老人ホームや介護施設を探していると、初期費用や月額費用の高い施設が多く、「貯金や収入が少ないので費用を払えない。」と悩まれる方は多いのではないでしょうか。
近年、民間の有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅は増加していますが、民間のものは費用が高く、比較的富裕層の方しか入れない価格設定になっていることも多々あります。
この記事では、低所得の方でも老人ホームに入ることができるのか、入るならどんな施設が良いのか、ということについて解説していきます。
低所得者が入れる老人ホームはある?
低所得者の方の中には、「費用が高すぎて入れない。」と老人ホーム探しを諦めてしまう方もいらっしゃいます。
しかし実際は、低所得者の方でも入れる老人ホームはあります。例えば、軽費老人ホームや特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)といった公的な施設や、立地や築年数など、条件を落として探すことで、所得の範囲内で入居できる老人ホームが見つかることがあります。
この記事では順番に、低所得者の方が入れる老人ホームの探し方や、入るための流れを詳しく解説していきます。
生活保護を受けていても老人ホームには入れる?
低所得者の中には、生活保護を受けている方もいらっしゃるでしょう。生活保護を受けている方でも、老人ホームに入ることは可能です。
具体的には、生活保護受給者向けのプランを用意している施設や、介護度3以上の方であれば特別養護老人ホームも対象になるでしょう。
国民年金で入れる老人ホームはある?
国民年金で入れる老人ホームはあります。ただし、全員が国民年金だけで入れるわけではなく、「世帯全員が住民税非課税」である場合に、入れる可能性が高くなります。
なお、国民年金受給額の範囲内で入れる老人ホームは、特養などの公的な施設になります。公的施設は、居住費と食費が世帯員の所得によって段階別に定められており、市区町村民税非課税世帯の場合は軽減する制度があるからです。
それ以外の施設だと国民年金だけで足りず、貯金や厚生年金も組み合わせて費用を捻出する必要があります。
また「お金に余裕はないけど納得のいく施設選びがしたい」という方は、ケアスル介護で相談してみることがおすすめです。
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低所得者が入れる老人ホームの種類
低所得者でも老人ホームに入ることはできますが、どんな施設でも入れるというわけではありません。基本的には、公的な施設が対象となります。
ここでは、低所得者が入れる老人ホームを3種類紹介します。それぞれの施設の特徴やメリットデメリット・費用など、施設を探す際の参考にしてください。
低所得者が入れる老人ホーム①:軽費老人ホーム(ケアハウス)
軽費老人ホームとは、厚生労働省が福祉老人法で定めている公的な施設で、地方自治体や社会福祉法人、医療法人によって運営されており、比較的低い金額で入所できます。
軽費老人ホームには食事提供と洗濯や掃除といった生活支援全般を行うA型、食事提供のないB型、そしてケアハウスと呼ばれるC型の3種類があります。A型・B型には収入による入居条件が設けられています。
ケアハウス(C型)はさらに、介護サービスを提供している介護型と介護サービスを提供していない一般型(自立型)に分かれており、それぞれ費用や入居条件、提供サービスが異なります。
軽費老人ホーム(ケアハウス)の提供サービス
軽費老人ホームで提供されているサービスは、食事・清掃・洗濯といった生活支援サービスが中心になります。なお、B型軽費老人ホームでは食事は提供されていません。
また、介護型ケアハウスでは介護サービスも受けることができます。
軽費老人ホーム(ケアハウス)のメリット・デメリット
軽費老人ホーム・ケアハウスのメリットやデメリットは以下の通りです。
軽費老人ホーム(ケアハウス)のメリット
- 費用が安い・所得に応じた料金で利用が可能
- プライバシーが守られている(原則として個室)
- レクリエーションやイベントが開催される
軽費老人ホームやケアハウスは共同生活が中心にはなりますが、居室空間は個室となっており、各入居者のプライバシーは保たれています。施設によっては相部屋になるところも多いため、この点では安心して生活できるでしょう。
