ナーシングホームとは?費用や老人ホームとの違いも解説!

ナーシングホームとは?費用や老人ホームとの違いも解説!

ナーシングホームとは、医療や介護が必要な高齢者が専門スタッフのケアを受けながら生活できる入居型施設です。

介護士や看護師が24時間駐在しているため、介護が必要な方とそのご家族も安心して生活できます。日常的な介護や医療行為が必要でナーシングホームを検討している方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

株式会社スターコンサルティンググループ 代表取締役
専門分野:介護事業経営

株式会社JTBで企業、自治体の海外視察を担当後、大手コンサルティング会社の株式会社船井総合研究所に入社。介護保険施行当初、自ら介護事業に特化したグループを立ち上げ、マネージャーとして勤務。その後、介護サービスに特化したコンサルティング会社「株式会社スターコンサルティンググループ」を立ち上げ、専門家集団として活動している。サポート領域としては、介護施設の開設から集客(稼働率アップ)、採用、教育研修システム・評価制度の導入、DX化などを幅広く支援。「日本一」と呼ばれる事例を、数々生み出してきた。コンサルティング実績500法人以上、講演実績700回以上。また「ガイアの夜明け(テレビ東京)」など、テレビ、新聞、雑誌の取材も多い。詳しくはこちら。

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ナーシングホームとは?

ナーシングホームは、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)に訪問看護・訪問介護事業所を併設し、24時間体制で医療ケアを提供する施設を指します。

「ナーシングホーム」という名称は欧米発祥のため、日本国内では法律で定められた定義はありませんが、医療依存度が高い方を受け入れるための「医療特化型施設」として、近年急速に増加しています。

ナーシングホームってどのくらい知られている?【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】

ナーシングホームの認知度に関するアンケート調査結果のグラフ


【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によると回答者995名のうち、「全く知らない」が805名(80.9%)と圧倒的多数を占めており、まだ十分に知られているとはいえません。さらに、「名前だけ聞いたことがある」と回答した方も104名(10.5%)にとどまり、内容まで理解している人はほとんどいないと言っても過言ではありません。

【要確認:本調査の実施時期・調査方法(対象者の属性、抽出方法等)を明記】

しかし今後は、医療ケアと介護が一体となったナーシングホームという形態は注目されつつあり、認知度が上昇していくことが予想されます。高齢者施設の選択肢が多様化する時代においてナーシングホームを知っておくと、将来の施設選びで役立つでしょう。

専門家が解説!実は「元気な方」は入りにくい?

老人ホーム紹介のプロである桐島慎司さん(株式会社ケアリサーチ)に、ナーシングホームの現状について伺いました。

Q. ナーシングホームとは何ですか??

霧島さん

実は『ナーシングホーム』という法的な施設区分はありません。現場では、医療特化型の『住宅型有料老人ホーム』や、看護師配置を手厚くした『サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)』を総称して呼ぶことが多いです。

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Q. ナーシングホームは一般的な老人ホームと何が違いますか?

霧島さん

24時間看護師が常駐している施設という認識で間違いありませんが、最近の傾向として、要介護3~5の方や、末期がん・難病指定の方などを優先して受け入れる施設が増えています。

そのため、自立している方や特定の疾患がない方は、逆にナーシングホームには入居しづらい(断られるケースがある)という傾向があります。

このように、ナーシングホームは「医療ケアや重度介護が必要な方のための住まい」としての役割を担っています。

ここでは、ナーシングホームが普及し始めた背景や、利用者が多い医療行為について説明します。

ナーシングホームが普及し始めた背景


ナーシングホームが普及した背景には、高齢化の進行と、家族だけでは介護を担いきれなくなった社会構造の変化があります。内閣府「令和8年版高齢社会白書」によると、日本国内の後期高齢者(75歳以上)人口は2025年10月1日時点で2,127万人(総人口の17.3%)に達しました。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口(令和5年推計)では、75歳以上人口は令和37年(2055年)にピークを迎えたのち減少に転じる見込みですが、それまでは増加が続くとみられ、医療サービスの需要も高まることは明らかです。


