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透析治療中の家族を介護施設へ入居させたい際「どのような介護施設なら入居できるのか」が気になるでしょう。特に高齢者であれば一般的な介護施設は断られる可能性もあります。
この記事では透析治療中の方でも入居できる介護施設について解説します。ほかにも費用や選ぶときのポイントについても詳しく紹介していますから、治療中の家族を支えるそのご家族はぜひ参考にしてください。
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透析をしていても介護施設入居は可能？
透析治療中の方であっても介護施設の入居は可能です。ただし、一般的な介護施設への入居を考えているのなら、断られる可能性について把握する必要があります。
断られる理由としては、透析患者の中には透析後は疲労感がでやすい方が多く、体調が急変する可能性があるためです。ほかにも、こまめな体調管理や見守りなどに人員が割かれるなどの理由もあります。
透析方法によって異なりますが、治療に対応可能な医療機関への送迎や、透析設備のある施設を探さなければならない可能性もあるでしょう。
まずは透析治療にともなう送迎について家族や本人、施設の話し合いが先決です。送迎に関する問題がクリアできれば、入居できる可能性が高くなります。
対応可能な介護施設が数少ないとしても、家族や施設との話し合いや工夫、協力次第では入居できる可能性があります。そのためにも、まずは介護施設の入居に際し、明確な対策を取り入れるとよいでしょう。
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入居相談員にその場で条件に合った施設を提案してもらえるので、透析対応可能な施設を見つけることが出来ます。
始めればよいかわからないという方はぜひ利用してみてください。
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透析患者の介護施設入居で考えられるリスク
透析中の患者が介護施設へ入居する場合は以下のリスクについて考慮する必要があります。
- 施設の雰囲気が合わない
- 入居者同士のトラブルに巻き込まれる
- スタッフと気が合わない など
しかし、透析が必要な方であれば、上記のリスクとは別のリスクがある点に留意してください。入居前にリスクについて把握しておけば、入居後のトラブルを未然に防げます。
まず、大きなリスクとして挙げられるのは「合併症」です。介護施設への入居前に、すでに何らかの合併症を発症している場合はこれ以上悪化しないよう対策が必須になります。
透析が必要な方には、下記のような専門家と協力しつつ日々の体調管理が必要です。
- 循環器内科
- 消化器科
- 糖尿病内科
- 泌尿器科 など
また介護施設によって入居条件などは変わりますが、合併症がない方であれば入居可能なケースも多いです。
介護施設の入居を検討する場合は、すでに合併症を発症している旨や対応の有無などについて、きちんと話しておきましょう。体調悪化などのリスクを防ぐためにも、医療支援などを受けられるかについては必ず確認してください。
透析が必要な方の介護施設を選ぶポイント
透析治療を行う家族を介護施設に入居するには、どんなポイントを重視すればよいのかわからないと迷う方も多いでしょう。介護施設を選ぶには、家族側の懸念となる費用面や、施設内の雰囲気といった特徴をポイントにするとよいでしょう。
透析治療中の方が介護施設の入居を検討するには、以下4つのポイントを参考にしてください。
- 透析を必要としている方の介護をよく知っている
- 透析設備の有無や透析施設への送迎手段
- 合併症にも対応できる
- 食事や水分管理をしてくれる
ここからは選び方のポイントについて詳しく解説します。介護施設の入居を検討するご家族は参考にしてください。
1.透析が必要な方の介護をよく知っている
透析が必要な方のほとんどが「血液透析」を選択しています。血液透析とは、血液を血管から機械に取り出すために「シャント」と呼ばれる人工的な血管回路を取り入れた治療法です。利き腕ではない腕にチューブを常時挿すものの、シャントの管理や患者の状態を細かくチェックする必要があります。
シャントを挿入していると、日常生活でもさまざまな点に注意が必要です。
- 重いものを持ったり無駄な力を入れたりしない
- シャント部分を圧迫しない
- シャントがある腕で血圧を測ってはいけない
- 常に清潔に
血液透析をともなう患者を介護する場合、シャントに注意しなければなりません。シャントの取り扱いを把握していない場合、負荷をかけてしまう可能性があります。最悪の場合「血管損傷」を引き起こし、大きなトラブルに発展する危険性が高いです。
