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関連情報サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)は、介護が不要な高齢者または介護度の低い高齢者向けのバリアフリー賃貸住宅です。高齢者が安全に暮らせるようバリアフリー構造になっており、居室にトイレ、キッチン、浴室が付いている物件もあります。サービス内容については、「安否確認」と「生活相談」の2つが一般的となっており、介護サービスや生活支援といった入居者の生活のサポートのようなサービスはない傾向にあります。
また、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)には、介護サービスを必要な分だけ外部の介護事業者と個別契約して受ける「一般型」に加えて、介護スタッフが常駐し施設内で介護を受けられる「介護型」の2種類があります。介護型の場合は、介護付き有料老人ホームなどと同様に厚生労働省が定めている「特定施設」に指定されており24時間体制で介護を受けることが出来ます。
サ高住(サービス付き高齢者向け住宅)の費用は、初期費用として家賃の2~3カ月分の敷金、月額費用として家賃、食費、安否確認・生活相談サービスなどの介護サービス費用が毎月かかります。
初期費用は一般型で約15~30万円、介護型で約15~50万円程度が相場となっており、不動産賃貸でもあるように敷金0円の施設も少なくありません。
月額費用は一般型で約15~30万円、介護型で約15~35万円程度が相場となっており、食費などは自炊することによって節約することが可能となっております。
一般型のサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)の入居条件は「高齢者住まい法」によって、60歳以上の高齢者又は60歳未満で要支援又は要介護認定を受けた人と定められています。
一方で、介護型のサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)は介護付き有料老人ホームと同様に都道府県から特定施設入居者生活介護の認定を受けているので65歳以上で要介護1の方しか入居することはできません。
褥瘡とは、身体のある部位が長時間圧迫されることが原因となり、その部位の血流が悪くなったり滞ることで、皮膚がただれたり傷ができてしまうことを言い、床ずれとも呼ばれます。
通常、寝返りや座りなおすなど体位を変えることで長時間の圧迫を避け、褥瘡になるのを防ぐことができますが、自分で体位変換ができない方は同じ部位が長時間圧迫されやすいため、褥瘡ができてしまいます。そのため、寝たきりであったり皮膚が弱っている高齢者に多く見られます。
また、褥瘡は圧迫されやすい部位にできやすいことから、褥瘡ができる部位はほとんど決まっており、仰向けの場合は肩甲骨や仙骨、かかと、横向きの場合は、肩や肘、腸骨、膝などにできることが多いです。
褥瘡の症状ですが、軽度の場合には皮膚の赤みや浮腫み、水膨れといった症状が見られ、重度の場合は化膿したり、壊死するケースもあります。
出典：一般社団法人日本褥瘡学会「褥瘡について」
褥瘡の方を介護する際には、皮膚の乾燥・蒸れに気を付けることが重要になります。
褥瘡の処置において、皮膚の状態は非常に重要であり、皮膚が乾燥していても蒸れていても良い状態とは言えません。
皮膚が乾燥している場合は、皮膚のバリア機能が低下するため、摩擦や圧迫はもちろん、化学的、アレルギー的刺激を受けやすくなります。例えば、汗や尿・便などとの接触により、細菌やアレルゲンが体内に侵入するなどし、炎症を引き起こします。
そのため、乾燥が強い際には保湿剤を塗り、皮膚の乾燥を改善するようにしましょう。
また、皮膚が蒸れている場合も同様に皮膚のバリア機能や耐久性が低下するため、皮膚がふやけて白くなる浸軟状態になったり、ただれたりと、摩擦や圧迫などの刺激を受けやすくなってしまいます。特に、おむつ内などは蒸れやすい傾向にあるため、気に掛けるようにしましょう。
出典：国立障害者リハビリテーションセンター「自宅での褥瘡予防と発症時の対処法」
褥瘡に対応している施設を探す際には、看護師が常駐しているかどうかを確認するといいでしょう。
褥瘡がある場合には、皮膚への軟膏の塗布や褥瘡部分の洗浄、ガーゼの交換などの処置が必要になります。
軟膏の塗布に関しては、特定の条件を満たしていれば介護職員でも行うことができるのですが、褥瘡部分の洗浄やガーゼの交換に関しては介護職員では行うことができず、看護師が行うことができる医療処置という位置付けにあたります。
そのため、褥瘡に対応した医療処置を行うことができる看護師の配置がない施設だと、必要な褥瘡のケアを受けることができないため、生活していくのは難しいと言えます。
以上の理由から、看護師の常駐がある施設がおすすめですが、訪問看護が利用できる施設を探すのも1つの手です。
施設では医療体制が整っていなくても、施設に介護サービス事業所が併設されているケースがあり、その事業所で訪問看護が利用できる場合には、看護師が常駐している施設と同程度の医療行為を受けることが可能と言えます。
とはいえ、施設によってはある程度の医療体制が整っていても、受け入れに対応していないケースもあるため、施設に直接確認しておきましょう。
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