ご高齢の方が突然のケガで入院している方や衰弱によって介護が必要になった場合に頼りになるのが介護施設です。
介護施設と一言で言っても施設の種類は10以上あるため、自分の親や夫・妻の場合はどの施設が好ましいのかわからないという人も少なくないと思います。
そこで本記事では、要介護1の方が入れる施設に特化して施設の種類から探し方まで徹底解説していきます。
要介護1で入れる施設はある?
結論から申し上げると、要介護1で入れる施設はあります。例えば、介護老人保健施設、介護医療院、グループホーム、介護型ケアハウスに入ることが出来ます。ほかにも、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅が選択肢に入るでしょう。
費用の安さが特徴の施設と言えば特別養護老人ホームですが、特別養護老人ホームは要介護3以上の方が対象となる施設のため家族等による介護が受けられないケースや認知症の症状で在宅での生活ができない特例的な場合を除いて入所することが出来ません。
特別養護老人ホーム以外の施設であれば自立の方を対象としたケアハウスやシニア向け分譲マンションなどを除いてほとんどの施設に要介護1の方が入所することが出来ます。(ケアハウス、分譲マンションでも要介護1の方が入居できる場合もあります)
要介護1と2の違いについて詳しく知りたいという方は、以下の記事も参考にしてみてください。
ただし、介護施設は施設種別によって目的や医療・看護体制、費用から受け入れ対象者が異なるため自分に合っている施設を見極める必要があります。初めての施設探しをしているという方はケアスル介護で相談するのもおすすめです。
入居相談員にその場で条件に合った施設を提案してもらえる他、見学予約から日程調整まで全て無料で代行しているのでスムーズに探すことが出来ます。
初めての施設探しで何から始めればよいかわからないという方はぜひ利用してみてください。
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要介護1で入れる施設の種類
要介護1で入所できるのは、以下のような施設です。
- 介護老人保健施設
- 介護医療院
- グループホーム
- 介護型ケアハウス
- 介護付き有料老人ホーム
- 住宅型有料老人ホーム
- サービス付き高齢者向け住宅
それぞれの施設について解説していきます。
介護老人保健施設
介護老人保健施設(老健)は自宅に復帰することを目的としている施設のため、理学療法士や作業療法士などによるリハビリテーションが充実しています。
さらに、看護師が24時間常駐しているので医療ケアも充実していますが、入居期間は3~6ヶ月と限定されており「終の棲家(ついのすみか)」として利用することはできません。ただし現在は、特養の待機者が多い状況であるため、老健で看取られるお年寄りも増えています。実際、厚生労働省の調査によると実際の平均滞在期間は281日と3カ月を大きく上回っていることがわかります。(厚生労働省「令和2年介護サービス施設・事業所調査の概況」)
入居一時金は不要で月額費用の平均相場は6~17万となっており、認知症の方も施設によっては受け入れが可能です。
要介護1以上の方
老人保健施設(老健):退院となった後に自宅に戻るためのリハビリが必要な場合に入居する公的施設 | |
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費用 | 初期費用は無し、月額利用料は6~17万円 |
要介護度 | 要介護1以上 |
認知症対応 | 受け入れあり |
看取り対応 | あり |
介護・看護職員の割合 | ・3:1配置・医師が常勤
・リハビリテーションの専門職員も配置 |
居室タイプ | 個室、多床室 |
住民登録の有無 | 住民票が無くても入居可 |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
介護医療院
介護医療院は急性期(病気になりたての時期)の治療を終えたものの、寝たきりなどで在宅介護が難しい方を対象に入浴・排泄・食事から療養上の世話までを行う施設です。
特養や老健と同じように要介護者を受け入れており、主に医療法人によって運営されていることもあり医療ケアが充実しています。外見は老人ホームというよりも病院に近い施設です。
認知症の方の受け入れやみ取りも可能で入居一時金は不要です。月額費用の平均相場は6~17万円ですが、所得が少ない方は住居費や食費などの負担軽減措置制度を利用すれば減免が受けられます。
介護医療院:急性期の治療が終わり、中長期の療養が必要な場合に入居できる公的施設 | |
