護にかかる時間がさらに増えることが分かります。

上記の表からも分かるように、要介護2と他の介護度の違いを判断するポイントとして、「入浴・排せつ・食事などの動作に対しての介助の必要性」「認知機能の低下の度合い」の2つが重要であるため、把握しておくといいでしょう。

要介護2でも入居できる施設が知りたいという方は、ケアスル 介護がおすすめです。ケアスル 介護なら、入居相談員にその場で条件に合った施設を教えてもらうことができるためご希望に沿った施設探しが可能です。

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要介護2で利用できる在宅介護サービス一覧【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】

要介護2で利用できる在宅介護サービスは、以下の通りです。

サービスの種類 サービス内容
【訪問サービス】
訪問介護 訪問介護員が自宅を訪問し、食事・排せつ・入浴などの介護や掃除・洗濯・買い物などの生活支援を行う
訪問入浴介護 介護・看護職員が自宅を訪問し、持参した浴槽で入浴の介護を行う
夜間対応型
訪問介護
夜間帯にも対応。安否確認や排せつの介助を行う「定期巡回型」と、有事の際に介護をする「随時対応型」がある
訪問看護 看護職員が自宅を訪問し、主治医の指示に基づいた療養上の世話や診察の援助を行う
定期巡回・随時対応型
訪問介護看護
定期巡回と随時対応の両方に加え、訪問介護と訪問看護を組み合わせたサービス
訪問リハビリ 専門スタッフが自宅を訪問し、心身機能の維持・回復や日常生活の自立に向けたリハビリを行う
居宅療養
管理指導
医師・歯科医師・薬剤師等の専門家が自宅を訪問し、療養上の管理・指導を行う
【通所サービス】
通所介護
(デイサービス)
施設に通い、介護・生活援助・機能訓練等を受ける日帰りサービス。自宅までの送迎あり
通所リハビリ
(デイケア)
病院等に通い、専門スタッフによる機能訓練や日常生活動作等のリハビリを受ける
認知症対応型
通所介護
認知症の方を対象とした通所介護サービス
地域密着型
通所介護
定員18人以下の小規模施設で、一人ひとりに寄り添った介護や機能訓練を受ける
療養通所介護 看護師による観察が必要な方が対象。医師等と連携して日常生活支援や機能訓練を提供
【短期入所サービス】
短期入所生活介護
(ショートステイ)
施設に短期間入所し、介護や機能訓練を受ける。1度で最大30日まで利用可能
短期入所療養介護
(ショートステイ)
医療体制が整った施設に入所し、介護に加えて医療処置や看護サービスを受ける
【複合型サービス】
小規模多機能型
居宅介護
施設への通いを中心に、訪問・短期入所を組み合わせて包括的な介護を受ける
看護小規模多機能型
居宅介護
小規模多機能型居宅介護に「訪問看護」を組み合わせ、医療ニーズにも対応

【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】では、「要介護2の判定を受けた方が上記で紹介したサービスをどの程度利用しているのか」について調査しています。

利用状況の結果は、以下のグラフの通りです。

要介護2の認定者が利用している介護サービスの状況を示した統計グラフもっとも利用者の多いサービスが「通所介護(デイサービス)」となっており、週2~3回利用しているという方が32.6%、週1回の利用という方が20%となっています。

続いて訪問介護の利用者が多くなっており、週2~3回と週1回利用しているという方が19%という結果になりました。

在宅介護サービスは利用者の身体状態などによって複数のサービスを組み合わせたりします。ケアマネージャーとも相談しながら、最適なサービスを選択するとよいでしょう。

次章では、要介護2の判定を受けた方のケアプラン例について解説していますので、あわせて参考にしてみてください。

要介護2の判定を受けた人のケアプラン例

要介護2の判定を受けた方のケアプラン例を3つご紹介します。

  • 在宅介護の方のケアプラン例
  • 一人暮らしの方のケアプラン例
  • 施設入居した方のケアプラン例

在宅介護の方のケアプラン例

【Aさん・80歳・男性・要介護2・息子と同居】
要介護2の認定を受けた80代男性。
土日は息子のサポートを受けながら生活しているが、平日は息子が仕事に出ているため、平日に介助が必要になる。
外出を好まないため、自宅でのサービス利用が中心となる。
時間
8:00 ご家族の
サポート
ご家族の
サポート
9:00 訪問介護
10:00
11:00
12:00
13:00
14:00
15:00 訪問介護
16:00
17:00

