特養(特別養護老人ホーム)の探し方や選び方、注意点を徹底解説!

特養(特別養護老人ホーム)の探し方や選び方、注意点を徹底解説!

老人ホームの入居一時金や月額費用は大きな出費になるので、できるだけ費用を抑えたいものです。そんな方にとって、費用を抑えながら手厚い介護サービスを受けられる特養(特別養護老人ホーム)は理想的な環境です。とはいえ、どんなポイントに気を付けて探せばいいのかわからないとお悩みの方も多いはず。

本記事では特養(特別養護老人ホーム)の探し方や注意点について解説します。特養を探している方は、ぜひ参考にしてください。

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シニアライフ・コンサルタント
所有資格:福祉住環境コーディネーター、宅地建物取引士
専門分野:介護全般
職業: 介護全般をテーマに、フリーでセミナー講師、ライター、コメンテーター等

これまで、高齢者住宅の入居相談アドバイザーとして約20,000件以上の高齢者の住まい選びについての相談を受け、日経BP社より共著にて「これで失敗しない!有料老人ホーム賢い選び方」を出版。 また、医療・介護・福祉業界に特化した人材紹介会社にて、介護士や看護師、リハビリ職などの転職支援キャリアアドバイザーにも従事。 利用者・家族・介護従事者の視点を持ち合わせ、「高齢者住宅の選び方」「介護と仕事の両立」など介護全般をテーマとしたセミナーの講師をする傍ら、テレビ・新聞・雑誌などでコメンテーターとして活躍。詳しくはこちら

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特養(特別養護老人ホーム)の3つの探し方・相談先

国からの補助金を受けて公的機関として運営している特養は、費用が安く充実した介護サービスを受けられる施設として、介護を必要としている高齢者にとても人気があります。65歳以上の要介護3以上の高齢者を対象とし、従来型とユニット型の2つのタイプがあります。

ここでは、特養の3つの探し方をご紹介します。

1.担当ケアマネジャーに相談する

ケアマネジャーとは、介護を必要としている高齢者が最適な介護サービスを受けられるように、在宅復帰や認知機能の回復を目指してケアプランを作成する専門職です。また、必要に応じて医療機関や介護施設との連携を行い、要介護者とそのご家族がスムーズに介護サービスを利用できるようにサポートを行います。

特養(特別養護老人ホームへ)の入所を検討しているのであれば、まずは担当のケアマネジャーに相談しましょう。健康状態や疾患について詳しく把握しているケアマネジャーに相談すれば、最適な介護施設選びを支援してくれます。

ケアマネジャーは「介護支援専門員」という正式な資格を有し、介護に関して豊富な知識を持ったスペシャリストです。介護保険についてはなんでも相談に乗ってくれるでしょう。

介護や特別養護老人ホーム選びについて不明な点があれば、まずはケアマネジャーに相談しましょう。担当のケアマネジャーがいればその方に相談するのがベストです。

もし、入院中などで担当ケアマネジャーがいないという場合には、地域包括支援センターに連絡するか次の方法を試してみてください。

2.ソーシャルワーカーに相談する

ソーシャルワーカーとは、医療、福祉、介護などの分野において、専門的なケアやサポートを必要としている高齢者の支援をする職業です。ケアマネジャーと役割は似ていますが、ケアマネジャーが介護の専門職であるのに対して、ソーシャルワーカーは福祉関係を専門的に取り扱うのが主な役割です。

ソーシャルワーカーは「社会福祉士」という国家資格を取得しているので、福祉の観点から施設選びや必要な支援などを考えてサポートしてくれます。要介護者・要支援者だけでなく、ご家族の不安や悩みについても相談に応じてくれるので、特別養護老人ホーム選びに悩んでいるのであればソーシャルワーカーに相談するのも1つの方法です。

ソーシャルワーカーにもいくつかの種類がありますが、特別養護老人ホーム選びについて相談するのであれば、地域包括支援センターや福祉事務所、役所の社会福祉課といった公的な機関で働くソーシャルワーカー(ケースワーカー)に相談するのがよいでしょう。

3.インターネットで民間の紹介センターを使う

インターネットで老人施設の紹介を行っている民間の紹介センターに相談してみてもよいでしょう。

インターネットのポータルサイトを通じて、老人ホームを探している方に対して全国の介護施設から紹介してくれるサービスです。民間施設の紹介が主ですが、全国幅広く介護施設の情報を持ち、施設探しの相談業務を行なっているので、探し方のポイントなどを教えてもらえるでしょう。