一方、政府は医療費削減を目的に、2015年に策定した地域医療構想において、2025年の病床数を2013年時点の134.7万床から16万〜20万床少ない115万〜119万床程度に見直す目標を示しました。この目標は病床機能の再編によりほぼ達成され、現在は2040年を見据えた新たな地域医療構想への移行が進められています。この流れの中で、症状が軽く集中治療が必要ではない患者は、自宅や介護施設への転居を求められるケースが増えています。

しかし、受け皿となる老人ホームの現状は介護業界における人材不足が深刻で、働く介護スタッフ・看護師がいないため、

  • 入居を受け入れることができない
  • 入居を受け入れても質の高いサービスや高度な医療行為に対応できない

といった施設が増えていることが現状です。


さらに、病院で亡くなる方の割合はかつて8割を超えていましたが、厚生労働省の人口動態統計によると2023年には65.7%まで低下しています。それでも医療機関以外での死亡はまだ少数派であり、「最期まで自分らしく暮らしたい」という需要の高まりとともに、看取り問題が重要視されています。そこで需要が高まっているのが介護と医療の一体型施設であるナーシングホームです。

医療依存度の高い高齢者の増加や、病院からの退院を迫られるケースが増えつつある現代社会において、自宅や病院で孤独を感じることなく適切な医療ケアを受けながら最期を過ごすことができるナーシングホームは、今後さらに需要が高まると考えらえています。


(参考:内閣府「令和8年版高齢社会白書」、厚生労働省「令和6年(2024)人口動態統計(確定数)」)

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ナーシングホームで利用者が多い医療行為

ナーシングホームで受け入れ可能な医療行為は以下の通りです。

医療行為・ケア概要
胃ろう・腸ろう・鼻腔経管経管栄養(管を通して栄養投与)への対応
たん吸引・気管切開管理気道確保・痰の吸引などの呼吸ケア
中心静脈栄養(IVH)点滴などによる栄養・薬剤の投与管理
褥瘡(床ずれ)処置褥瘡の手当てや予防
インスリン投与・血糖管理糖尿病患者へのケア
人工呼吸器(在宅用)管理在宅用人工呼吸器の管理

ナーシングホームでは看護師・介護士が常駐しているため、毎日の健康管理や、医師の指示に基づく医療行為・医療ケアを行う体制が整っています。

なお、受け入れ可能な医療行為は施設ごとに異なるため、詳細情報については各施設に問い合わせが必要です。

ナーシングホームの費用目安

ナーシングホームの利用にかかる費用の目安は以下の通りです。

費用項目目安
初期費用入居一時金・敷金0〜数千万円
月額費用居住費4~12万円
管理費3~9万円
食費4~6万円
光熱費1万円
介護サービス費用
(自己負担額)
2.2~15.3万円
医療費実費
その他費用1〜5万円

なお、利用する施設の医療体制の充実度や立地によって費用は異なるため、上記はあくまで目安の金額です。

また、【ケアスル 介護 独自調査レポート 2026】によると、ナーシングホームと全体の施設の月額費用差は以下の結果となりました。

ナーシングホームと介護施設全体の月額費用相場を比較した統計グラフ


本図から、24時間看護体制の有無が月額費用に明確な差を生んでいることが読み取れます。介護付き有料老人ホームでは「24看護あり」が37.0万円、全体平均は28.1万円で、約8.9万円の差があります。住宅型有料老人ホームにおいても、約4.2万円の差が見られました。

【要確認:本調査の実施時期・調査方法(対象者の属性、抽出方法等)を明記】

一方、サービス付き高齢者向け住宅では、20.8万円と19.1万円で、差は約1.7万円に留まっています。

上記の数値から、医療・看護体制が手厚い施設ほど費用負担が高くなる傾向にあることがわかります。

ナーシングホームの費用相場や、費用を抑える方法について知りたい方は以下の記事を参考にしてください。

関連記事
ナーシングホームの費用相場は?費用項目や費用を抑える方法について解説!
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ナーシングホームのサービス内容