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費用 | 初期費用は無し、月額利用料は6~17万円 |
要介護度 | 要介護1以上 |
認知症対応 | 受け入れあり |
看取り対応 | あり |
介護・看護職員の割合 | ・3:1配置・医師が常勤 |
居室タイプ | 個室、多床室 |
住民登録の有無 | 住民票が無くても入居可 |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
グループホーム
グループホームとは、地域密着型サービスの一つで「自治体に住民票を持つ方が入居できる」施設となっており、認知症高齢者を対象に少人数で共同生活を行います。
介護職員の目が届きやすく臨機応変に対応してもらえますが、重度の介護や医療ケアが必要になってくると施設によっては退去しなくてはなりません。
入居一時金の平均相場は0~数百万円、月額費用は家賃・光熱費・食費を中心に約10~15万円ほどかかります。
グループホーム:認知症の高齢者が1ユニット9人までで入浴や食事、排せつなどの介助を受けながら共同生活を送る施設 | |
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費用 | 初期費用は0~100万円、月額利用料は12~18万円。 |
要介護度 | 要支援2以上 |
認知症対応 | 対応あり |
看取り対応 | 対応不可が多い |
介護・看護職員の割合 | ・ユニットごとに3:1以上 |
居室タイプ | 個室 |
住民登録の有無 | 住民票登録者のみ利用できる |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
介護型ケアハウス
ケアハウス(軽費老人ホーム)とは、身寄りのない高齢者や諸事情により家族からの支援、または介護してもらうのが難しい高齢者を対象として受け入れを行っている施設です。
住宅型と特定施設の指定を受けた介護型があり、食事や安否確認、レクリエーションなどのサービスを提供しています。
住宅型は身の回りのことができる60歳以上の高齢者又は夫婦のどちらか一方が60歳以上、介護型は要支援1・2または要介護1~5までの高齢者を対象としています。
住宅型で介護を受ける場合は各自が事業者と契約して居宅サービス(主に外部)を利用、介護型では24時間ケアハウスの職員が介護してくれます。
要介護1の方が入る場合は介護型に入ることになるので注意しましょう。
ケアハウス(軽費老人ホーム):家庭での生活が困難な高齢者がサポートを受けられる施設 | ||
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住宅型 | 介護型 | |
費用 | 初期費用は0~数百万円、月額利用料は8~20万円+介護費用 | 初期費用は0~数百万円、月額利用料は10~30万円 |
要介護度 | 自立しているひとを対象 | 要支援1・2または要介護1~5 |
認知症対応 | 中度以上は対応不可のところが多い | 対応するところが多い |
看取り対応 | 対応不可が多い | 施設によって異なる |
介護・看護職員の割合 | 配置基準無し | 3:1で配置 |
居室タイプ | 1人部屋、2人部屋 | 個室 |
住民登録の有無 | 住民登録者を優先させることが多い | |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
介護付き有料老人ホーム【特定施設】
介護付き有料老人ホームは、民間の施設ですが各都道府県から介護保険の「特定施設入居者生活介護(特定施設)」の指定を受けており「介護付き」と表記されている施設です。要介護者のみ入居できる「介護専用型」と、自立~要介護の方まで幅広く対応している「混合型」があり認知症の方でも入居可能です。
介護サービスは24時間施設の職員が行うので、特定施設として指定を受けていない「住宅型有料老人ホーム」とは違って基本的なサービスについては介護保険の限度額を超えて追加料金は発生しません。そのため、入居者は特養などと同様に固定額で介護サービスを受けることができます。
介護付き有料老人ホーム:特定施設の指定を受け、食事から介護サービスまで24時間施設の職員が対応する施設。 | |
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費用 | 初期費用は0~1億円、月額利用料は10~40万円 |
要介護度 | 要支援1以上、「入居時自立型」「介護専用型」「混合型」などがある |
認知症対応 | 対応しているところが多い |