もし、特養を含めて幅広い範囲で老人ホームを探したいという方には、ケアスル介護がおすすめです。

ケアスル介護では、特養を含めた全国5万を超える老人ホームから、入居相談員がご本人にぴったりの施設をご紹介しています。

「本人のために安心して老人ホームを選んであげたい」という方は、まずは無料相談からご利用ください。

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特養(特別養護老人ホーム)の選び方

特養は、費用の安さや充実した介護体制に加え、看取りサービスもあることから、入所待ち期間が発生するほど人気の施設となっています。そんな特養に入所するにあたって、具体的な特養選びの流れを解説します。

特養の選び方①:希望する条件を整理する

特養を選ぶ前に、施設に求める条件を整理することが重要です。

特養は、費用が安い・介護サービスが充実している・看取りに対応している等の特徴がありますが、選ぶ施設によっては、求める条件を満たしていないこともあります。

例えば、特養を終の棲家として選び入所したが、その特養は看取りに対応していなかったというケースもない話ではありません。

そのため、まずは施設に求める条件を整理し、その条件をもとに施設を選ぶようにしましょう。

費用

費用の安さから入所を決める方も多い特養ですが、居室タイプ・サービス内容等によって月額費用が異なります。

例えば、居室タイプの違いでは、他の入居者と同じ部屋で暮らす「多床室」は費用が安く、個室で生活することができる「ユニット型」は費用が高くなります。

また、費用項目の中には、介護サービス加算という項目があり、施設の人員体制やサービスの充実度に応じて追加のサービス費が発生します。

費用の安さから特養への入所を決断しても、施設の選び方によっては月額費用が高くなってしまうというケースもあります。

入所する特養を選ぶ前に、費用の安さを優先するのか、もしくは快適な生活を優先するのか検討しておくといいでしょう。

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特別養護老人ホーム(特養)の
費用シミュレーター
1ヶ月ご利用料金(30日を基準とした概算)
0
1日あたり(①+②+③)
0
①介護保険自己負担額
0
②食費
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③居住費
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※「食費+居住費+介護サービス費用」×30日で算出した金額となります。
※ 1単位10円として計算しています。
※ 加算項目は含まれていません。
※ 日数や端数の処理によって誤差が出ることがございます。
※ 出典:厚生労働省「介護報酬の算定構造」「利用者負担の軽減について

介護や医療体制

特養は、入所者に対して必要なケアやサポートを提供できるように、法令に基づいて以下の基準を設けています。

職種 人員基準
施設長 1名(常勤)
医師 入所者に対し健康管理や療養上の指導を行うために必要な数
生活相談員 入所者の数が100またはその端数を増すごとに1名以上

常勤の者でなければならない

介護職員および

看護職員

総数として、常勤換算方式で、入所者の数が3またはその端数を増すごとに1名以上

利用者3名に対して介護職員及び看護職員が1名以上必要

看護職員は常勤1名以上

栄養士 1名以上
機能訓練指導員 1名以上

ほかの職務に従事可能

当該施設の生活相談員または介護職員が兼務可

介護支援専門員

(ケアマネジャー)

1名以上

入所者の数が百またはその端数を増すごとに一を標準

その職務に従事する常勤の者でなければならないが、入所者の処遇に支障がない場合は、当該施設の他の職務に従事可

調理員、事務員

その他の職員

当該特別養護老人ホームの実情に応じた適当数

看護師は日中はいますが、24時間常駐している特養は少ないです。医療ケアを必要としている場合は、看護師の配置についても確認しましょう。

介護福祉士(国家資格)取得者の割合、研修制度はどうなっているのかなども聞いてみると、スタッフの質がある程度わかります。

また、介護現場はどこも人手不足で、特養も例外ではありません。そんな中でスタッフはどのように働いているかをチェックするのも重要です。

スタッフの入所者への声掛けやスタッフ同士でのコミュニケーションにイライラやギスギスしたものが感じられれば、うまく回ってないことがわかります。それは、入所者へのサービスにも反映されますので、よく観察しておきましょう。

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立地条件

高齢になってから全く新しい環境に身を置くというのは、思っているより身体的・精神的負担が大きいものです。環境に慣れるまでは疲労を感じやすくなったり、精神的に落ち込んでしまうことも珍しくありません。

そういった負担を軽減するためにも、「慣れ親しんだ地元にある施設」「ご家族の通いやすい施設」等の立地を意識してみるといいかもしれません。

慣れ親しんだ地元であれば、居住環境こそ変わりますが、土地勘のある地域であるため外出意欲が湧きやすい等のメリットがあります。

ご家族の通いやすい立地であれば、何かあったときは家族が来てくれるという安心感のもと生活することができるため、ご本人の精神的負担を軽減することができるしょう。

また、ご家族は面会や外出時の付き添い等に行きやすいため、ご本人の様子を把握しやすいというメリットもあるでしょう。

入所する施設を選ぶ際は、ご本人の希望やご家族の通いやすさを意識してみると、お互いに安心して生活することができるでしょう。

看取りに対応しているかどうか

特養は、比較的要介護度が高い高齢者の方を対象とした施設であり、看取りに対応していることも多く、終の棲家として選ばれる施設でもあります。

厚生労働省によると、特養や老健の約7割が看取りに対応しているという調査結果があり、多くの特養で看取りに対応していることが分かりますが、それでも3割は看取りに対応していません