ナーシングホームで受けることができるサービス内容および概要は、大きく次の3つに分けられます。

  • 医療ケア
  • 介護サービス
  • 日常生活のサポート

各サービスにおける主な内容と概要は以下の通りです。

ナーシングホームにおける医療・介護・生活支援の連携体制を示した図解

それぞれの内容を把握し、ナーシングホームについて理解を深めましょう。

医療ケア

ナーシングホームでは、日常生活を維持するために必要な医療ケアを中心に提供されています。主な医療ケアは以下の通りです。

  • 点滴
  • 喀痰吸引
  • 在宅酸素
  • 尿バルーン
  • 鼻腔経管栄養
  • 注射や薬の処方
  • 胃ろうや腸ろう
  • ストーマ(人工肛門)
  • 看取りやターミナルケア
  • 褥瘡(じょくそう)ケア

喀痰吸引や点滴などを始め、胃ろうや腸ろう、鼻腔経管栄養といった栄養補給のサポートといった医療ケアを行います。また、褥瘡のケアによって床ずれを防ぐといった日常的なケアや、入所者の最期を看取ったり、穏やかに最期の瞬間を迎えるためのターミナルケアも行います。

ナーシングホームでは、あくまでも日常生活を送るために必要な医療ケアがメインです。

介護サービス

ナーシングホームでは、日常生活動作の介助に加え、心身機能の維持・向上や交流機会が提供されます。主な介護サービスは以下の通りです。

  • 食事介助
  • 入浴介助
  • 機能訓練
  • 排せつ介助
  • レクリエーション

食事・入浴・排せつをはじめとした、日常生活を送るうえで必要な生活動作全般の介助やサポートが受けられるだけではなく、施設によってはレクリエーションや機能訓練(リハビリ)などのケアを行います。

生活動作の介助だけではなく、レクリエーションやリハビリなどによる身体機能の向上や精神面の充実が期待できることから、高齢者が心身ともに健康に過ごすためのケアが充実しているといえます。

また、レクリエーションはスタッフが実施するだけではなく、地域のボランティアの人が参加し異世代で交流するケースも多いのが特徴です。コミュニケーションが生まれやすいケア体制を取っているため、孤独感の解消も期待できます。

日常生活のサポート

ナーシングホームでは、生活負担の軽減と、夜間を含む安心・安全な生活環境を支援しています。主なサポート内容は以下の通りです。

  • 生活相談
  • 緊急時対応
  • 掃除や洗濯などの支援

ナーシングホームでは、要介護度の進行によって自立して行うことが困難になる掃除や洗濯といった生活支援のサービスを、ケアプランに基づく訪問介護サービスによって受けられるため、身体的負担の軽減につながります。

緊急時対応も行っており、職員が少ない夜間帯などの事故も適切に対処できるため、入所者の方やご家族の方も安心です。

ナーシングホームの入居条件

ナーシングホームの入居条件は施設により大きく異なりますが、住宅型有料老人ホームとして運営されていることが多いことから、主に以下の条件が挙げられます。

項目内容・詳細
年齢・対象原則60歳以上
(施設によっては60歳未満で障害のある方も可)
要介護度要支援1〜2
または
要介護1〜5 の認定者
人的条件身元保証人が必要
支払い能力の審査
  • 貯蓄額の確認
  • 保証会社の利用
  • 収入証明書の提出 など
主な費用構成
  • 入居一時金(不要な施設もあり)
  • 月額費用(介護度や施設により異なる)
退去のリスク費用の滞納(目安として3カ月以上)で、退去勧告の可能性あり

なお、一部のナーシングホームでは60歳以下の障害を持った方の入居が可能です。60歳未満の場合は、要支援2以上で日常的な介護が必要であることなどの一定条件を求められることがあります。