看取り対応 | 対応しているところが多い |
介護・看護職員の割合 | ・3:1配置・より手厚い場合は「上乗せ介護サービス費」「横出し介護サービス費」※として別途費用が掛かる |
居室タイプ | 個室が中心 |
住民登録の有無 | 民間施設のため、どこでも入居可 |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
※「上乗せ介護サービス費」とは指定基準の3:1の割合を超えた基準より手厚く人員を配置している場合に発生する人件費のことです。
※「横出し介護サービス費」とは規定回数以上の病院への付き添いや買い物代行などのオプションの生活支援サービス費用のことです。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームとは、介護をそこまで多く必要としていない人から要介護5の方まで幅広く入居することが出来る老人ホームです。
介護付き有料老人ホームとは違い、特定施設入居者生活介護の認定を受けていないため24時間体制の介護サービスの提供はありません。ただし、施設によっては24時間体制で介護士や看護師を配置している施設もあり、実態として介護付き有料老人ホームとほぼ大差がないのが現状となっています。
後述するサービス付き高齢者向け住宅と同じように、利用する分だけ外部の介護事業者と個別に契約して介護サービスを利用するのが特徴です。
民間企業が運営しているので施設によって費用は大きく変わり、入居一時金は0~数千万円、月額費用は10~40万円+介護サービス費用となっています。
住宅型有料老人ホーム:そこまで介護を必要としていないから要介護まで受け入れている老人ホーム | |
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費用 | 初期費用は0~数千万円、月額利用料は10~40万円 |
要介護度 | 要支援1以上の方が対象だが、施設によって条件は多少異なる |
認知症対応 | 対応しているところが多い |
看取り対応 | 対応しているところが多い |
介護・看護職員の割合 | ・3:1配置・より手厚い場合は「上乗せ介護サービス費」「横出し介護サービス費」※として別途費用が掛かる |
居室タイプ | 個室が中心 |
住民登録の有無 | 民間施設のため、どこでも入居可 |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
サービス付き高齢者向け住宅とは、バリアフリー構造の高齢者向け住宅で特定施設の指定を受けているところ以外は一般的な賃貸住宅に近い介護施設です。(介護サービスが固定額となる「特定施設」を受けているサ高住は※全体の8.5%を占めている。※一般社団法人高齢者住宅協会「サービス付き高齢者向け住宅の現状と分析」より)
必ずついているサービスは「安否確認」と「生活相談サービス」のみです。日中はケアの専門職※が対応しますが、夜間は対応していないこともあります。ケアの内容はサ高住ごとに異なり、食事の提供や家事支援などのオプション料金を支払うことが一般的です。(※社会福祉法人・医療法人等の職員、医師、看護師、介護福祉士など)
敷地内に介護事業者が入っていることも多く、介護が必要となった場合は各自契約し、自宅にいる時と同じように居宅サービスを受けることができます。入居対象となるのは、要支援1など自立から軽度に近い方ですが施設によっては要介護5でも受け入れることも少なくありません。
多くは入居一時金が不要なので、退去の決断がしやすいのも特徴と言えるでしょう。
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住):自立した生活ができる人向けのバリアフリー付きの高齢者向け賃貸住宅 | ||
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サ高住 | サ高住【特定施設】 | |
費用 | 初期費用は0~100万円、月額利用料は12~18万円。 | |
要介護度 | 要支援2以上 | 「介護専用型」「混合型」がある |
認知症対応 | 施設によって異なる | 対応するところが多い |
看取り対応 | 対応不可が多い | 施設によって異なる |
介護・看護職員の割合 | ・ユニットごとに3:1以上 | ・3:1以上・より手厚い場合は「上乗せ介護サービス費」「横出し介護サービス費」※として別途費用が掛かる |
居室タイプ | 個室 | |
住民登録の有無 | 民間施設のため、どこでも入居可 | |
申し込み | 直接施設へ申し込み |
要介護1の施設費用について詳しく知りたいという方は、以下の記事も参考にしてみてください。