また、施設によってはレクリエーションやイベントを開催しているところもあり、楽しく日々の生活を営むことができます。
軽費老人ホーム(ケアハウス)のデメリット
- 医療ケアが必要な場合は退去しなくてはならない場合がある
- 共同生活がメインである
軽費老人ホームやケアハウスは、共同生活が中心になる施設です。自然とほかの入居者とのコミュニケーションも多くなるため、一人でゆっくり暮らしたいと考えている方には苦痛に思えるかもしれません。
また、介護型ケアハウスは、ある程度要介護度が上がっても入居し続けることは可能ですが、医療ケアが必要になった場合は、対応が難しく医療ケアが受けられる施設に移動しなければならないケースもあります。
軽費老人ホーム(ケアハウス)の入居条件
軽費老人ホームの入居条件は、以下になります。
- 原則60歳以上(夫婦で入居する場合は、どちらか一方が60歳以上)
- 自立~軽介護程度で、一人で生活するのに困難や不安がある方
- 共同生活に対応できる
これらの条件を満たさない場合は、別の施設を探す必要があります。なお、ケアハウスは一般型と介護型でそれぞれ入居条件が異なります。
詳しくは下の表を参考にしてみてください。
施設のタイプ | 年齢の要件 | 要介護度 | 認知症への対応 |
---|---|---|---|
一般型ケアハウス | 60歳以上 | 自立から軽度の要介護度 | 非対応 |
介護型ケアハウス | 65歳以上 | 要介護1~5 | 一部対応 |
軽費老人ホーム(ケアハウス)の費用
ケアハウスの費用は、初期費用約30万円、月額費用12~3万円程度が全国平均となっています。
なお、あくまでも全国平均であり、施設によって費用はかなり異なります。それぞれの地域で値段の低いケアハウスはありますので、探してみましょう。
初期費用は入居段階でかかる費用で、月額費用は毎月かかる費用です。なお、介護型ケアハウスは介護サービスを提供している分、一般型ケアハウスよりも費用は高くなっています。
平均値 | 中央値 | |
---|---|---|
入居一時金 | 40.7万円 | 30万円 |
月額費用 | 11.0万円 | 10.5万円 |
低所得者が入れる老人ホーム②:特別養護老人ホーム(特養)
特別養護老人ホーム(特養)とは、介護保険施設の一つであり、自宅での生活や自宅で受ける介護だけでは生活が難しくなった方が入居する施設です。要介護3以上の方が入居することができ、入浴、排せつ、食事などの介護を受けたり、リハビリ・レクリエーションといった生活力の向上も図ることができる施設になっています。
なお、特養の居室タイプは4通りに分かれており、近年はユニット型の特養が増えてきています。
- 複数人(多くは4人)の相部屋になっている「多床室」
- 通常の個室で作られている「従来型個室」
- 10人程度の生活単位に分けられてそれぞれ共用設備・個室が用意されている「ユニット型個室」
- ユニット型に分けられているが、個室が仕切りで区切られており完全な個室ではない「ユニット型準個室」
特別養護老人ホーム(特養)の提供サービス
- 食事、健康管理、買い物などの生活支援
- 入浴介助、排せつ、リハビリ、看取りなどの介護サービス
- レクリエーション、イベント
特養では、日々の生活支援から介護サービス、レクリエーションなど、様々なサービスが提供されています。介護度が重く自力で生活ができない方でも安心して生活することが可能です。
また、施設によっては看取りを行っているところもあります。要介護度が上がってほかの施設から転居する場合や終身で利用することを考えている場合は、看取りを行っているかどうか確認しましょう。
特別養護老人ホーム(特養)のメリット・デメリット
特養のメリットやデメリットは以下の通りです。
特別養護老人ホーム(特養)のメリット
- 24時間体制で介護サービスを受けられる
- 原則として終身利用ができる
- 公的な施設のため費用が安い
特養は常駐している介護スタッフから、24時間体制で介護サービスを受けることができます。介護が必要な方にとって安心して生活ができるでしょう。
また、終身利用を前提とした施設になっているため、24時間医療ケアが必要になるなどの重い状態にならない限り転居や引っ越しを検討しなくてもよい点も魅力的です。