週間スケジュールと月額利用料金の目安

<週間スケジュール>

  • 月・火・水・木・金曜日:訪問介護 9:00〜10:00 / 15:00〜16:00
  • 土・日曜日:自宅で日常生活(家族がサポート)

<月額利用料金>

  • 訪問介護(週10回 / 月40回):157,600円
  • 福祉用具のレンタル:20,000円
  • サービス利用料計:177,600円
  • 自己負担額(1割の場合):17,760円

平日に訪問介護を利用するケアプランになりました。

訪問介護では、訪問介護員が利用者の自宅を訪問し、安否確認の他、入浴・排せつ・食事などの介助といった身体介護や、洗濯・掃除・買い物・調理などの家事の援助を受けられます。

ご家族がいない時間帯の生活のサポートをはじめ、顔なじみの職員が日常の困りごとなどの相談にも乗ってくれるため、安心して任せられるのがメリットです。

必要に応じて、福祉用具のレンタルなども利用すると、ご家族の介護の負担はもちろん、ご本人の身体的な負担も軽減できるでしょう。

サービスの料金はお住まいの地域の区分(1級地~7級地、その他)に属しているかによって異なります。

また、福祉用具のレンタル料金に関しても、レンタル業者やレンタルする品目によっても費用が異なるため、把握しておきましょう。

料金の出典:厚生労働省「公表されている介護サービスについて」

一人暮らしの方のケアプラン例

【Bさん・75歳・女性・要介護2・一人暮らし】
要介護2の認定を受けた75歳女性。
介護や支援が必要になる場面が増えてきてはいるが、本人の希望から一人暮らしをしている。
土日はご家族がBさんの家まで通い、介護をしている。
時間
8:00 ご家族の
サポート
ご家族の
サポート
9:00 訪問介護 通所介護
(デイサービス)
訪問介護 通所介護
(デイサービス)
訪問介護
10:00
11:00
12:00
13:00
14:00 居宅療養管理指導
15:00 訪問介護 訪問介護 訪問介護
16:00
17:00

週間スケジュールと月額利用料金の目安

<週間スケジュール>

  • 月・水・金曜日:訪問介護 9:00〜10:00 / 15:00〜16:00
  • 火・木曜日:通所介護(デイサービス) 9:00〜17:00
  • 水曜日:居宅療養管理指導 14:00〜15:00
  • 土・日曜日:自宅で日常生活(家族が訪問し介護)

<月額利用料金>

  • 訪問介護(週6回 / 月24回):94,560円
  • 通所介護(週2回 / 月8回):51,160円
  • 居宅療養管理指導(週1回 / 月4回):20,360円
  • 福祉用具のレンタル:20,000円
  • サービス利用料計:186,080円
  • 自己負担額(1割の場合):18,608円

訪問介護もしくは通所介護(デイサービス)を利用するケアプランになります。

通所介護(デイサービス)では、施設に通いながら利用者の身体機能の維持・向上をはじめ、孤立感の解消を目的としたサービスを受けられます。

訪問介護で実施される身体介助などのほか、レクリエーションではほかの利用者との交流も魅力的です。

また、居宅療養管理指導は、通院が困難な方の自宅に医師や看護師などが訪問し、療養上の管理や指導を行うサービスになります。

具体的には、服薬管理や栄養管理などを受けることができるため、周りからのサポートが受けづらい環境にある方は利用してみるといいでしょう。

サービスの料金はお住まいの地域の区分(1級地~7級地、その他)に属しているかによって異なります。

また通所介護(デイサービス)の料金は事業所の規模や所要時間によっても変動する場合があるため、あくまで目安のひとつとして理解しておきましょう。

出典:厚生労働省「公表されている介護サービスについて

出典:厚生労働省「居宅療養管理指導

施設入居した方のケアプラン例

【Cさん・85歳・女性・要介護2・一人暮らし】
数年前に夫が亡くなり、現在は一人暮らしをしている。
身体状態が悪化してきており、今まで通りのサービスでは生活するのが厳しいと感じるようになってきた。
家族も遠方に住んでいるため、支援を受けるのが難しく、今後の生活に不安を抱えている。
時間
8:00 介護付き有料老人ホームにて生活
9:00
10:00
11:00
12:00
13:00
14:00
15:00
16:00
17:00

週間スケジュールと月額利用料金の目安

<週間スケジュール>

  • 月曜日〜日曜日:介護付き有料老人ホームにて生活(24時間サポート)

<月額利用料金>

  • 介護付き有料老人ホームの費用相場:月額15~30万円程
  • 入居一時金(初期費用):0〜数千万円(施設により異なる)
  • その他費用:居住費、管理費、日用品費などは全額自己負担