また、ナーシングホームでは身元保証人や支払い能力の調査に際し、入居前に施設側から書類の提出を求められるケースもあります。調査内容は施設により異なりますが、一定の収入があることを証明する書類の提出が必要です。

年収いくら以上という明確な条件はありませんが、各施設で条件は決まっているため、入居後の費用を支払う能力があるかどうかが審査のポイントです。支払い能力の確認は主に以下の方法で行います。

  1. 収入証明書の提出
  2. 貯蓄額の確認
  3. 保証会社の利用

また、ナーシングホームで支払いを求められる費用は主に以下の2つです。

  • 入居時に支払いをする「入居一時金」
  • 月々支払いをする「月額費用」

ただし、看取りを重視している施設などは入居一時金を必要としない施設もあります。

注意すべきは、費用の滞納があると退去させられる可能性がある点です。施設ごとに違いはあるものの、おおむね3カ月以上滞納すると退去勧告される可能性が高いので注意しましょう。

月額費用は要介護度により定額となっていますが、その他の料金は施設ごとに異なります。サービス内容と合わせ、金額に関しても希望に沿っているかどうかを確かめましょう。

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ナーシングホームとその他の老人ホームの違い

ナーシングホームとその他施設との違いは以下の通りです。

施設特徴対象者月額費用の目安サービス内容
ナーシングホーム医療と介護を一体的に提供要介護度が高い方
医療的ケアが日常的に必要な方
15〜30万円前後24時間看護
看取り、ターミナルケア
喀痰吸引、経管栄養、点滴等
など
自立~軽度向けの老人ホーム生活支援・介護が中心で、医療対応は限定的比較的状態が安定している高齢者
自立~要介護
10〜35万円前後身体介護
生活支援
レクリエーション
※医療は外部連携が中心
グループホーム認知症ケアに特化認知症の診断がある方
要支援2〜要介護5
12〜20万円前後認知症ケア
共同生活支援
食事、入浴、排泄介助
ホスピス終末期医療・緩和ケアに特化がん末期など
余命が限られている方
15〜30万円前後精神的ケア
看取り支援
痛みの緩和ケア
介護医療院長期療養と生活支援を両立長期医療が必要な要介護高齢者10〜20万円前後医療管理
身体介護
リハビリ
生活支援

※上記の月額費用は目安であり、施設の運営形態や地域により異なります。特にホスピスは住居費のみを示す場合があり、医療・介護費(目安5〜25万円程度)が別途必要になることがあります。【要確認:各施設種別の費用相場について自社データまたは公的統計での裏付けを確認】

ナーシングホームとその他の老人ホームの大きな違いは、医療ケアの充実度です。ナーシングホームでは看護師が24時間常駐し、点滴や喀痰吸引などの医療的ケアを日常的に受けられます。

一方、老人ホームは、主に日常生活における食事や入浴などの介護サービスが中心で、医療的なケアが必要な場合は外部の医療機関と連携するケースが一般的です。

そのため、持病が重い方や医療的管理が必要な方はナーシングホーム、比較的健康状態が安定している方は老人ホームが適しているといえます。

また、グループホームは、認知症の診断を受けた方を対象とした小規模な共同生活施設です。少人数のユニット制により、家庭に近い雰囲気の中で認知症に特化したケアを実践します。