特別養護老人ホーム(特養)のデメリット
- 待機者が多く、すぐに入れないことが多い。
- 医療体制は十分でないことが多い
特養は、介護体制が整っており費用も安いため、ニーズが高く入居待ちの施設が多いです。エリアによっては半年~1年ほどの入居待ち期間が発生する可能性もあります。
また、介護体制は整っていますが医療体制は十分でない施設が多い点も特養のデメリットとして挙げられます。医療ケアが必要な場合は、医療体制が整っている介護医療院などの施設を検討したほうが良いでしょう。
特別養護老人ホーム(特養)の入居条件
- 65歳以上で要介護3以上の方
- 40~64歳で特定疾病の認定を受けており、かつ要介護3以上の方
特養は要介護度3以上と、ある程度要介護度が高い方しか入居できません。そのため、自立している方や要支援〜要介護2の方はそもそも入居条件を満たしていないため、別の施設を探す必要があります。
また、末期がんや関節リウマチなど、特定疾病として認定されている方は、40~64歳と若い方でも入居することが可能です。
特別養護老人ホーム(特養)の費用
特養の費用は、月額5~15万円が相場となっており、民間の施設と比べてかなり安い料金設定です。入居一時金や初期費用はかかりません。
また、施設の形態によっても特養の費用は異なります。相部屋形式の多床室タイプでは月額4.4~12万円ほどが相場ですが、ユニット型の場合は月額6.8~15万円と、個室・ユニット型の方が費用は高くなります。
合わせて、入居者の所得額によって4つの段階が設定されており、その段階によって費用が異なります。例えば、ユニット型個室で要介護3(1割負担)の方の場合の所得段階別費用は以下の通りです。
所得段階 | 費用 |
---|---|
第1段階 | 57,390円+生活費(1〜2万円) |
第2段階 | 60,090円+生活費(1〜2万円) |
第3段階(1)〜(2) | 82,590〜103,890円+生活費(1〜2万円) |
第4段階 | 127,320円+生活費(1〜2万円) |
低所得者が入れる老人ホーム③:介護老人保健施設(老健)
介護老人保健施設(老健)とは、病院に入院していた方などが、在宅復帰や職場復帰を目指すためにリハビリ・生活支援を受けるための施設です。あくまで目的は在宅復帰・在宅療養支援なので、入居期間は原則として3~6ヶ月になります。
長期間の入居は難しいですが、施設を探す間や特養の待機をしながら老健に入居する方もいます。
介護老人保健施設(老健)の提供サービス
老健では、在宅復帰・在宅療養を支援するためにさまざまなサービスが提供されています。病院退院後の延長上として置かれており、医療・リハビリなどの体制も整っています。主な提供サービスは下記が挙げられます。
- 医師による健康相談、医療行為(たんの吸引、インスリンの注射など)
- 作業療法士、理学療法士によるリハビリ
- 入浴介助、食事介助、おむつ交換などの介護サービス
- 食事、清掃といった生活援助
- 栄養士による栄養管理
生活援助サービスや介護サービスを受けることができると同時に、栄養管理や医療ケアを受けられる点は魅力的です。
老健には常勤医師が在籍しており、看護師が24時間常駐しているため、医療面でのサポート体制は充実しています。
介護老人保健施設(老健)のメリット・デメリット
老健のメリットやデメリットは以下の通りです。
介護老人保健施設(老健)のメリット
- 在宅復帰を目指せる
- 医療・リハビリ体制が充実している
- 入居一時金が不要で、月額費用が割安
老健は、退院後すぐに自宅での生活が難しい場合に、在宅復帰を目指して手厚い医療ケア・リハビリを受けられる施設です。
作業療法士や理学療法士が常駐しており、その人に合わせてリハビリメニューを組んでくれるため、より効果的なリハビリに期待ができます。
介護老人保健施設(老健)のデメリット
- 相部屋が多い
- 個室の場合は費用が高くなる
- 洗濯や買い物代行などの生活支援サービスは少ない
- 入居期間が3~6か月
近年ユニット型施設が増えているとはいえ、まだまだ多床室型の相部屋形式の施設が多いのが老健のデメリットです。費用を抑えて入居することを考える場合は、相部屋が適しています。
また、在宅復帰を目的としているため長期間の入居は想定しておらず、長くても6か月ほどで退去する前提で計画が組まれます。