ほかにも感染予防を実施するために、シャントのケアについても把握しておく必要があります。何かあったときでも、すぐに処置できる方や日常生活における注意点を把握する方がいると、安心した生活が可能になるでしょう。
2.透析設備の有無や透析施設への送迎手段
血液透析を行う場合、週に2〜3回程度、1回4時間以上の透析が必要です。介護施設内に透析設備がある、または隣接・併設されていればスムーズな透析治療が行えるでしょう。
一方、透析設備がない場合や隣接・併設されていない場合だと、透析治療に対応した病院・施設へ送迎する必要があります。送迎の設備が整っていない場合であれば、介護タクシーの利用が、家族が送迎を行うのかについて詳しく話し合わなければなりません。
介護タクシーの利用には当然お金がかかり、家族の負担につながるため、どれくらいの費用がかかるのかを予め確認しましょう。なお、病院と連携する施設の場合は、送迎が無料になる可能性もあります。介護施設を検討する場合は、かかりつけ医や施設と連携している病院についても確認しておくとよいでしょう。
また、透析治療における家族の付き添いはとても重要です。認知症などを患っており、付き添いが必要な場合、週に2〜3回、1回4時間以上、介護士1人が拘束されます。人材不足が叫ばれている現代の介護業界では、人員確保の観点から入居を断られる可能性が高いです。
付き添いの有無についても、施設と話し合うよう留意しましょう。
3.合併症にも対応できる
透析治療によっては貧血などの体調不良や、命を落とす危険性が極めて高い心不全など、さまざまな合併症リスクがあります。命に関わる問題であるため、異常を見つけたときはすぐに医師に見てもらえる体制があると安心です。
日々の体調チェックについてはもちろん、ほかの入居者よりもより細かく体調の変化を見てくれるかをしっかりと確認してください。
また、透析の合併症に関する知識があるのか、対応した実績は豊富になるのかなどをチェックして施設を選ぶと、より安全な環境を確保できるでしょう。
4.食事や水分管理をしてくれる
透析患者には食事制限があります。ほとんどは塩分や水分がチェック対象です。透析患者は腎不全（腎臓の働きが正常時の30％以下）を起こしているため、体内の塩分と水分量を正しい量に保つのが困難です。
特に腎臓が機能しておらず、透析を必要としている場合、塩分や水分以外にもタンパク質やカリウム、リンなども摂取制限があります。
塩分や水分であれば対応可能な介護施設が多いです。ただし、たんぱく質やカリウム、リンを摂取してはいけない、腎不全食に対応している施設はあまり多くありません。
透析患者はカリウムを過剰摂取するとうまく排出できずに、体内に溜まってしまいます。本来、適量のカリウムは塩分を体外へ排出するために必要なものです。しかしカリウムを過剰摂取してしまうと心不全の原因につながります。
カリウムは野菜などに多く含まれているため、野菜をあまり多く摂取できません。野菜が多く摂取できない場合、食物繊維が不足し便秘気味になる方が多いため、下剤なども適切に使用し、排便を促すよう留意してください。
透析にかかる費用
透析は高額な医療費が必要となる治療の一つです。血液透析の場合は1回当たり約3万円といわれており、1か月で約40万円、1年で480万円ほどかかります。
腹膜透析の場合だと透析液の交換用バッグ、カテーテルなどに費用がかかるため、1か月で30〜50万円、1年で360〜600万円ほどと、より高額な医療費が必要になります。
ただ、これらはあくまで日々行う透析そのものにかかる費用です。透析が必要な方は、毎回の透析にかかる費用以外にも、以下のような検査も定期的に行う必要があります。
- 透析が正常に行われているかを確認する血液検査
- 感染症や合併症の定期検査
仮に、感染症や合併症になっていた場合、それらに対する医療費も別途必要になります。さまざまな治療も継続して行う場合が多いため、実際にはもう少しかかる点を視野に入れるとよいでしょう。
費用の安い施設を探している方はケアスル介護がおすすめです。
全国で約5万件以上の施設情報を掲載しているので、初期費用0円の施設から月額費用10万円以下の施設まで幅広い選択肢から探すことが出来ます。
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透析費用を負担してくれる制度
多額な費用がともなう透析治療。社会人はもちろん、年金で生活している高齢者に月40〜60万円の支払いは難しいでしょう。
透析治療にともなう費用を国で負担するため、以下3つの医療・助成制度があります。