ホスピスは、がんの終末期などにある方々に、延命治療ではなく痛みや苦痛の緩和を最優先とした緩和ケアと看取りを提供する施設です。

介護医療院は、長期にわたる療養を必要とする高齢者のための公的医療・介護施設で、医学的管理と日常生活の支援を同時に提供できる点が強みです。

ナーシングホームの配置基準

ナーシングホームに、専用の配置基準はありません。
「ナーシングホーム」は法律上の施設区分ではなく、運営会社が使う呼称です。

老人福祉法にも介護保険法にも、ナーシングホームを定義した条文は存在しません。
適用される人員の基準は、その施設が実際に受けている登録区分のものになります。

ナーシングホームを名乗る施設の多くは、実態として次のどちらかで登録されています。

  • 住宅型有料老人ホーム(老人福祉法にもとづく都道府県への届出)
  • サービス付き高齢者向け住宅(高齢者住まい法にもとづく登録)
登録区分ごとに適用される人員の基準
登録区分根拠となる法令求められる人員
住宅型有料老人ホーム老人福祉法、有料老人ホーム設置運営標準指導指針管理者・生活相談員・栄養士・調理員を、入居者の数と提供するサービス内容に応じて配置します。介護職員と看護職員の配置義務はありません。夜間の介護と緊急時に対応できる数の職員は必要です。
サービス付き高齢者向け住宅高齢者住まい法、同法施行規則第11条夜間を除いて職員が常駐し、状況把握サービスと生活相談サービスを提供します。担い手は医師・看護師・准看護師・介護福祉士・社会福祉士・介護支援専門員・介護職員初任者研修修了者などです。常駐しない時間帯は各居室の通報装置で対応します。

住宅型有料老人ホームの職員配置は、有料老人ホームの設置運営標準指導指針(厚生労働省)が定めています。
サービス付き高齢者向け住宅の基準は、高齢者住まい法施行規則の第11条です。

では、なぜ多くのナーシングホームは看護師の24時間常駐をうたえるのか。
理由は、法定の基準に各社が上乗せしている点にあります。

24時間の看護体制は、法律上の義務ではありません。
各運営会社が、登録区分の基準に自主的に上乗せしている体制です。

上乗せの方法として多いのが、医療系の事業所を同じ建物に置く形です。
訪問看護ステーション・訪問介護事業所・訪問診療クリニックを併設または提携し、そちらの人員基準で医療体制を担保します。

訪問看護ステーションの人員基準は、指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準の第60条が定めています。

看護職員(保健師・看護師・准看護師)を常勤換算で2.5以上、うち1名は常勤で置く、という内容です。
この基準を満たした訪問看護ステーションが、入居者への看護を担います。

同じ「ナーシングホーム」でも体制に大きな差が出るのは、ここが理由になります。
看護師が施設に直接雇用されている場合と、提携先から訪問する場合では、対応できる時間帯が変わります。

「ナーシングホーム」という名称だけでは、看護体制の中身は判断できません。見学のときに、登録区分(住宅型有料老人ホームかサービス付き高齢者向け住宅か)、看護師が常駐する時間帯、夜間の医療対応を担う人を、施設に直接確認してください。

ナーシングホームのメリット

ナーシングホームのメリットは、以下の3点です。

  • 医療依存度が高くても入居できる
  • 看取りまで対応している
  • 病院と比べて生活の自由度が高い

3点はいずれも、医療系の事業所を併設または提携する体制から生まれます。

医療依存度が高くても入居できる

ナーシングホームは、医療的なケアが日常的に必要な方を受け入れます。
特別養護老人ホームや一般的な有料老人ホームで断られた方の入居先になります。

受け入れの幅を支えているのは、外部の医療・介護サービスです。
住宅型有料老人ホームは介護職員と看護職員の配置義務がないかわりに、入居者が訪問看護や訪問介護を個別に利用する仕組みになっています。

【入居後に組み合わせて使う外部サービス】
・訪問診療:医師による定期的な診察と処方
・訪問看護:医療的ケアと健康管理(看護職員は常勤換算2.5以上)
・訪問介護:入浴・排せつ・食事などの介護

必要なケアの量が増えたときは、利用するサービスを増やす形で対応できます。

看取りまで対応している

住まいに居ながら最期まで過ごせる点が、病院への入院と大きく違います。
体調が変化しても、退居を前提とせずに療養を続けられる施設があります。

看取りを支えるのは、施設があらかじめ取り決めている協力医療機関との体制です。
有料老人ホームの設置運営標準指導指針にも、その定めがあります。

急変時に相談対応や診療を行う体制を常時確保した協力医療機関を定めるよう努めること、という内容です。

ただし、看取りへの対応は法律上の義務ではありません。
対応の可否と範囲は施設ごとに違うので、入居前の確認が必要になります。

病院と比べて生活の自由度が高い

ナーシングホームは医療機関ではなく、生活の場です。
サービス付き高齢者向け住宅は、高齢者の居住の安定確保に関する法律にもとづく賃貸住宅にあたります。

そのため、面会・外出・持ち込む家具や私物について、病院の入院生活より制約が少なくなります。
安否確認は毎日1回以上と定められている一方、生活そのものは入居者の裁量に委ねられます。