介護付き有料老人ホームに入居するケアプランです。

介護付き有料老人ホームは、掃除や洗濯といった生活支援や食事の提供、緊急時の対応などはもちろん、入浴・排せつ・食事の介助といった身体介護などのサービスが受けられる施設です。

老人ホームの中でも、サービスが充実している傾向にあるため、将来的により重度の介護状態になった際でも十分なケアを受けられます。

24時間のサポート体制が整っている生活となりますが、衣食住のすべてが保証されている分、料金が高額となりやすいことは押さえておきましょう。

要介護2のサービス利用限度額

要支援1・2、要介護1~5のうち、いずれかの要介護度の認定を受けた場合、介護保険サービスを1~3割の自己負担で利用できますが、それぞれの要介護度によって、1~3割の自己負担額で利用できる金額の上限が設定されています

それを区分支給限度基準額と言います。区分支給限度基準額は要介護度によって異なり、要介護2の場合は月額197,050円と定められています。

つまり、1割負担の場合は19,705円、3割負担の場合は59,115円までは、該当する自己負担額で介護保険サービスの利用が可能になります。

以下に要介護1・2・3の区分支給限度基準額をまとめてみました。

要介護度 支給限度
基準額
自己負担
1割
自己負担
2割
自己負担
3割
要介護1 167,650円 16,765円 33,530円 50,295円
要介護2 197,050円 19,705円 39,410円 59,115円
要介護3 270,480円 27,048円 54,096円 81,144円

要介護度によって区分支給限度基準額は大きく異なるため、それに伴い1~3割の自己負担額で利用できる介護保険サービスの量も異なってきます。要介護認定を受けるという方は、把握しておくといいでしょう。

要介護2で在宅介護をしている方の月額費用

【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】では、在宅介護にかかる月額費用について介護度別に調査しました。

以下が介護度別の月額費用の割合となっており、要介護2の部分を赤枠で囲っています。

要介護2の方が在宅介護を続ける際にかかる月額費用の平均や内訳を示した統計グラフ
調査結果より、要介護2で在宅介護にかかる月額費用で多いのは「3万円~5万円未満」の方が21人でした。

次いで「1万円~3万円未満」の方が20人だったため、在宅介護を選択した場合の月額負担額は「1万円~5万円未満」を目安として見込むとよいでしょう。

要介護2で入居できる施設

要介護2で入居できる施設については、以下の通りです。

施設種類 施設概要
【公的施設】
老健
(介護老人保健施設)
在宅復帰を目的とした施設。介護・リハビリ等を受けられるが、原則3~6か月で退所が必要
ケアハウス
(介護型)
自立生活が難しい方を対象に、比較的少ない費用で介護・生活援助等が受けられる施設
介護療養型
医療施設
比較的重度の要介護者を対象とした、充実した医療処置やリハビリを受けられる施設
介護医療院 医療処置に加え、介護や生活援助といった「生活の場」としての機能にも力を入れている施設
【民間施設】
有料老人ホーム 食事・介護等のうち1つ以上を提供。24時間の「介護型」や生活援助中心の「住宅型」等がある
サ高住
(サービス付き高齢者向け住宅)
安否確認や生活相談サービスを受けられるバリアフリー対応の住宅型施設
グループホーム 認知症の方を対象とした、少人数での共同生活を通じてサービスを受ける施設

要介護2の方であれば、上記の介護施設に入居することが可能です。

介護施設は、各自治体や社会福祉法人などの公的な団体が運営している「公的施設」と、民間企業によって運営されている「民間施設」の2つに分けることができます。

公的施設は、公的な団体によって設置・運営されているため、費用の減免制度が用意されていたり、そもそも比較的安い料金体制が用意されているなど、民間施設と比べると安い費用で入居・生活することができます。

民間施設は、公的施設と比べると費用が高いものの、施設の設備や居室、サービスの質などが充実しているケースが多く、より入居者に合った生活環境が整えられていると言えるでしょう。

このように、それぞれの種類で選ぶ利点が異なるため、施設入居を検討している方は施設の特性なども踏まえ、希望する条件に合う施設を選ぶと良いでしょう。

要介護2で施設に入居している人の入居先【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】

【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】では、要介護2の判定を受けた方で施設に入居した方の入居先の割合を調査しました。

要介護2の認定者が実際にどのような介護施設に入居しているかの割合を示した統計グラフ

※ケアスル 介護では基本的に民間法人が運営している施設をご紹介しているため、本データは民間施設に限定した入居実績データを示しています。

民間施設の中でもっとも多い入居先が「住宅型有料老人ホーム」で33.4%、次いで「サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)」が26.4%、「介護付き有料老人ホーム」が25.9%となっています。

