23区以外の生活不活発病(廃用症候群)の方を受け入れ可能な住宅型有料老人ホーム
- 最終更新日:
- 2023/11/17
- 空室: 2023/11/17更新
- 残り5室
- 自立自立の方はご入居いただけません。
- 要支援
1・2要支援の方はご入居いただけません。 - 要介護
2〜5要介護2〜5の方が入居できる施設です。 - 認知症
可認知症の方はご入居いただけません。 - 保証人
必要入居に身元保証人が必要な施設です。 - 生活保護
可生活保護の方はご入居いただけません。 - 引受人
必要入居に身元引受人が必要な施設です。
住宅型有料老人ホームは、介護ケアをそこまで必要としていない、自立した高齢者が利用できる共同生活用の施設です。比較的要介護度の低い方が入居することができ、さまざまな生活支援を受けることができます。民間企業が運営していることが多く、施設によってサービス内容は様々です。
また、住宅型有料老人ホームでは介護サービスは提供されていません。そのため、入浴・食事の介助や見守りといった介護や看護、リハビリなどの介護サービスを受けたい方は、外部の介護サービスを利用する必要があります。
住宅型有料老人ホームの費用は、月額15万円~40万円ほどが相場です。
入居一時金は、入居時にかかる初期費用です。施設を利用する権利を取得するための費用であり、想定よりも早いタイミングで退去する場合は、入居一時金の一部が返還されるようになっています。
月額費用は、入居している間、毎月かかってくる費用です。入居している施設の賃料や食費、光熱費などが該当します。
住宅型有料老人ホームの対象者は法律などによって基準が定められているものではないため、受け入れ条件は各施設がそれぞれ個別に設定しています。
受け入れ条件は施設の設備の充実度や連携している関連施設などによっても変わってきます。
一般的には、「60~65歳以上」「自立~要介護5」を条件として設定していることが多いですが、入居希望者の身体状況や介護状況によっては60歳以下でも入居を可能としている施設もあります。
生活不活発病とは、動かなくなるといった生活の不活発が原因で心身機能が低下する病気であり、廃用症候群とも呼ばれます。
生活不活発病の初期には、心身機能の低下により起居動作や家事などの生活動作が難しくなったり、疲れやすくなるという症状が見られるようになり、それらの症状が原因でより動かなくなってしまうと一層状態が悪化し、関節拘縮や褥瘡、うつ状態といった多くの症状があらわれるようになります。
これらの症状からも分かるように、生活不活発病は、動かないことで症状が見られるようになり、その症状が原因で一層動かなくなり、さらに状態が悪化するといった負の連鎖に陥ってしまう傾向にある病気と言えます。
そのため、病状を改善するためには、生活を活発にする必要があり、心身機能の低下が見られる場合でもなるべく日々の活動量を落とさずに生活することが重要となります。
出典:京都府国民健康保険団体連合会「第16回 生活不活発病」
出典:厚生労働省「「生活不活発病」に注意しましょう」
生活不活発病(廃用症候群)の方を介護する際には、日々の活動量を減らさない・増やしていくことが重要になります。
生活不活発病は、動かないことが原因で起こる病気であり、心身機能の低下といった症状が見られるため、より一層動かなくなってしまう方がいらっしゃいますが、動かない生活を根本から変えない限り悪化の一途をたどってしまいます。
そのため、心身機能の低下が見られた場合にも、可能な限り活動的に生活していくことが病状の回復には重要となります。
具体的には、心身機能の回復を目指したリハビリ・運動をする、車いすをすぐに利用するのではなく杖や歩行器を用いて自力で歩ける環境を整える、家事や趣味といった役割・生きがいを感じられる機会を持つといった対応をし、日々の生活に張りが出るようサポートしてあげることが重要になります。
生活不活発病では、うつ状態が見られることもあるため、心身機能の回復を目指すだけでなく、デイサービスの利用や地域の通いの場へ足を運ぶなど、他者との交流を図り、社会的孤立の解消をしてあげるのも1つのポイントとなります。
生活不活発病(廃用症候群)に対応している施設を探す際には、リハビリとレクリエーションの充実度が重要になります。
前提として、生活不活発病は、動かないことによって心身機能の低下が見られる病気であることから、低下した心身機能の回復を目指すことが重要となるため、リハビリサービスが必要になります。
このリハビリサービスの充実度を見分けるポイントとしては、理学療法士や作業療法士といった専門家の配置の有無が挙げられます。専門家の配置が無くてもリハビリサービスを提供することは可能ですが、介護職員が実施できるリハビリは生活リハビリといった日常生活上の動作を補助する内容のものに限られます。一方、専門家の配置がある場合には、特定の機能に関する専門的なリハビリを個別に受けることができるため、症状の回復により効果的と言えます。
また、生活不活発病は、症状の1つとしてうつ状態がありますが、レクリエーションはうつ状態からの回復に効果があるとされています。
レクリエーションは施設によって活動内容はさまざまですが、他の入居者や施設職員の方と関わる機会になるため、社会的孤立感の解消に効果があり、うつ状態からの回復が見込めます。そのため、施設見学に行った際などに、レクリエーションの内容や雰囲気などもチェックし、実際にご本人が楽しめそうか確かめるといいでしょう。
東京都23区以外の住宅型有料老人ホームの相場は以下の通りです。
老人ホームには「公的施設」と「民間施設」との2種類があります。公的施設は所得によって費用が決まります。民間施設では介護付き有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅など施設種別が分かれており、さらに施設ごとに異なる料金プランが設定されています。
東京都23区以外の要介護1以上の方を受け入れている老人ホームは687件あります。
公的施設のひとつである特別養護老人ホームでは「要介護3以上」であることが入居の必須条件となっています。また、民間施設は施設によって必須条件はさまざまです。ケアスル 介護では「自立~要介護5」まで対応できる施設を幅広く掲載しております。
東京都23区以外には入居金0円の施設が248件あります。
ちなみに、東京都23区以外の入居金0円の施設の月額利用料は平均で25.1万円です。入居金が不要なプランの場合、月額利用料が高くなりやすいため必ず施設ごとのプランで料金を確認してください。
東京都23区以外の入居一時金0円の老人ホーム一覧を見る東京都23区以外にはアルツハイマー型認知症対応可の老人ホームが452件あります。詳しい料金や条件は施設ごとの詳細をご確認ください。
東京都23区以外のアルツハイマー型認知症対応可の老人ホーム一覧をみる事前相談から入居まで、親身にサポートします。
ご家族含めて納得できる施設に出会えるよう、お手伝いさせて頂きます。