ナーシングホームのデメリット

ナーシングホームのデメリットは、以下の3点です。

  • 施設ごとに医療・介護体制の差が大きい
  • レクリエーションや行事は少なめ
  • 施設数が少ない

3点はいずれも、ナーシングホームが法律上の施設区分ではないことから生じます。

施設ごとに医療・介護体制の差が大きい

看護師の24時間常駐は法的な義務ではないため、体制は運営会社の方針で決まります。
夜間も看護師がいる施設と、オンコール(連絡を受けて駆けつける体制)だけの施設が混在します。

差が出る理由は、適用される人員基準が登録区分のものにとどまる点にあります。
住宅型有料老人ホームには、介護職員と看護職員の配置義務が課されていません。

入居後に必要な医療が増えたとき、施設内で対応できる範囲を超えると住み替えを求められる場合もあります。

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レクリエーションや行事は少なめ

ナーシングホームは医療的ケアに重点を置くため、レクリエーションや行事の頻度は介護付き有料老人ホームより少なくなりがちです。

職員配置の基準にも同じ傾向が表れています。
住宅型有料老人ホームに求められる職員は管理者・生活相談員・栄養士・調理員の4種類で、行事を専門に担う職員の配置義務はありません。

日中の活動を重視する場合は、施設が用意しているレクリエーションの内容と回数を見学時に聞いてください。

施設数が少ない

「ナーシングホーム」の施設数を示した公的な統計はありません。
法律上の施設区分ではないため、統計の分類そのものが存在しないからです。

令和6年社会福祉施設等調査(厚生労働省)によると、有料老人ホーム(サービス付き高齢者向け住宅以外)は18,460施設です。
2024年10月1日現在の数字で、前年より627施設増えました。

ナーシングホームを名乗る施設は、この中の一部にとどまります。

名称で検索しても候補が絞り込みにくいので、必要な医療的ケアの受け入れ可否から探す方法が現実的な進め方になります。

ナーシングホームに入る流れ

ナーシングホームに入るまでの流れは、以下の3ステップです。

  • STEP1 相談・情報収集・問い合わせ
  • STEP2 見学・申し込み・面談
  • STEP3 契約・入居

医療的ケアの受け入れ可否を最初に確認しておくと、候補を絞るときの手戻りが減ります。

STEP1 相談・情報収集・問い合わせ

【STEP1でやること】
・必要な医療的ケアを書き出す(胃ろう・たん吸引・インスリン投与など)
・主治医やケアマネジャー(介護サービスの計画を作る専門職)に、退院後に必要な医療の内容を確認する
・候補の施設へ、受け入れ可否と看護師の常駐時間帯を問い合わせる

問い合わせの段階で登録区分(住宅型有料老人ホームかサービス付き高齢者向け住宅か)も聞いておくと、適用される人員基準が分かります。
サービス付き高齢者向け住宅であれば、夜間を除いて職員が常駐し、状況把握サービスを毎日1回以上受けられます。

STEP2 見学・申し込み・面談

見学では、看護師が夜間にいるかどうかを必ず確認してください。
医療体制の差が最も出るのは夜間の時間帯です。

申し込みの前には、重要事項説明書を受け取ります。
指導指針は、入居相談があったときに重要事項説明書を交付し、契約締結前に十分な時間的余裕をもって説明することを求めています。

面談では、入居希望者の心身の状態と、施設が対応できる医療行為のすり合わせが行われます。
体験入居の機会を確保するよう指針が定めているので、希望があれば相談してください。

