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関連情報グループホームは、認知症対応型共同生活介護とも呼ばれ認知症に特化した小規模な介護施設です。グループホームでは、原則最大9名のメンバーで構成される“ユニット”に分かれ、能力に合わせて家事分担しながら自立した共同生活を送ります。
そして、事業者と同じ自治体に住民票がある方しか入居することが出来ないのも大きな特徴です。可能な限り自宅付近のグループホームに入居することで、家族や地域の人々とも触れ合うことができます。入居者にとって、住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスの1つなのです。
グループホームでかかる費用には入居時に支払う入居一時金又は保証金と毎月支払う月額費用の2種類の費用があります。初期費用の目安は0~20万円、月額費用の目安は12~18万円となっています。
グループホームに入居する場合は初期費用として入居一時金や保証金の支払いが必要な場合があります。全国で一律で金額が決まっているわけではないので、初期費用の相場は0~20万円と幅があります。
月額利用料の内訳として多くを占める居住費や管理費・共益費は、一般的な賃貸住宅と同じように居室の大きさやエリアによっても変動するので、都心部に近づけば近づくほど費用が高くなることに注意しましょう。
グループホームの入居条件は以下の通りです。
①65歳以上の高齢者で「要支援2」または「要介護1以上」の認定を受けている方
②医師から認知症の診断を受けている方
③共同生活を営むのに支障のない方
④施設と同一の市区町村に住民票のある方
グループホームでは要介護認定で要支援2または要介護1以上の認定を受けている必要があります。また、65歳以上でなくとも特定疾病を持っている場合は入居可能な場合もあります。入居後は共同生活を送るため共同生活を送る方への暴力や暴言が激しく出ている方や、寝たきりでの介護が必要な方は入居できません。
生活不活発病とは、動かなくなるといった生活の不活発が原因で心身機能が低下する病気であり、廃用症候群とも呼ばれます。
生活不活発病の初期には、心身機能の低下により起居動作や家事などの生活動作が難しくなったり、疲れやすくなるという症状が見られるようになり、それらの症状が原因でより動かなくなってしまうと一層状態が悪化し、関節拘縮や褥瘡、うつ状態といった多くの症状があらわれるようになります。
これらの症状からも分かるように、生活不活発病は、動かないことで症状が見られるようになり、その症状が原因で一層動かなくなり、さらに状態が悪化するといった負の連鎖に陥ってしまう傾向にある病気と言えます。
そのため、病状を改善するためには、生活を活発にする必要があり、心身機能の低下が見られる場合でもなるべく日々の活動量を落とさずに生活することが重要となります。
出典：京都府国民健康保険団体連合会「第16回 生活不活発病」
出典：厚生労働省「「生活不活発病」に注意しましょう」
生活不活発病（廃用症候群）の方を介護する際には、日々の活動量を減らさない・増やしていくことが重要になります。
生活不活発病は、動かないことが原因で起こる病気であり、心身機能の低下といった症状が見られるため、より一層動かなくなってしまう方がいらっしゃいますが、動かない生活を根本から変えない限り悪化の一途をたどってしまいます。
そのため、心身機能の低下が見られた場合にも、可能な限り活動的に生活していくことが病状の回復には重要となります。
具体的には、心身機能の回復を目指したリハビリ・運動をする、車いすをすぐに利用するのではなく杖や歩行器を用いて自力で歩ける環境を整える、家事や趣味といった役割・生きがいを感じられる機会を持つといった対応をし、日々の生活に張りが出るようサポートしてあげることが重要になります。
生活不活発病では、うつ状態が見られることもあるため、心身機能の回復を目指すだけでなく、デイサービスの利用や地域の通いの場へ足を運ぶなど、他者との交流を図り、社会的孤立の解消をしてあげるのも1つのポイントとなります。
生活不活発病（廃用症候群）に対応している施設を探す際には、リハビリとレクリエーションの充実度が重要になります。
前提として、生活不活発病は、動かないことによって心身機能の低下が見られる病気であることから、低下した心身機能の回復を目指すことが重要となるため、リハビリサービスが必要になります。
このリハビリサービスの充実度を見分けるポイントとしては、理学療法士や作業療法士といった専門家の配置の有無が挙げられます。専門家の配置が無くてもリハビリサービスを提供することは可能ですが、介護職員が実施できるリハビリは生活リハビリといった日常生活上の動作を補助する内容のものに限られます。一方、専門家の配置がある場合には、特定の機能に関する専門的なリハビリを個別に受けることができるため、症状の回復により効果的と言えます。
また、生活不活発病は、症状の1つとしてうつ状態がありますが、レクリエーションはうつ状態からの回復に効果があるとされています。
レクリエーションは施設によって活動内容はさまざまですが、他の入居者や施設職員の方と関わる機会になるため、社会的孤立感の解消に効果があり、うつ状態からの回復が見込めます。そのため、施設見学に行った際などに、レクリエーションの内容や雰囲気などもチェックし、実際にご本人が楽しめそうか確かめるといいでしょう。
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