介護老人保健施設(老健)の入居条件
- 65歳以上で要介護1以上の方
- 40~64歳で特定疾病の認定を受けており、かつ要介護度1以上の方
老健の入居条件は特養よりも緩く、要介護1以上の方が入居することが可能です。
介護老人保健施設(老健)の費用
老健の費用は、月額8~14万円が相場となっています。特養と同じく、入居一時金や初期費用はかかりません。
なお、老健は個室タイプ(従来型・ユニット型)と多床室(相部屋)タイプに分かれており、個室タイプだと48,330円~132,870円、多床室タイプだと35,940円から83,880円であり、相部屋形式である多床室タイプの方が費用は安くなります。またこれは、基本型か在宅強化型かでも変わってきます。
また、特養と同じく所得段階によって月額費用が変わってきます。例えば、多床室タイプの所得段階別費用(要介護3、1割負担の場合)は以下の通りです。
所得段階 | 費用 |
---|---|
第1段階 | 35,940円+生活費(1〜2万円) |
第2段階 | 49,740円+生活費(1〜2万円) |
第3段階(1)〜(2) | 57,540〜78,840円+生活費(1〜2万円) |
第4段階 | 81,600円+生活費(1〜2万円) |
また「老人ホームに入居したいけど、どこまでの介護サービスや医療行為が必要になるか分からない」という方は、ケアスル介護で相談してみることがおすすめです。
ケアスル介護では、入居相談員が施設ごとに実施するサービスや立地情報などをしっかりと把握した上で、ご本人様に最適な施設をご紹介しています。
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低所得者が入れる老人ホームの探す際の注意点
ここでは低所得者の方でも入れる老人ホームを探す際の注意点を紹介します。
やみくもに安い施設を探すと、入居してから失敗してしまう可能性もあります。ここで紹介する注意点を抑えておくようにしましょう。
ケアハウス、特養、老健の中から探す
低所得者の方でも入れる料金の安い老人ホームを探す際は、まずは上で紹介したケアハウス・特養・老健の中から探すようにしましょう。
この3つの施設は公的な施設であるため、民間施設と比べて費用は抑えられています。民間施設で一見安そうに見えるところでも、オプションや付随プランなどがついてきて結果的に費用が膨らみ、負担額が多くなってしまうことがあります。
民間施設は、施設ごとに料金設定や料金体系が異なるため、理解するのが難点です。それに比較すると、費用体系が明確な公的な施設は費用面で安心です。
ただし、費用面で補助がある公的な施設であるがために、入居条件が厳しかったり施設数が少ないなどの難点もあります。入居を急ぐ場合などは民間施設を探すことも必要となるでしょう。
条件の優先順位をつけておく
費用の安い老人ホームの場合、立地や設備、サービスなど、条件が合わない可能性があります。
住み慣れた土地から離れてしまう、家族が通いにくい、施設が古い、設備が使いにくいなど、目をつぶらなくてはいけないことが出てきます。
そのため、施設探しをする場合は、自分が譲れない条件と譲れる条件を明確にして置き、施設後ごとの提供サービスや内容を把握したうえで、譲れない条件を満たしているかどうかを確認するようにしましょう。
なお、条件として考えられるのは、以下のようなものがあります。
- 立地
- 提供サービス
- 施設設備
- 費用
- 人員体制
- 医療・介護体制
総額でいくらかかるのかを把握しておく
施設に入居する前に、総額でどのくらいの費用がかかるのかを把握しておきましょう。各種オプションや外部の介護サービスを利用した場合、、想定以上の費用を支払う可能性もあります。
例えば、介護型ケアハウス以外の軽費老人ホームで介護サービスを受ける場合は、外部の介護事業所と契約して、利用した分の費用は別途加算されます。特養や老健で介護サービスについて費用が加算されることはないですが、病気になった時の治療費は別途費用となります。
予算を考える場合は、施設の利用料だけでなく、あらゆることを想定してどのくらいの費用がかかるのかを整理しておきましょう。なお、総額がわからづらい場合は、施設の相談員に相談し、総額費用を出してもらうとよいでしょう。
無料老人ホームとは?費用の安い施設を探す方法や注意点も伝授します!