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STEP3 契約・入居

契約では、前払金の返還ルールと、退居を求められる条件を確認します。
医療的ケアの内容が変わったときに住み続けられるかどうかが、ナーシングホームでは特に重要な確認点になります。

前払金の内金は前払金の20%以内、という上限も指針が定めました。
残金は引渡し日前の合理的な期日以降に徴収する扱いです。

介護サービスを提供する場合は、入居契約書または管理規程での明確化も求められています。
サービスが提供される場所・内容・頻度・費用負担が対象です。

口頭の説明だけで済ませず、契約書に書かれているかどうかを確かめてください。

入居後は、訪問診療・訪問看護・訪問介護を組み合わせたケアが始まります。
想定と実際のケアにずれがあれば、担当のケアマネジャーへ早めに伝えてください。

ナーシングホームの選び方

ナーシングホームを選ぶ際は以下の項目をチェックしてください。

  • 医療・介護体制
  • 施設の見学
  • 施設内の清掃状況

確認事項を事前に理解しておき、希望通りのナーシングホームを選んで入居者本人やご家族にとって安心の生活をスタートさせましょう。

医療・介護体制を確認する

ナーシングホーム選びのポイント:医療・介護体制の充実度を確認するイメージナーシングホーム選びで最も重要なのは、入居者の医療依存度や要介護度に対して、施設の体制が適切かどうかを見極めることです。

看護師が24時間常駐しているか、喀痰吸引や経管栄養、点滴管理など必要な医療的ケアに対応できるかは必ず確認すべきポイントです。

また、嘱託医や医療機関との連携体制、夜間や緊急時の対応方法も確認しましょう。施設ごとに対応可能な医療行為には差があるため、「何ができるか」「何ができないか」を具体的に確認することが大切です。

必ず見学し生活環境と職員の対応を確認する

ナーシングホーム選びのポイント:必ず見学を行い、生活環境や職員の対応を確認するイメージナーシングホームは資料やWeb情報だけで判断せず、必ず現地見学を行うことが重要です。見学では、入居者がどのような雰囲気で生活しているか、職員が丁寧に声かけや対応をしているかを直接確認できます。

また、医療・介護サービスの説明が具体的で分かりやすいかどうかも信頼性を判断する材料です。可能であれば、入居後の一日の流れや緊急時の対応について質問し、説明内容に一貫性があるかを確認すると安心です。

施設内の清掃状況や清潔感をチェックする

ナーシングホーム選びのポイント:施設内の清掃状況や衛生管理をチェックするイメージ施設内の清掃状況や清潔感は、日々のケアの質を反映する重要なポイントです。共用スペースや居室、トイレ、浴室などが清潔に保たれているか、臭いや汚れがないかを見学時に確認しましょう。

特にナーシングホームでは医療的ケアを受ける入居者が多いため、感染症対策や衛生管理が徹底されていることが不可欠です。清掃が行き届いている施設は、職員の意識が高く、安心して生活できる環境である可能性が高いと判断できます。

ナーシングホームについてのまとめ

ナーシングホームは、一般的には看護師が24時間常駐し、医療依存度の高い高齢者に対応できる施設です。喀痰吸引、経管栄養、点滴管理、看取りケアなど、充実した医療体制が特徴で、慢性疾患や終末期ケアが必要な方にも適しています。

施設を選ぶ際は、看護・医療体制が入居者の状態に合っているか、夜間や緊急時の対応体制、費用の内訳などを事前に確認しておくとよいでしょう。また必ず現地見学を行い、入居者の生活環境、職員の対応、施設内の清潔感を直接確認することが大切です。医療ケアの内容と人員体制、清掃状況などは、日々のケアの質を反映する重要なポイントになるためです。

入居が初めての場合は確認事項も多いため、ナーシングホーム選びに戸惑う方も多いでしょう。施設選びや費用に関するお悩みをお持ちの方は、ぜひケアスル 介護へご相談ください。

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