全国の気管切開を受けている方が入れるグループホーム
- 最終更新日:
- 2024/04/16
- 空室: 2024/02/17更新
- 満室
- 自立自立の方はご入居いただけません。
- 要支援
2要支援2の方が入居できる施設です。 - 要介護
1〜5要介護1〜5の方が入居できる施設です。 - 認知症
可認知症の方でも入居の相談ができる施設です。 - 保証人
必要入居に身元保証人が必要な施設です。 - 生活保護
可生活保護を受けている方でも入居の相談ができる施設です。 - 引受人
必要入居に身元引受人が必要な施設です。
グループホームは、認知症対応型共同生活介護とも呼ばれ認知症に特化した小規模な介護施設です。グループホームでは、原則最大9名のメンバーで構成される“ユニット”に分かれ、能力に合わせて家事分担しながら自立した共同生活を送ります。
そして、事業者と同じ自治体に住民票がある方しか入居することが出来ないのも大きな特徴です。可能な限り自宅付近のグループホームに入居することで、家族や地域の人々とも触れ合うことができます。入居者にとって、住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスの1つなのです。
グループホームでかかる費用には入居時に支払う入居一時金又は保証金と毎月支払う月額費用の2種類の費用があります。初期費用の目安は0~20万円、月額費用の目安は12~18万円となっています。
グループホームに入居する場合は初期費用として入居一時金や保証金の支払いが必要な場合があります。全国で一律で金額が決まっているわけではないので、初期費用の相場は0~20万円と幅があります。
月額利用料の内訳として多くを占める居住費や管理費・共益費は、一般的な賃貸住宅と同じように居室の大きさやエリアによっても変動するので、都心部に近づけば近づくほど費用が高くなることに注意しましょう。
グループホームの入居条件は以下の通りです。
①65歳以上の高齢者で「要支援2」または「要介護1以上」の認定を受けている方
②医師から認知症の診断を受けている方
③共同生活を営むのに支障のない方
④施設と同一の市区町村に住民票のある方
グループホームでは要介護認定で要支援2または要介護1以上の認定を受けている必要があります。また、65歳以上でなくとも特定疾病を持っている場合は入居可能な場合もあります。入居後は共同生活を送るため共同生活を送る方への暴力や暴言が激しく出ている方や、寝たきりでの介護が必要な方は入居できません。
気管切開とは、手術で気管に穴を開け、気道を確保する方法を言います。気管に開けた穴はそのままにしておくと塞がってしまうことから、開けた穴に気管カニューレという管を挿入するのが一般的です。
気管切には、人工呼吸器の装着が容易になる、鼻・口を介さない呼吸が可能になるといった効果があるため、長期的に人工呼吸器が必要な人や喉の一部を切除した人、気道が閉塞しやすく空気が通りにくいという人が行うことが多い医療処置になります。
気管切開後には、呼吸が楽になるものの日常的なケアが必要になります。毎日行う必要があるケアでは、気管カニューレが抜けないよう必要なバンドの調節や皮膚トラブルの確認、口腔ケア、加湿フィルターの装着などがあり、定期的に必要なケアでは、2~3週間を目安として気管カニューレの交換などがあります。
また、気管カニューレが抜けてしまうトラブルも少なくなく、カニューレが抜けた際でも長時間過ごせる人と、すぐに再挿入しないと呼吸困難になってしまう人がいるため、気管カニューレが抜けてしまった際の対応についてはあらかじめ考えておく必要があります。
出典:厚生労働省「第Ⅱ章 喀痰吸引等を必要とする重度障害児・者等の障害及び支援に関する講義/緊急時の対応及び危険防止に関する講義」
気管切開をした方を介護する際には、気管の穴に挿入している気管カニューレが抜けないようにすることが重要になります。
気管カニューレは通常固定しているものの、必ず抜けないというわけではありません。また、気管カニューレが抜けた時、すぐに再挿入しないと呼吸困難になる方もいるため、そういったケースでは気管カニューレが抜けないか注意深く対応する必要があります。
気管カニューレが抜けてしまうケースとして、以下のものが考えられます。
このように、日常生活を送るうえでも、気管カニューレが抜けてしまうリスクが多くあるため、バンドでしっかりと固定する、シャツなどの前が空く衣服を選択するといった対応を取り、気管カニューレが抜けてしまう事態を避けましょう。
気管切開に対応している施設を探す際には、看護師の24時間体制の常駐があるかどうかを確認することを勧めます。
というのも、気管切開をしている方に必要なたんの吸引や、気管カニューレの交換といったケアは医療行為という位置付けにあることから、基本的に医師や看護師にしか行うことができないためです。
つまり、看護師の24時間の常駐体制がない施設では、夜間帯のたんの吸引や、想定よりも早いタイミングでの気管カニューレの交換などに対応できないケースがあるのです。
もし、看護師の24時間の常駐体制がある施設を探すことが困難な場合には、訪問看護を24時間利用できる施設を探すのも1つの手です。
施設では医療体制が整っていなくても、施設に介護サービス事業所が併設されているケースがあり、その事業所で訪問看護が利用できる場合には、看護師が24時間常駐している施設と同程度の医療行為を受けることが可能と言えます。
とはいえ、施設によってはある程度の医療体制が整っていても、受け入れに対応していないケースもあるため、施設に直接確認しておきましょう。
事前相談から入居まで、親身にサポートします。
ご家族含めて納得できる施設に出会えるよう、お手伝いさせて頂きます。