そのため、看取りに対応していると思い込み入所を決断したが、いざ入所してみたら看取りに対応していなかったというケースもあるでしょう。

特養は入所待ち期間が発生するほど人気の施設であるため、すぐに他の特養に移るというのは困難です。

特養に看取り対応を求めるのであれば、入所前に確認しておくようにしましょう。

出典:厚生労働省

充実したレクリエーションを行っているか

特養では、高齢者の認知機能や身体機能の維持と向上を目的として、施設のスタッフが考案したレクリエーションを行っています。レクリエーションは施設によって内容や頻度が異なり、季節のイベントも行っています。

レクリエーションやイベントに力を入れている特養は入所者の楽しみになったりストレスの緩和につながったりします。音楽に合わせて体を動かしたり、パズルやテーブルゲームで楽しみながら頭を使ったり、楽しみながら自然とリハビリ効果や認知症予防の期待を得られるレクリエーションは、高齢者の方にとって重要です。

レクリエーションが充実している施設は、利用者の満足度や幸福度が高まりやすい傾向にあります。レクリエーションを通じて、スタッフや他の入所者とのコミュニケーションも生まれ、健康面や精神面によい効果を与えてくれます。

特養の選び方②:条件を満たす施設を探す

事前準備として希望する条件を整理できたら、条件を満たす特養を探しましょう。

前の章で説明した、

  • 担当ケアマネージャー
  • ソーシャルワーカー
  • インターネットの民間紹介センター

3つの相談先で希望する条件を満たす施設を紹介してもらい、候補を出来る限りリストアップしましょう。

特養の選び方③:見学やショートステイを利用する

実際に入居したい施設が見つかったら、見学やショートステイを利用し、施設の様子を見てみましょう

見学やショートステイでは、ネット上では分からない入所者や介護職員の様子、施設の雰囲気などを肌で感じることができます。

事前情報では良さそうな施設だと感じても、実際に見学に行ってみると事前情報とは異なる点が多く、入所したいと思えなかったという話も珍しくありません。

また、可能であれば見学やショートステイは複数施設で利用し、比較検討することを推奨します。

特養(特別養護老人ホーム)の探す過程で得た知識を活かしましょう

特養は実際には待機者が多く、良いと思った施設にすぐに入れる訳ではありません。

レクリエーションが充実していたり、使いやすい部屋だったり、穏やかな空気が流れる施設だったり、良いと思った施設であるほど人気が高かったりします。

すぐに入れることや費用を優先して他の施設に入所した場合に、もしかしたら後悔することもあるかもしれません。

ですが、特養を探す過程で得た「理想の特養像」は決して無駄にはならず、ご縁があって入所した施設での生活をより良くしていくために活かしてほしいと思います。

そのためには、良いと思った施設ではどんなレクリエーションをしていたのか、どんな点が良かったのかなどを具体的に把握しておきしょう。

それを活かし、例えば面会に行った時に、一緒に歌を歌う、昔のアルバムを持ち込んで一緒に見る、YouTubeで昔の映画を一緒に観る、一緒にゲームをするなどもアイディアとして出てきます。

また、施設スタッフとコミュニケーションを取って関係性を構築することもとても大切です。それができれば「こんなことをやって欲しい」という要望も出しやすくなります。

施設探しの過程では、とても役立つ情報や知識を得ることができます。それを意識して実行してください。すべて入所後の快適な生活に役立つでしょう。

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特養(特別養護老人ホーム)探しは専門家に相談しよう!

老人ホームにはいくつもの種類があり、施設によって提供している介護サービスや料金体系がちがいます。専門的な介護の知識を持っている方であれば問題ありませんが、介護に対して専門的な知識を持っていない方は、介護のプロフェッショナルであるケアマネジャーやソーシャルワーカーに相談しましょう。

特別養護老人ホーム探しに困っている方は、ぜひ今回解説した内容を参考にしてください。

特別養護老人ホームは誰でも入居できる?

65歳以上で要介護3以上の方であれば申請が可能です。また、認知症や精神疾患などが認められた場合は特例として要介護1~2の方でも申請できる場合があります。詳しくはこちらをご覧ください。

特別養護老人ホームを探す際に気を付けるべきポイントとは?

実際にかかる費用や受けられる介護サービスの内容については必ず事前に確認しましょう。詳しくはこちらをご覧ください。

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