要介護1で入れる施設の探し方
要介護1で入れる施設を探すにはどうすればよいのでしょうか。本章では要介護1で入れる施設の探し方を解説していきます。
老人ホームの検索サイトを使って探す
要介護1で入れる施設を探す際に最も簡単な方法は、老人ホームの検索サイトを利用して探す方法です。
老人ホームの検索サイトは会員登録なしで無料で利用できるものが多く、全国の施設を掲載しているため自分が探したいエリアから絞り込んで検索することが出来ます。また、要介護度でのフィルターもできるので、要介護1で入れる施設を探している場合でも希望エリアの一覧から探すことが出来ます。
中でもケアスル介護は全国で5万件近い老人ホームを掲載している関東最大級の老人ホームの検索サイトです。要介護度別の絞り込みから口コミのある施設から選ぶなどの様々な軸で選ぶことが出来るのでこれから探す人はぜひ利用してみてください。
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ケアマネに相談して探す
要介護1で入れる施設を探す時の2つ目の方法はケアマネージャーに相談することです。
在宅介護をしていた方はその際にケアプランを作成してくれたケアマネージャーが本人の状況を一番わかっています。そのため、どの施設が適しているのかわからない時はケアマネージャーに相談してみましょう。
ただし、ケアマネージャーはケアプラン作成の専門家ではありますが、老人ホーム探しの専門家ではありません。そのため、本人の状況からどのような条件を備えた施設があっているのかの相談先として相談してみましょう。
地域包括支援センターで相談して探す
要介護1で入れる施設を探す時の3つ目の方法は地域包括支援センターで相談することです。
地域包括支援センターとは、地域の保健・医療・介護・福祉などの全般的な側面から高齢者を支える総合的な相談窓口のことです。
中学校と同じ学区一つ設置することが義務付けられているので、介護にまつわることもすぐに相談することが出来ます。
ただし、ケアマネージャー同様に介護保険制度などの相談については専門家が相談に乗ってくれますが、介護施設の口コミや費用などの情報についてすべて把握しているわけではありません。
そのため、介護施設の費用や対応サービス、口コミなどを踏まえたうえで探したいという場合はケアスル介護の入居相談窓口で電話相談が可能です。
もちろん無料で利用することが出来るので、要介護1で入れる施設が見つからない方はぜひ利用してみてください。
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要介護1で施設に入る時の注意点
要介護1で施設に入る際の注意点は以下の3つです。
- 軽減制度に注意
- 介護度以外の入居条件に注意
- 退去条件に注意
公的施設の軽減制度に注意
要介護1では入れる施設には介護老人保健施設や介護医療院などがありますが、こうした施設では所得段階ごとに食費と居住費が軽減される特定入所者介護サービス費を利用することが出来ます。
特定入所者介護サービス費とは、特別養護老人ホームなどの介護保険施設における居住費と食費の負担限度額が、所得や預貯金等の資産に応じて4段階で定められており、これを超えた分が介護保険から給付される制度です。
注意しなくてはならないのは、所得区分は世帯全員の所得状況などによって減免額が決まるので、場合によっては世帯分離をして入居する方と子供などの世帯を分けたほうが軽減額が大きくなる可能性がある点です。
例えば、サラリーマンの息子と要介護1で年金を主な収入とする母親が同一世帯にある場合、世帯分離をして母親を一世帯とすることで世帯当たりの所得額が下がるので軽減額も大きくなります。
詳細な説明は以下のページで解説していますが、軽減制度は世帯分離によってより大きな効果が出る場合があるので注意しましょう。
要介護1でもらえるお金について詳しく知りたいという方は、以下の記事も参考にしてみてください。
介護度以外の入居条件に注意
要介護1で入れる施設を探す時の注意点としては、介護度以外の入居条件があります。
というのも、上記で紹介した施設は種類によっては介護施設と同じ自治体に住民票があることを条件としている施設や低所得であることを条件としている施設、医療・看護ケアを必要としている方のみ入れる施設など様々な介護度以外の条件があります。
例えば、グループホームは地域密着型サービスという類型に位置付けられるので、事業者と同じ自治体に住民票がある方しか利用することが出来ないサービスとなっています。
施設種別によって介護度以外の条件が様々であるため、入居を検討する際は介護度以外の条件についても注意してみておきましょう。