低所得者が老人ホームに入るための流れ
続いて、実際に施設を探し、老人ホームに入るための流れを解説します。
ケアマネージャーや相談員に相談する
介護サービスを利用している方は、まずは担当のケアマネージャーに相談してみましょう。ケアマネージャーは地域の情報に詳しく、実際に入居された方の事例などを持っているかもしれません。担当のケアマネージャーがいない方は、役所の高齢者相談窓口や地域包括支援センターを訪ねてみるとよいでしょう。相談員の方が相談に応じてくれます。
また、高齢者施設の紹介センターや高齢者施設のポータルサイトで相談することも有効です。いずれにしても今の収入・所得、施設に求める条件(設備やサービスなど)を伝え、予算内で入れる施設を複数探してもらいます。
なお、条件に合った施設が見つからない場合もあるので、妥協できる条件も明確にしておくとよいでしょう。
見学・体験入居
良い条件の施設が見つかれば、実際に見学・体験入居へと進みます。
見学は入居者だけでなく、家族も行くと複数の視点で確認ができます。。施設の雰囲気やスタッフの対応、食事などを見ておきましょう。また、必ず複数の施設を見学しましょう。比較検討することが大切です。
見学した結果入りたい施設があれば、体験入居へと進みます。体験入居では、夜の時間帯やすでに入居されてる方にリアルな話が聞けるなど、見学だけではわからない点が確認できます。入居した後にこんなはずじゃなかったと後悔しないためにも体験入居をしておきましょう。
申し込み・審査
体験入居後、本人が入居したいとなった場合は、いよいよ申し込みをして審査を受けることになります。
審査のタイミングでは、所得や保証人の有無などの情報だけでなく、「ほかの入居者とトラブルを起こさなさそうか」といった人柄的な要素も考慮されます。
審査に通れば、いよいよ入居へと進みます。
低所得者が入れる老人ホームはケアスル介護で相談しよう
低所得者の方でも入れる老人ホームは複数あります。ケアハウス・特養・老健の中から探すことで、費用の安い施設を見つけることができるでしょう。
ケアマネージャーや相談員に相談したり、ご自身で検索して調べてもよいですが、より幅広い選択肢の中から最適な施設を知りたい場合は、ケアスル介護でケアマネージャーに相談するのがおすすめです。
ケアスル介護には専門のケアアドバイザーが常駐しており、入居希望者の条件に合わせて、最適な老人ホームを複数提供することが可能です。もちろん無料で利用でき、ご自宅から手軽に電話で相談することが可能です。
「自分で調べるより手っ取り早く電話で相談したい」という方は、ぜひ下のバナーからケアスル介護で相談してみてください。
公的施設である「ケアハウス」「特別養護老人ホーム」「介護老人保健施設」は、民間施設と比べて費用を抑えられるケースがほとんどです。詳しくはこちらをご覧ください。
費用の安い老人ホームの場合、サービスなどに何かの条件が十分でない可能性があります。そのため、ご自身が譲れない条件と譲れる条件を明確にしておくことが大切です。詳しくはこちらをご覧ください。