施設の入居先はご本人の身体の状態や希望、予算などに応じて変わってきますが、施設の検討をする際には、上位3つの施設種別から検討してみるとよいでしょう。

なお、介護度問わずですが、自分の両親などの介護をしている方の中で自宅で介護を選択されている方も一定数いらっしゃいます

実際に施設に入居させるかどうかは、本人の身体の状態や予算感はもちろんのこと、ケアマネージャーとも連携しながら決めていくとよいでしょう。

住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)、介護付き有料老人ホームについて詳細を知りたい方は、以下の記事をそれぞれ参考にしてみてください。

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要介護2でレンタル・購入できる福祉用具

要支援1・2、要介護1~5のいずれかの認定を受けた方であれば、福祉用具のレンタル・購入に介護保険が適用されます

そのため、所得・世帯人数などによって異なりますが、1~3割の自己負担額での福祉用具のレンタル・購入が可能です。

なお、要介護度によって介護保険が適用される福祉用具の範囲が異なるため、注意が必要です。

要介護2の場合は、以下の福祉用具のレンタル・購入に介護保険が適用されます。※赤字の福祉用具は要介護2から介護保険が適用されるようになります。

福祉用具の種類 詳細
【レンタル】
車いす 自力での移動が困難な方の移動補助用具。自走式と介助式の2種類がある
車いす付属品 杖入れやシートベルト、転倒防止バーなど、車いすに取り付け可能な備品
特殊寝台 背上げや高さ調節機能を持つ介護ベッド。被介護者の自立と介護者の負担軽減を支援
特殊寝台付属品 手すりやサイドレールなど、ベッドに取り付けて起居動作の支えや転落防止に役立つ備品
床ずれ防止用具 体圧を分散させるマットレス。1か所にかかる負担を軽減し床ずれを防止する
体位変換器 クッションやシートタイプがあり、寝返りなどの体位変換を容易にする用具
手すり 工事を伴わない設置型。歩行や立ち上がりが不安定な方の動作をサポート
スロープ 段差解消のための設置型用具。車いす移動や転倒事故の防止に効果的
歩行器 両腕で体重を支えることで脚の負担を軽減し、転倒しやすい方の歩行を補助する
歩行補助杖 松葉杖や多点杖など。歩行が不安定な状態を支え、脚への負担を軽減する
認知症老人
徘徊感知機器
離床や外出の動きを感知する機器。徘徊や転倒の早期発見・事故防止に役立つ
移動用リフト 自力移乗が困難な方を持ち上げる。介護者の腰痛予防など身体的負担を大幅に軽減
自動排せつ
処理装置
尿や便を自動的に吸引・処理する。重度の要介護者の排せつケアをサポート
【購入(特定福祉用具)】
腰かけ便座 和式から洋式への変換便座やポータブルトイレ。座位の安定や立ち上がりを助ける
自動排せつ処理装置の
交換可能部品
尿タンク、ホース、レシーバーなど。衛生上の理由から購入対象となる部品
入浴補助用具 シャワーチェア、浴槽用手すり、浴槽内いす、すのこ等。浴室での動作安定と転倒防止
簡易浴槽 居室で入浴できる空気式などの浴槽。浴室までの移動が困難な方の清拭や入浴を支援
移動用リフトの
吊り具部分
リフト本体はレンタルだが、身体に直接触れるスリングシート等は購入の対象

上記の表からも分かるように、レンタル・購入といった利用形態によって介護保険が適用される福祉用具の品目が異なります。

例えば、在宅介護の際に利用することが多い介護ベッドや車いすなどは、レンタル時は介護保険が適用されるものの、購入時には介護保険が適用されないため購入時には全額自己負担となります。

このように、レンタル・購入といった利用形態によって介護保険が適用される品目が異なるため、福祉用具の利用を検討している方は、介護保険の適用範囲を把握しておきましょう。

まとめ

要介護2の状態から利用できるサービス、ケアプランなどをご紹介しました。

要介護2の認定段階になると、入浴・排せつ・食事などの生活動作に部分的な介助が必要になってくるため、今まで通りに生活するということが困難になるでしょう。

そういった際にも、在宅介護サービスや施設入居、福祉用具のレンタルなど、利用可能なサービスから適したサービスを利用することで、生活上の負担を軽減できます。

ご本人の希望や身体状況・介護状況を踏まえて、適切なサービスを利用し豊かな生活を目指しましょう。

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