退去条件に注意
要介護1の方が入れる施設を探す時の注意点として退去条件があります。
介護施設に入る際は入居条件があっているかどうかだけを考えがちですが、医療・看護ケアに対応していない施設では施設で対応できない状態になった場合は退去しなくてはならなかったり、認知症で他の入居者の方に迷惑をかける可能性がある場合は退去しなくてはならないなどの退去条件も定められているのが一般的です。
介護型ケアハウスや介護医療院、一部の有料老人ホームなどの看取りまで実施している施設もありますが、施設によっては終身に渡って利用することが出来ない可能性もあるので入居時に確認するようにしましょう。
要介護1で入れる施設に入居する流れ
要介護1で入れる施設に入居する際の流れは以下の4つのステップで進んでいきます。ステップごとに何をするべきか解説していきます。
【STEP1】条件整理とリストアップ
まず初めに入居する老人ホームの条件を整理し、条件にマッチする施設をリストアップします。
条件を整理する際は立地が介護者が通いやすいばあ所にあるかどうかや、親の年金だけで賄うことが出来るのかなども重要な観点となります。
また、コロナ禍においては老人ホームごとにどの程度面会を受け入れているか体制が異なることが一般的ですので、オンライン面会のみなのかガラス越しの面会が可能なのかなども条件の一つとして整理しておきましょう。
条件の整理が完了したら周辺施設をリストアップして資料請求に進みます。
【STEP2】資料請求
老人ホームの種類を絞ることが出来たらインターネットなどで希望のエリア・老人ホームの種類・費用などの掛け合わせで施設情報を収集しましょう。
老人ホームはホームページを持っている施設も多いため、インターネットで検索して情報を収集するという方法があります。自宅近くのエリアにどのような施設があるのかを確認し、気になるものは積極的に資料を請求しておくと良いでしょう。
また、ネット上では情報が豊富に見つかるため、どの施設を見学するのかを選定するためにも、実績や運営している企業の評判、口コミの意見なども参考にすることがおすすめです。
検索してトップページに表示される施設が必ずしも優良とは限らないため、実際の利用者の意見なども参考にしながら、入居先を絞り込むことが選び方のポイントです。
【STEP3】施設の見学・体験入居
気になる施設が絞り込めて来たら見学・体験入居を実施しましょう。
施設との相性を確認するという意味でも子供が老人ホームを探している場合は、必ず親といくようにしましょう。子どもが良いと思っても親が相性が合わないと思ったら、今後のQOLが下がる原因ともなります。
見学の際は以下の観点を重視して施設を絞り込みましょう。
- 第一印象が悪くないか
- 医療・介護の充実度は十分か
- 食事はメニューが豊富か
- 居室や共用スペースは過ごしやすいか
- 外出・面会の頻度はどれくらいか
- 退去の条件は何か
施設の雰囲気はやはり見学など実際に行って確認するしかないので、気になる施設があれば見学を行い入居前には体験入居をしてみるとよいでしょう。
【STEP4】契約して入居
入居の意思が固まったら、申し込みを行い、施設側と面談します。面談では、身体状況や支払い能力、保証人の有無など、施設の基準に照らし合わせて確認していきます。
健康診断書などの書類が必要になるので、事前に準備しておきましょう。
所定の手続きが済んだら契約をして入居となります。
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要介護1では入れる施設のまとめ
本記事では要介護1では入れる施設についてまとめましたがいかがでしたでしょうか。
公的施設まで含めると7種類の施設に要介護1から入所することが出来ます。施設種別によっては公的施設で比較的安い費用で利用することが出来るの場合もあるので、積極的に検討しましょう。
また、施設で利用できる軽減制度や退去条件などの入居する際の注意点も少なくありません。これから入居するという方は時間をかけて準備を行っていきましょう。
そのほか、要介護1について詳しく知りたいという方は、以下の記事も参考にしてみてください。
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要介護1で入れる施設はあります。例としては、「老健」「介護医療院」「グループホーム」「ケアハウス」などが挙げられます。詳しくはこちらをご覧ください。
施設を探す方法としては、「老人ホームの検索サイトを使う」「ケアマネに相談する」「地域包括支援センターで相談する」などが挙げられます。詳しくはこちらをご覧ください。