- 特定疾病の医療費助成制度
- 重度心身障害者医療費助成制度
- 障害者自立支援医療制度
所得によって支給額に違いがあるものの、透析治療が必要と判断された方であれば対象となります。各種制度について詳しく学び、利用を検討するとよいでしょう。
特定疾病の医療費助成制度
健康保険に加入しており、厚生労働大臣が定めた特定疾病になった場合に受けられるのが「医療費助成制度」です。特定疾病には「慢性腎不全」も透析が必要となるため対象となります。
特定疾病療養受領証を提示すると、治療による自己負担額が1医療機関につき1ヵ月1万円に抑えられます。ただし一定以上の所得がある方は1か月2万円の自己負担額になる点や、入院したときの食事代なども対象外になるので注意が必要です。
また、この医療費助成制度は透析治療を開始した時点で申請できる制度です。ただし透析を検討する方は対象外となります。あくまで透析治療を開始した方のみが対象となる点に注意が必要です。また、透析治療を始めるに際し、シャント手術を受ける必要があります。シャント手術においても医療費助成制度は利用できないため、別途費用を用意しなければならない点も注意が必要です。
重度心身障害者医療費助成制度
国民健康保険に加入し、身体障害者手帳（1級または2級）を持つ方を対象に、各自治体では医療費の自己負担額を負担する「重度心身障害者医療費助成制度」があります。透析治療中であればほとんどの方が身体障害者手帳1級に該当するため、重度心身障害者医療費助成制度の利用が可能です。
申請場所については自治体によって担当課が変わります。調べてみてもわからない場合は、総合窓口で身体障害者手帳を申請したい旨を伝えてください。身体障害者手帳1級となれば透析治療に限らずほとんどの医療費が無料になります。
ただし、自治体によっては所得制限や年齢制限など、細かな助成対象が異なるため、まずは自治体に確認するとよいでしょう。
透析患者となった場合、その段階で身体障害者手帳の交付が受けられます。こちらの制度もシャントの挿入手術に関しては対象外となるため注意が必要です。
障害者自立支援医療制度
もし、対象外になり各自治体が行っている重度心身障害者医療費助成制度が受けられなかった場合は、「障害者自立支援医療制度」を活用しましょう。障害者自立支援医療制度は厚生労働省が行っている制度です。
障害者の負担を軽減するため、医療費における自己負担額を抑えたり、低所得者に対する減税措置も対象です。
また長期間治療を行う場合は、更に自己負担額が軽減される可能性もあります。障害者自立支援医療制度を利用するのであれば、早い段階から身体障害者手帳の取得申請を行うとよいでしょう。
透析治療中の方は対象なため、最寄りの市区役所を訪ね、透析治療を開始した旨を相談し、申請手続きを行いましょう。障害者自立支援医療制度は自立支援医療機関の指定を受けた指定自立支援医療機関で治療を受ける必要があります。
身体障害者手帳があったとしても、指定を受けていない医療機関での治療は対象外となるため注意してください。
この障害者自立支援医療制度を受けるには、身体障害者手帳を持っている必要があります。透析治療前や身体障害者手帳を取得する前のシャント手術は対象外なので注意しましょう。
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透析をしていても介護施設には入居できる
透析治療を受けている場合であっても介護施設の入居は可能です。しかし、透析にともなう知識や、透析設備、透析施設までの送迎の有無についてなど、クリアしなければならない条件が多いのが現状と考えられます。さらには多額の費用がともなうなど、大きな懸念点があるのも透析治療の特徴といえるでしょう。
しかし、費用面を考慮して透析を辞めてしまえば命の危険につながります。透析費用負担を抑え、適切な治療が受けられるよう、国では医療・助成制度が用意されています。各種制度に必要な手続きを理解・実施しながら治療をすすめるとよいでしょう。
入居できます。ただし、入居にはさまざまな条件があるため、一般の方と比べると入居施設を探すのは少し大変かもしれません。透析患者でも入居できる介護施設については、ネットなどで調べてもいいですし、担当のケアマネージャーや自治体に相談してもいいでしょう。詳しくはこちらをご覧ください。
透析には主に2種類あり、血液透析であれば月に約40万円、腹膜透析は月に約30〜50万円程度かかります。透析は腎不全などを治すための治療ではありません。そのため、基本的に亡くなるか腎臓移植を行うまで続きます。金銭面で治療の継続が難しい場合は、国による費用負担制度があるため、そちらを利用してください。詳しくはこちらをご覧ください。
