グループホームは、認知症対応型共同生活介護とも呼ばれ認知症に特化した小規模な介護施設です。グループホームでは、原則最大9名のメンバーで構成される“ユニット”に分かれ、能力に合わせて家事分担しながら自立した共同生活を送ります。
そして、事業者と同じ自治体に住民票がある方しか入居することが出来ないのも大きな特徴です。可能な限り自宅付近のグループホームに入居することで、家族や地域の人々とも触れ合うことができます。入居者にとって、住み慣れた地域で暮らし続けられる地域密着型サービスの1つなのです。
グループホームでかかる費用には入居時に支払う入居一時金又は保証金と毎月支払う月額費用の2種類の費用があります。初期費用の目安は0~20万円、月額費用の目安は12~18万円となっています。
グループホームに入居する場合は初期費用として入居一時金や保証金の支払いが必要な場合があります。全国で一律で金額が決まっているわけではないので、初期費用の相場は0~20万円と幅があります。
月額利用料の内訳として多くを占める居住費や管理費・共益費は、一般的な賃貸住宅と同じように居室の大きさやエリアによっても変動するので、都心部に近づけば近づくほど費用が高くなることに注意しましょう。
グループホームの入居条件は以下の通りです。
①65歳以上の高齢者で「要支援2」または「要介護1以上」の認定を受けている方
②医師から認知症の診断を受けている方
③共同生活を営むのに支障のない方
④施設と同一の市区町村に住民票のある方
グループホームでは要介護認定で要支援2または要介護1以上の認定を受けている必要があります。また、65歳以上でなくとも特定疾病を持っている場合は入居可能な場合もあります。入居後は共同生活を送るため共同生活を送る方への暴力や暴言が激しく出ている方や、寝たきりでの介護が必要な方は入居できません。
統合失調症とは、こころや考えなどがまとまりを欠いた状態になる病気です。幻覚や妄想、まとまりのない思考や行動などの症状が出ることがあります。
10~20代の思春期や青年期に発症することが多く、罹患率は100人に1人と言われています。本人が病気であることを自覚していないことも多いです。
統合失調症の原因は、脳の神経伝達物質のバランスが崩れることなどが関係していると言われていますが、現時点では根本的な原因は不明とされています。
参照:厚生労働省「こころもメンテしようー統合失調症」
統合失調症は、大きく3つのタイプに分類されます。
統合失調症は幻覚や妄想といった症状がはっきりと表れる前に、気分が落ち込む、人が怖くてたまらないなどのうつ病と不安障害が混ざったような状態になることが多いです。
参照:厚生労働省「ヘルプノート 統合失調症」
統合失調症の方を介護するポイントは、回復できる病気だと認識して、焦らずゆっくりかかわり続けることです。
統合失調症患者の過半数は回復し、重度の障害が残る可能性は20%ほどと言われています。実際の苦痛を考慮すると、決して楽観的に捉えられる病気ではないものの、認知症などと異なり改善の見込みがあります。
本人の病状によって症状や日常生活で何が困るのかは異なるため、早くても2~3か月から年単位でゆっくりとかかわり続けることが大切です。
なお、治療には個人差がありますが、抗精神病薬による投薬やカウンセリングを中心に行います。統合失調症の前触れかもしれないサインを見かけたら、早めに医師や専門家に相談しましょう。
統合失調症は脳の病気であることを理解し、病気について正しい知識を学びましょう。
参照:全国精神保健福祉会連合会「精神障がい者と家族に役立つ社会資源ハンドブック」
統合失調症の方が入れる施設を探すときのポイントとして、施設が精神科・心療内科のある医療機関と連携しているか確認しておくと良いでしょう。
現在通院している病院に引き続き通うことができれば問題ありませんが、離れた施設に入居するような場合には新たに病院を探す必要があります。
そのため、施設が精神科のある医療機関と連携していれば、新たに病院を探す必要もなく安心して入居してもらうことができます。
また、統合失調症により障がい者手帳の交付を受けている場合、精神障がい者グループホームに入居することができます。
障害者総合支援法の定める「障害福祉サービス」の一つであり、障がい者介護の経験に長けたスタッフによるサポートを受けながら、施設内で共同生活を送ることができます。
事前相談から入居まで、親身にサポートします。
ご家族含めて納得できる施設に出会えるよう、お手伝いさせて頂きます。